原材料価格・調達ルートの変動
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
WDIがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。56社中35社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに27社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは、こうした状況を鑑みて調達ルートを複数確保するなどの対策を行っております。しかし、調達ルートの一部の中断や関税の引き上げ等、外的な要因によって原材料の仕入価格が変動することなどにより、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
複数調達ルートの確保を続ける一方、調達ルートの中断に加え、関税引上げを原材料価格変動の要因として記載している。 - 2026-05-14再掲決算
「原材料、エネルギー価格の高止まり及び円安等に伴う物価高に加え、地政学的リスクや海外経済の不確実性などもあり、厳しい経営環境が続くことが想定されます。」
原材料価格、エネルギー価格、円安による物価高と海外環境の不確実性を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、こうした状況を鑑みて調達ルートを複数確保するなどの対策を行っております。しかし、調達ルートの一部が中断した場合や外的な要因による原材料の仕入価格が変動することにより、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
複数の調達ルートを確保する対策と、供給中断・仕入価格変動の残存リスクを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、原材料及びエネルギー価格の高騰、及び円安等に伴う物価高による国内景気や企業収益、個人消費への影響が懸念され、予断を許さない状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高騰と円安等に伴う物価高を、景気・企業収益・個人消費への懸念要因として継続記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、原材料、エネルギー価格の高騰、及び円安等に伴う物価高による国内景気や企業収益、個人消費への影響が懸念され、予断を許さない状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高騰と円安等に伴う物価高を、国内景気・企業収益・個人消費への懸念要因として継続記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、原材料、エネルギー価格の高騰、及び円安等に伴う物価高による国内景気や企業収益、個人消費への影響が懸念され、予断を許さない状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高騰に加え、円安等に伴う物価高の影響を懸念する認識を継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に係る行動制限が緩和されたことに伴い、経済活動は持ち直しの動きがみられました。一方で原材料及びエネルギー価格の高騰、為替相場の急激な変動等により、国内景気や企業収益、個人消費への影響が懸念され、先行きは依然として予断を許さない状況が続いております。」
原材料価格高騰に加えてエネルギー価格の高騰と為替相場の急激な変動を記載し、調達・価格変動に関する懸念要因が広がっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方で原材料価格の高騰、円安の進行等による国内景気や企業収益、個人消費への影響が懸念され、先行きは依然として予断を許さない状況が続いております。」
原材料価格高騰に加え、円安の進行による景気・企業収益・個人消費への影響を懸念している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「海外経済におきましては、先進国を中心としたワクチン普及に伴う行動制限緩和等により経済活動は回復傾向が続いているものの、半導体の供給不足、原材料価格の高騰や供給制約の長期化によるインフレに加え、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻の長期化といった地政学的リスク等により、先行きは不透明感を増しております。」
原材料価格の高騰に加え、供給制約の長期化によるインフレが記載され、調達・価格変動リスクの要因が広がっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、こうした状況を鑑みて調達ルートを複数確保する等の対策を行っております。しかし、調達ルートの一部が中断した場合や外的な要因による原材料の仕入価格が変動することにより、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
複数調達ルートを確保しているが、天候不順、セーフガード、需給変動などによる価格・供給リスクを残している。