原材料価格の高騰
FY2016-Q2に初出。21回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ペッパーフードサービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。64社中45社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「食材費や光熱費のコスト高、さらには深刻な人手不足に伴う労務費の上昇などにより、依然として厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格に加え、食材費・光熱費のコスト高を外食産業の継続的な負担として記載している。 - 2026-05-15再掲決算
「資源価格の急騰や円安進行、輸入物価の上昇」
資源価格及び輸入物価の上昇を経営環境上の負担として継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「外食産業においては、全体的に回復基調にあるものの、原材料価格の高騰や人材確保に係る費用の増加など、依然として厳しい環境が続いております。」
原材料価格の高騰が引き続き外食産業の厳しい環境要因となっている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「外食産業においては、原材料価格の高騰や人材確保に係る費用の増加など、依然として厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格の高騰を、外食産業における継続的な経営環境上の負担として再掲している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰やアルバイト人員の確保のための時給の引上げなど」
原材料価格高騰を外食産業の厳しい経営環境の一因として継続記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「その一方で、輸入牛肉の原材料価格の上昇が続いている状況を背景に、2023年10月６日よりグランドメニューの改定を行いました。」
輸入牛肉の原材料価格上昇が続く状況を記載し、価格・メニュー改定による対応につなげている。 - FY2023-Q3円安進行によるコスト増を明示有価証券報告書
「原材料価格の高騰及び円安進行によるコスト増」
原材料価格高騰のリスクについて、円安進行によるコスト増という影響経路を明示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰やアルバイト人員の確保のための時給の引上げなど、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格の高騰を、外食産業の厳しい経営環境として継続記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「食肉価格高騰の影響から一部店舗にて、主力食材の一時的な欠品が生じたことで売上高及び利益項目に影響を与えております。」
食肉価格高騰の影響で主力食材の一時的な欠品が発生し、売上高及び利益項目に影響した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「その一方で、過去に例を見ないペースでの輸入牛肉価格の上昇をはじめとする、物流費、人件費、光熱費などの高騰を背景に価格改定を行うと同時に、お買い求め易い商品を含めるなど、メニューバリエーションを広げたメニュー改定を行いました。」
輸入牛肉価格が過去に例を見ないペースで上昇し、物流費、人件費、光熱費も高騰したと記載している。価格改定とメニュー改定につながっている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「コロナ禍による生活習慣の変化や海外情勢による原材料価格の高騰などにより、需要の回復は先行き不透明な状況が続いております。」
海外情勢を背景とする原材料価格の高騰が、外食需要の回復を阻む実際の経営環境として記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「アメリカ産牛肉の価格高騰により販売を一時休止していた『リブロースステーキ』の販売を、２月19日に再開いたしました。」
アメリカ産牛肉の価格高騰により、主力商品のリブロースステーキの販売を一時休止する状況が発生した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「先物の仕入価格については、アメリカ国内の現地需要増加、中国向け引き合い増加により上昇傾向となっております。」
アメリカ国内及び中国向け需要の増加を背景に牛肉の先物仕入価格が上昇傾向となり、原価低減策が必要な状況を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、食材価格の高騰や人手不足の影響による人件費の増加等、依然として予断を許さない状況が続いております。」
食材価格の高騰や円安による原材料費上昇を、引き続き業績への影響要因として記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「人件費や物流費の増加、食材価格の上昇に加え、消費者の節約志向の高まり等依然として厳しい状況が続いております。」
食材価格の上昇を人件費・物流費の増加とともに厳しい経営環境の要因として継続記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「物流費の増加・食材価格の上昇に加え」
物流費の増加・食材価格の上昇を、外食産業の厳しい経営環境の要因として引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、お客様の味覚及び嗜好の変化や異物混入などの風評被害による売上高の低下、円安による原材料費の高騰など、市場環境の悪化などが進む場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
食材価格・エネルギー価格の上昇や円安による原材料費高騰を引き続きリスクとして記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「物流費の増加・食材価格の上昇に加え」
食材価格の上昇を物流費の増加と並ぶ厳しい経営環境の要因として記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「食材価格の高騰や人手不足の影響による人件費の増加等、依然として予断を許さない状況が続いております。」
前回の円高による輸入価格低下の記載から、食材価格高騰と更なる円安による原材料費高騰の可能性へリスク認識が強まった。 - FY2016-Q3対処有価証券報告書
「円高による輸入価格の低下が見られるものの」
円高により輸入価格が低下したとの記載があり、原材料価格高騰に関する前回の圧力は一時的に緩和された形で示されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰により３月から一部商品の値上げを行ったものの」
原材料価格高騰が実際に発生し、一部商品の値上げにつながったと記載している。