店舗閉鎖・収益悪化に伴う固定資産減損
FY2016に初出。30回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2027-H1。
DCMホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。32社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「減損損失 284 10」
当中間連結会計期間の減損損失は10百万円となり、前年同期の284百万円から大幅に減少した。固定資産減損の発生は継続したが、計上額は縮小した。 - 2026-09-29対処決算
「減損損失 284 10」
減損損失は前年同期の284百万円から10百万円へ減少した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度に計上した減損損失額4,277百万円」
減損損失は4,277百万円となり、前年度の2,301百万円から増加した。店舗の減損に加え、土地284百万円も計上した。 - 2026-04-14悪化決算
「減損損失 1,855 4,277」
減損損失が前期の18億55百万円から42億77百万円へ増加した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 84 284」
当中間連結会計期間の減損損失は284百万円となり、前年同期の84百万円から増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 84」
当中間連結会計期間に減損損失84百万円を計上した。セグメント情報では固定資産に係る重要な減損損失は該当事項なしとされている。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません」
当第１四半期連結累計期間について、固定資産に係る重要な減損損失はないと記載した。前年度に計上された大規模な減損損失から、当四半期の重要な減損発生は確認されていない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度に計上した減損損失額2,301百万円のうち、閉店店舗（予定含む）に係る金額は55百万円です。」
減損損失は2,301百万円となり、前年度の666百万円から増加した。固定資産減損リスクの実発生額が拡大した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 該当事項はありません。」
当第２四半期連結累計期間は、店舗閉店の意思決定に伴う重要な減損損失がなく、前期に計上された減損損失113百万円から状況が改善した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度に計上した減損損失額666百万円のうち、閉店店舗（予定含む）に係る金額は491百万円です。」
減損損失は666百万円となり、前年度の1,905百万円から減少した。一方、閉店店舗等に係る減損491百万円を計上した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「ホームセンター事業セグメントにおいて、店舗閉店の意思決定をしたため、当第２四半期連結累計期間において減損損失113百万円を計上しております。」
店舗閉店の意思決定に伴い、当第２四半期連結累計期間に減損損失113百万円を計上した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「減損損失19億5百万円の計上などにより、親会社株主に帰属する当期純利益は188億９百万円（前期比101.2％）となりました。」
当年度の減損損失は1,905百万円となり、前年度の1,888百万円から増加した。なお、当年度の減損損失のうち閉店店舗に係る金額はなかった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 －」
第３四半期累計期間の減損損失は計上されず、固定資産減損の当期発生額がゼロであることを再確認した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 －」
当第２四半期累計期間の減損損失は計上されず、前年同期の14百万円から減少した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは、「第５ 経理の状況 １. 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 （連結損益計算書関係） ※４減損損失」に記載のとおり、当連結会計年度において減損損失（1,888百万円）を計上しております。」
減損損失は1,888百万円となり、前期の1,723百万円から増加した。固定資産減損リスクの実発生額が拡大した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 14 55」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は55百万円となり、前年同期の14百万円から増加した。固定資産減損の発生額が前年同期比で拡大した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 14」
当第２四半期連結累計期間に減損損失14百万円を計上した。前四半期報告書で示された当第１四半期の計上なしから、減損損失が再び発生した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 14 -」
当第１四半期の減損損失は計上されず、前年同期の14百万円から減少した。固定資産減損リスクは残るものの、当四半期の計上額はゼロとなった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 14」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は14百万円で、前年同期の17百万円から減少した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 14」
当第１四半期に減損損失14百万円を計上した。前年同期には計上がなかったため、固定資産減損の発生を記載した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 17」
第３四半期連結累計期間の減損損失は17百万円で、前年同期の579百万円から減少した。固定資産減損リスクは残るものの、計上額は大幅に低下した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 2」
当第２四半期連結累計期間の減損損失は2百万円で、前年同期の231百万円から減少した。減損リスクは残るものの、計上額は低下した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 － 15」
当第１四半期に店舗閉鎖損失15百万円を計上した。固定資産の減損損失自体は当四半期には計上されていない。 - FY2018悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度に計上した減損損失額1,722百万円のうち、閉店店舗（予定含む）に係る金額は224百万円であります。」
減損損失は前期の689百万円から1,722百万円へ増加し、閉店店舗等に係る金額も前期の141百万円から224百万円となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 579」
第３四半期連結累計期間に減損損失579百万円を計上した。固定資産減損リスクの実発生を累計数値で示した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 231」
当第２四半期連結累計期間に減損損失231百万円を計上した。固定資産減損リスクの実発生を累計数値で示した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 56百万円」
当第１四半期に減損損失56百万円を計上した。固定資産減損リスクの実発生を四半期数値で示した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度に計上した減損損失額689百万円のうち、閉店店舗（予定含む）に係る金額は141百万円であります。」
通期で689百万円の減損損失を計上し、そのうち閉店店舗等に係る金額は141百万円となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失82百万円」
当第1四半期に減損損失82百万円を計上した。本文上、店舗閉鎖との直接の因果関係までは特定されていない。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度に計上した減損損失額449百万円のうち、閉店店舗（予定含む）に係る金額は224百万円であります。」
固定資産減損リスクを開示し、当年度には449百万円の減損損失を計上した。