環境配慮・循環型社会の実現に向けた取り組み
FY2021に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026サステナビリティ指標の実績更新有価証券報告書
「サステナブル商品の開発割合 2030年度10％ 7.1％ 棚卸資産回転率 毎期5.0 3.9 係長以上に占める女性の割合 2026年３月までに25％以上 24％ 年度採用者に占める新卒採用割合 毎期70％以上 50％ 社員の年次有給休暇平均取得日数 2025年度に2020年度比30％増以上 26％増」
サステナブル商品割合7.1％、棚卸資産回転率3.9、女性比率24％、新卒採用割合50％、有給休暇取得日数26％増へ実績を更新した。目標に対する進捗と未達が混在している。 - FY2025サステナビリティ指標の実績更新有価証券報告書
「サステナブル商品の開発割合 2030年度10％ 3.7％ 棚卸資産回転率 毎期5.0 4.4 係長以上に占める女性の割合 2026年３月までに25％以上 22％ 年度採用者に占める新卒採用割合 毎期70％以上 64％ 社員の年次有給休暇平均取得日数 2025年度に2020年度比30％増以上 28％増」
サステナブル商品割合は3.7％、棚卸資産回転率は4.4、新卒採用割合は64％、有給休暇取得日数は28％増と実績を更新した。目標に対して改善・未達が混在している。 - FY2024前進有価証券報告書
「サステナブル商品の開発割合 2030年度10％ 7.5％ 棚卸資産回転率 毎期5.0 3.9 係長以上に占める女性の割合 2026年３月までに25％以上 22％ 年度採用者に占める新卒採用割合 毎期70％以上 85％ 社員の年次有給休暇平均取得日数 2025年度に2020年度比10％増以上 25％増」
サステナビリティの指標・目標・実績を継続開示し、環境配慮商品7.5％、棚卸資産回転率3.9、新卒採用割合85％、有給休暇取得日数25％増を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、「商品開発」および「適正な在庫管理」を通じて、貧困、省資源・省エネルギー、商品廃棄等の課題解決に取り組んでまいります。そして、全ての基盤となる「人材の育成」にも注力するとともに、当社グループが定めている企業行動原理に基づき忠実に事業活動を行ってまいります。」
商品開発、適正な在庫管理、人材育成を3つのマテリアリティとして整理し、2030年度のサステナブル商品開発割合10％、毎期の棚卸資産回転率5.0等の指標・目標・実績を開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年11月５日開催の取締役会においてサステナビリティ基本方針を策定いたしました。また、国連で2015年に採択されたSDGs（持続可能な開発目標）の達成に向けた当社グループのマテリアリティ（重要課題）を特定し、「商品の開発・仕入」、「適正な在庫管理」等を通じて貧困、省資源・省エネルギー、商品廃棄、地産地消等の課題に取り組んでまいります。」
サステナビリティ基本方針を策定し、SDGsに関連するマテリアリティを特定した。商品の開発・仕入、在庫管理、廃棄低減、地産地消等を重要課題として全社的に推進している。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、地球温暖化対策への取り組みとして、環境配慮に優れた機能性商品の開発や店内照明のＬＥＤ化、オリジナル商品の包装資材の簡素化など省エネ・省資源に努めております。その他、地産地消への取り組み、さらにはメーカー訳あり商品の買い取りや無駄のない仕入計画などによる商品廃棄低減活動等を通じて循環型社会の実現を目指してまいります。」
環境配慮商品、LED化、包装資材の簡素化、地産地消、訳あり商品の買い取り、仕入計画による廃棄低減を、サステナビリティの具体的な施策として初めて独立したテーマとして抽出した。