新型コロナウイルスによる外食需要・売上減少
FY2019に初出。19回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2025。
ペッパーフードサービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中6社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに2社。
- FY2025後退有価証券報告書
「当社の所属している外食業界は、新型コロナウイルス感染症の収束による国際的な移動緩和の影響に伴い、インバウンド需要の回復があらわれたものの、依然として人手不足や原材料価格の高騰といった重要な課題に直面しております。」
新型コロナウイルス感染症による需要減少を中心とした記載から、感染症収束とインバウンド需要回復を前提とする記載へ移行した。 - FY2024後退有価証券報告書
「当社の所属している外食業界は、新型コロナウイルス感染症の収束による国際的な移動緩和の影響に伴い、インバウンド需要の回復があらわれたものの、依然として人手不足や原材料価格の高騰といった重要な課題に直面しております。」
新型コロナウイルス感染症による需要減少を中心とした従来の記載から、感染症の収束とインバウンド需要の回復を示す記載へ変化した。ただし、人手不足・原材料価格高騰などの課題は残るとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2022年３月21日には、店舗の営業に対する制限が概ね解除され、来店客数等は次第に回復しておりますが、いまだ回復の途上にあり、新型コロナウイルス感染症の感染拡大前の水準を下回る状況が続いております。」
営業制限解除後も来店客数等が感染拡大前の水準を下回り、継続した営業損失と継続企業の前提に関する不確実性を記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社の所属している外食業界は、新型コロナウイルス感染症が５類に引き下げられたことで、需要の回復が顕著にあらわれたものの、選択的消費行動の広まりなどにより外食業界を取り巻く環境は大きく変化してきております。」
新型コロナウイルス感染症が5類へ引き下げられ需要回復が顕著となった一方、外食需要は感染拡大前の水準を下回り、継続企業上の不確実性は残っている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2022年３月21日には、店舗の営業に対する制限が概ね解除され、来店客数等は次第に回復しておりますが、いまだ回復の途上にあり、新型コロナウイルス感染症の感染拡大前の水準を下回る状況が続いております。」
営業制限解除後も来店客数等は回復途上にあり、感染拡大前の水準を下回る状況と継続企業上の不確実性を継続記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年３月21日には、店舗の営業に対する制限が概ね解除され、来店客数等は次第に回復しておりますが、いまだ回復の途上にあり、新型コロナウイルス感染症の感染拡大前の水準を下回る状況が続いております。」
営業制限解除後も来店客数等は回復途上にあるものの、感染拡大前の水準を下回る状況と継続企業上の不確実性を継続記載している。 - FY2022回復途上継続有価証券報告書
「2022年３月21日には、店舗の営業に対する制限が概ね解除され、来店客数等は次第に回復しておりますが、いまだ回復の途上にあり、新型コロナウイルス感染症の感染拡大前の水準を下回る状況が続いております。」
営業制限解除後も来店客数等は回復途上にあり、感染拡大前の水準を下回る状況が続いている。 - FY2022-Q3ディナー帯の回復遅れ有価証券報告書
「しかしながら、生活様式の変化や物価上昇などを背景に、ディナー帯の回復は厳しい状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の影響等により来店客数・売上高は回復途上にあるものの、生活様式の変化や物価上昇を背景に、いきなり！ステーキのディナー帯の回復が厳しい状況と記載している。 - FY2022-Q2制限解除後も回復途上有価証券報告書
「2022年３月21日には、店舗の営業に対する制限が概ね解除され、来店客数等は次第に回復しておりますが、いまだ回復の途上にあり、新型コロナウイルス感染症の感染拡大前の水準を下回る状況が続いております。」
店舗営業への制限が概ね解除され、来店客数等は回復しているものの、感染拡大前の水準を下回り、回復途上にある。 - FY2022-Q1営業制限解除後も不透明有価証券報告書
「2022年３月以降は、店舗の営業に対する制限が概ね解除され、来店客数等は次第に回復しておりますが、見通しはいまだ不透明であり、当第１四半期累計期間においては、継続して営業損失を計上しております。」
店舗営業への制限が概ね解除され、来店客数は回復傾向となった一方、見通しは不透明で、当第1四半期も営業損失を計上した。 - FY2021回復途上で変異株リスクが継続有価証券報告書
「新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染拡大に伴い、2022年1月以降まん延防止等重点措置が再発令されたことなどにより、依然として不確実な状況が継続しております。」
店舗営業の制限解除後に来店客数は回復傾向となった一方、オミクロン株の拡大と2022年1月以降のまん延防止等重点措置により不確実性が継続している。会計上は2022年6月にかけた回復・収束を仮定している。 - FY2021-Q3回復・収束時期の仮定を明示有価証券報告書
「当社への影響は2022年３月にかけて緩やかに回復し収束に向かうと仮定しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響は継続している一方、会計上の見積りでは2022年3月にかけて緩やかに回復・収束するとの仮定を示した。継続企業の前提に関する重要な不確実性は引き続き認識している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、４月25日から３回目の緊急事態宣言が４都府県の都市部を中心に出されたことにより、酒類提供の自粛要請や営業時間の大幅な制限がなされ、その後もまん延防止等重点措置により依然厳しい状況が続いております。」
4月25日からの3回目の緊急事態宣言、酒類提供自粛要請、営業時間制限などにより、外食環境の厳しさが続き、第2四半期累計でも営業損失・経常損失・四半期純損失を計上した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「その後、来店客数等は次第に回復しておりましたが、2021年１月には新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言が再発令されたこと等により、当第１四半期累計期間において継続的な営業損失、経常損失及び四半期純損失を計上しております。」
2021年1月の緊急事態宣言再発令等により、営業損失・経常損失・四半期純損失が継続して計上され、コロナ禍の外食需要への影響が続いた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その後、来店客数等は次第に回復しておりましたが、2020年11月に第３波が到来し新規感染者が増加傾向となっており、当事業年度において重要な営業損失、経常損失及び当期純損失を計上しております。」
2020年11月の第3波と新規感染者増加を、来店客数減少・売上高減少・通期損失の背景として明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その後、来店客数等は次第に回復しておりますが、当第３四半期累計期間において重要な営業損失、経常損失及び四半期純損失を計上しており、また債務超過の状態となっております。」
新型コロナウイルス感染症の影響で来店客数・売上高の減少が続き、回復傾向はあるものの感染者増加や営業時間短縮要請による追加影響の可能性を引き続き記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「なお、現在、新型コロナウィルスに関する緊急事態宣言が全国的に解除されましたが、今後、新型コロナウィルス感染症の第２波や感染状況により経済環境への影響が変化した場合には、来店数の減少等により、当社グループの翌四半期連結会計期間以降の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に更なる影響が及ぶ可能性があります。」
緊急事態宣言解除後も、第2波や感染状況の変化による来店数減少と翌四半期以降の追加影響を新たなリスクとして明示した。一方、会計上の見積りでは2020年夏以降の需要回復と年度末までの影響概ね解消を想定している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社は、新型コロナウィルスの感染拡大の状況ならびに政府、自治体からの各種要請等を踏まえ、2020年３月以降より、該当地区につきまして、臨時休業および営業時間短縮を行っておりました。これにより、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響が及んでおります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大により、臨時休業・営業時間短縮、来店客数と売上高の著しい減少が実際に発生し、財政状態・経営成績・キャッシュ・フローへ重要な影響が及んでいる。第2波等による追加影響の可能性も記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「日本国政府は、新型コロナウイルス(COVID-19)感染症に関連した感染症対策の基本方針等を公表しましたが、それ以降消費者は外出等を控え外食需要に重要な影響を与えております。この結果、2020年３月以降、当社の来店客数は顕著に減少し、売上高が著しく減少しております。」
2020年3月以降、新型コロナウイルス感染症対策に伴う外出抑制により来店客数と売上高が著しく減少し、外食需要への影響が資金繰り懸念につながったと記載している。