出店条件、不採算店舗、閉店に伴う業績影響
FY2016に初出。29回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-12。
WDIがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。33社中20社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- 2026-08-12顕在化決算
「店舗閉鎖損失 － 180」
当第1四半期に店舗閉鎖損失180千円を計上した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスであり、当初予定していた収益を将来において見込めない店舗、閉店に伴う資産の除却が見込まれる店舗及び閉鎖した店舗等が存在したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失（974,339千円）として特別損失に計上いたしました。」
不採算・閉鎖店舗等に関する減損損失は974,339千円となり、前年度の737,009千円から増加した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「特別損失として、減損損失673百万円を計上したこと等により、親会社株主に帰属する中間純損失は277百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純利益1,031百万円）となりました。」
当中間連結会計期間に減損損失673,699千円を計上し、不採算・閉鎖店舗等に伴う業績影響が大きな金額で発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスであり、当初予定していた収益を将来において見込めない店舗、閉店に伴う資産の除却が見込まれる店舗及び閉鎖した店舗等が存在したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失（183,111千円）として特別損失に計上いたしました。」
FY2024にも不採算・閉鎖店舗に関する減損損失183,111千円と店舗閉鎖損失38,325千円を計上した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 6,374 400」
当第2四半期累計期間の店舗閉鎖損失は400千円で、前四半期記載の状況から実質的な変化はない。減損損失は計上されていない。 - FY2024-Q1店舗閉鎖損失計上（減損なし）有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 400」
当第1四半期に店舗閉鎖損失400千円を計上した。固定資産の減損損失の計上はない。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「「日本」及び「ミクロネシア」において、閉鎖に伴う資産の除却が見込まれる店舗が存在したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は当第３四半期連結累計期間において16,511千円であります。」
日本およびミクロネシアの閉鎖見込み店舗について減損損失16,511千円を計上し、前四半期累計の14,430千円から金額が増加した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「「日本」及び「ミクロネシア」において、閉鎖に伴う資産の除却が見込まれる店舗が存在したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は当第２四半期連結累計期間において14,430千円であります。」
日本およびミクロネシアの閉鎖見込み店舗について、14,430千円の減損損失が発生した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 2,296 減損損失 －」
減損損失は計上していない一方、店舗閉鎖損失2,296千円を計上しており、前四半期記載から実質的な変化はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 2,296 減損損失 －」
減損損失は計上していない一方、店舗閉鎖損失2,296千円を計上しており、前四半期記載から実質的な変化はない。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 2,296 減損損失 －」
減損損失は計上していない一方、店舗閉鎖損失は前年同期の730千円から2,296千円へ増加した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「「日本」セグメントにおいて、閉鎖に伴う資産の除却が見込まれる店舗が存在したため、また保有資産の売却の意思決定をしたことに伴い、帳簿価格を回収可能価格まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は当第３四半期連結累計期間において285,025千円であります。」
閉鎖予定店舗および保有資産の売却決定に伴い、減損損失285,025千円と店舗閉鎖損失110,252千円を計上し、前四半期までより店舗関連損失の影響が拡大している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「「日本」セグメントにおいて、閉鎖に伴う資産の除却が見込まれる店舗が存在したため、帳簿価格を回収可能性価格まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は当第２四半期連結累計期間において177,794千円であります。」「減損損失 177,794 店舗閉鎖損失 45,735」」
閉鎖予定店舗に係る減損損失177,794千円と店舗閉鎖損失45,735千円を計上し、前年同期および前四半期までより店舗閉鎖関連の影響が拡大している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 23,839 店舗閉鎖損失 730」
前年同期にはなかった減損損失23,839千円を計上し、店舗閉鎖損失も730千円発生している。不採算・閉鎖店舗に伴う影響が再び顕在化した。 - FY2020-Q3店舗閉鎖損失の増加有価証券報告書
「減損損失 － 店舗閉鎖損失 644」
当第3四半期累計期間は減損損失がない一方、店舗閉鎖損失644千円を計上しており、前四半期累計の144千円から増加している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「減損損失 － 店舗閉鎖損失 144」
当第2四半期累計期間も店舗閉鎖損失144千円を計上している一方、減損損失は計上されておらず、前四半期記載の状況から実質的な変更はない。 - FY2020-Q1店舗閉鎖損失を計上（減損なし）有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 144」
当第1四半期に店舗閉鎖損失144千円を計上した。一方、セグメント情報では固定資産の減損損失は計上されていない。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「「日本」セグメントにおいて、閉鎖に伴う資産の除却が見込まれる店舗が存在したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において54,427千円であります。」
閉鎖予定店舗に関する減損損失54,427千円を計上し、前年同期の24,541千円および前四半期累計の53,776千円から影響が拡大した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「「日本」セグメントにおいて、閉鎖に伴う資産の除却が見込まれる店舗が存在したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において53,776千円であります。」
閉鎖予定店舗に関する減損損失53,776千円を計上し、前年同期の22,248千円から金額が増加している。 - FY2019-Q1当四半期は減損損失なし有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期のセグメント情報では固定資産の減損損失が計上されておらず、前年同期に計上された22,248千円から当四半期は発生していない。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 24,541 店舗閉鎖損失 20,915」
当第3四半期累計期間に減損損失24,541千円、店舗閉鎖損失20,915千円を計上し、不採算・閉鎖店舗に伴う影響が引き続き発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「「日本」セグメントにおいて、閉鎖が予定されている店舗が存在したため、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間において22,248千円であります。」
閉鎖予定の日本店舗について22,248千円の減損損失を計上し、不採算・閉鎖店舗の影響が引き続き発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「「日本」セグメントにおいて、閉鎖が予定される店舗が存在したため、また「アジア」セグメントにおいて、営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスであり、当初予定していた収益を将来において見込めない店舗が存在したため、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において「日本」セグメントで10,229千円、「アジア」セグメントで73,070千円であります。」
閉鎖予定の日本店舗と収益見込みを失ったアジア店舗について、合計83,299千円の減損損失を計上している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「「日本」セグメントにおいて、閉鎖が予定される店舗が存在したため、また「アジア」セグメントにおいて、営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスであり、当初予定していた収益を将来において見込めない店舗が存在したため、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において「日本」セグメントで10,229千円、「アジア」セグメントで75,445千円であります。」
閉鎖予定の日本店舗と、収益見込みを失ったアジア店舗について、合計85,675千円の減損損失を計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「「アジア」セグメントにおいて、閉鎖が予定されている店舗が存在したため、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間において78,594千円であります。」
閉鎖予定店舗について78,594千円の減損損失を計上し、不採算・閉鎖店舗の業績影響が当四半期にも発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続してマイナスであり、当初予定していた収益を将来において見込めない店舗、閉店に伴う資産の除却が見込まれる店舗及び閉鎖した店舗が存在したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失（188,822千円）として特別損失に計上いたしました。」
出店時の採算検討を行う一方、不採算・閉鎖店舗に関する減損損失を当期に計上している。