サステナビリティ経営とパーパスの設定
FY2021-Q3に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに75社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「なお、当社は、企業活動を通じて社会課題の解決に取り組み、企業価値の向上と持続的成長を目指す「サステナビリティ経営」を推進しております。」
サステナビリティ経営を推進し、企業価値向上と持続的成長を目指す方針を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「本委員会は、代表取締役社長を委員長とし、サステナビリティ担当役員、執行役員全員及び常勤監査等委員により構成され、原則毎月開催しております。また、サステナビリティ推進委員会のもと、環境（気候変動への対応）、社会（人的資本経営、健康経営、人権の尊重）、ガバナンス（取締役会の実効性の向上）の各重点領域に分科会を設置し、戦略の立案、施策の検討、KPIの策定および進捗管理に注力しております。」
パーパスを中核とするサステナビリティ経営を、月次開催の推進委員会、3領域の分科会、KPI策定及び進捗管理を含む全社運営体制へ具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「こうした状況下にあって、「“お客様喜ばせ業”をつなぎ、期待を超える」と定めたパーパスのもと」
FY2024に示された「“お客様喜ばせ業”をつなぎ、期待を超える」というパーパスを引き続き経営の前提として掲げている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、「“お客様喜ばせ業”をつなぎ、期待を超える」と定めた当社のパーパスを中核に据え」
従来の「お客様の購買代理人としてくらしにお役に立つくらし応援企業であること」というパーパスから、「“お客様喜ばせ業”をつなぎ、期待を超える」へ表現を変更し、サステナビリティ及び人財戦略の中核に置いている。 - FY2022前進有価証券報告書
「サステナビリティ経営を実践する上で、「気候変動リスク」、「人権・人的資本」を優先して取り組むため、サステナビリティ推進委員会（以下、同委員会）を設置しております。」
パーパスとマテリアリティを、気候変動リスク・人権・人的資本を扱うサステナビリティ推進委員会による運営体制に具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「循環型社会（サーキュラーエコノミー）への取組強化」、「お客様エンゲージメントの向上」及び「従業員エンゲージメントの向上」をマテリアリティ（重要経営課題）として特定しており、その実現に向け」
3つのマテリアリティを重要経営課題として引き続き位置づけている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「循環型社会（サーキュラーエコノミー）への取組強化」、「お客様エンゲージメントの向上」及び「従業員エンゲージメントの向上」をマテリアリティ（重要経営課題）として特定しており」
循環型社会、お客様エンゲージメント及び従業員エンゲージメントを重要経営課題として引き続き位置づけている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「サステナビリティ経営を推進し、企業が社会に存在する意義であるパーパスを「お客様の購買代理人としてくらしにお役に立つくらし応援企業であること」として定め、「循環型社会（サーキュラーエコノミー）への取組強化」、「お客様エンゲージメントの向上」及び「従業員エンゲージメントの向上」をマテリアリティ（重要経営課題）として特定しております。」
前四半期に示したサステナビリティ経営とパーパスを、循環型社会、お客様エンゲージメント、従業員エンゲージメントという3つの重要経営課題と結び付けて再整理している。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「サステナビリティ経営を推進し、企業が社会に存在する意義であるパーパスを「お客様の購買代理人としてくらしにお役に立つくらし応援企業であること」として定め」
サステナビリティ経営を推進する方針と、企業の存在意義としてのパーパスを初めて明示している。