人材確保・教育体制の強化
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026人的資本指標を更新有価証券報告書
「サステナブル商品の開発割合 2030年度10％ 7.1％ 棚卸資産回転率 毎期5.0 3.9 係長以上に占める女性の割合 2026年３月までに25％以上 24％ 年度採用者に占める新卒採用割合 毎期70％以上 50％ 社員の年次有給休暇平均取得日数 2025年度に2020年度比30％増以上 26％増」
女性比率は24％まで上昇した一方、新卒採用割合は50％で目標70％を下回り、有給休暇取得日数は26％増となった。人的資本指標の実績を更新している。 - FY2025人的資本指標の実績を更新有価証券報告書
「サステナブル商品の開発割合 2030年度10％ 3.7％ 棚卸資産回転率 毎期5.0 4.4 係長以上に占める女性の割合 2026年３月までに25％以上 22％ 年度採用者に占める新卒採用割合 毎期70％以上 64％ 社員の年次有給休暇平均取得日数 2025年度に2020年度比30％増以上 28％増」
女性比率は22％で目標25％に未達、新卒採用割合は64％で目標70％を下回った一方、有給休暇取得日数は2020年度比28％増となった。人材関連指標の実績を更新し、男性育児休業取得率100％、男女賃金差異も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「サステナブル商品の開発割合 2030年度10％ 7.5％ 棚卸資産回転率 毎期5.0 3.9 係長以上に占める女性の割合 2026年３月までに25％以上 22％ 年度採用者に占める新卒採用割合 毎期70％以上 85％ 社員の年次有給休暇平均取得日数 2025年度に2020年度比10％増以上 25％増」
人材面では新卒採用割合85％、有給休暇取得日数25％増を実績として開示し、女性管理職比率は22％で2026年3月までの25％目標に向けて進捗を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「係長以上に占める女性の割合（％） 2026年３月までに25％以上 22％ 年度採用者に占める新卒採用割合 毎期70％以上 67％ 社員の年次有給休暇平均取得日数 2025年度に2020年度比10％増以上 24％増」
人材の多様性・育成について、女性比率、新卒採用比率、有給休暇取得日数の期限・目標・実績を初めて具体的に開示した。中途採用者の管理職比率84％と新卒育成の課題も示している。 - FY2022デジタル活用による働き方改革を追加有価証券報告書
「明るい働きやすい職場に向けて、デジタル技術を使った仕組みにより生産性の向上を図り、ニューノーマル時代を見据えた働き方改革を進めてまいります。」
採用・教育体制の強化に加え、デジタル技術による生産性向上と働き方改革を人的資本への取り組みとして明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後の事業拡大および事業基盤の強化にあたっては、人材の確保・教育が重要であり、採用強化や教育体制の充実を図ってまいります。また、当社独自の教育研修施設として「生野道場」(兵庫県朝来市生野事業所内)を設置し、中長期経営戦略に関する具体的な戦術の検討の他、従業員間のコミュニケーション向上に役立てております。」
採用強化、教育体制の充実、生野道場の活用を事業拡大の基盤として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後の事業拡大および事業基盤の強化にあたっては、人材の確保・教育が重要であり、採用強化や教育体制の充実を図ってまいります。また、当社独自の教育研修施設として「生野道場」(兵庫県朝来市生野事業所内)を設置し、中長期経営戦略に関する具体的な戦術の検討の他、従業員間のコミュニケーション向上に役立てております。」
事業拡大に向けた採用強化、教育体制、生野道場の活用を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新しい分野への進出であることから、人材の確保・教育が重要であり、採用強化や教育体制の充実を図ってまいります。当社独自の教育研修施設として「生野道場」(兵庫県朝来市 生野事業所内)を設置し、中長期経営戦略に関する具体的な戦術の検討の他、従業員間のコミュニケーション向上に役立てております。」
採用強化、教育体制、生野道場を活用した人材基盤整備を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新しい分野への進出であることから、人材の確保・教育が重要であり、採用強化や教育体制の充実を図ってまいります。当社独自の教育研修施設として「生野道場」(兵庫県朝来市 生野事業所内)を設置し、中長期経営戦略に関する具体的な戦術の検討の他、従業員間のコミュニケーション向上に役立てております。」
採用強化、教育体制、生野道場を新分野展開の基盤としている。