自社ソフトウェア、新サービス、対応機器範囲への継続投資
FY2016に初出。33回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、13,136千円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費13,136千円を開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、自社開発ソフトウェアの開発、バージョンアップ、対応可能機器拡大のための検証作業、最新技術の調査等の研究開発活動も積極的に行っております。これらの活動に対する当連結会計年度における研究開発費は、35,959千円となりました。」
自社ソフトウェア開発、バージョンアップ、対応機器拡大、最新技術調査を継続し、研究開発費35,959千円を計上している。生成AIを活用したログ分析の製品化も販売開始段階に進んでいる。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、企業や組織におけるクラウド活用が進みゼロトラストセキュリティの考え方が浸透する状況で、Microsoft365やBoxといったクラウドサービスを対象にしたログ分析サービスや、生成AIを活用したログ分析の開発を進めてきました。」
自社ソフトウェア・サービスへの投資について、Microsoft365やBox向けのログ分析サービス、生成AIを活用したログ分析という具体的な開発対象を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、自社開発ソフトウェアの開発、バージョンアップ、対応可能機器拡大のための検証作業、最新技術の調査等の研究開発活動も積極的に行っております。これらの活動に対する当連結会計年度における研究開発費は、44,550千円となりました。」
自社ソフトウェア開発、バージョンアップ、対応機器拡大、最新技術調査を継続し、当連結会計年度の研究開発費44,550千円を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、32,728千円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の金額を32,728千円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、引き続き、既存顧客との契約更新や新規パートナー企業の開拓に加え、医療業界向け新規サービスの企画開発やマーケティング・プロモーション活動の強化など、新規案件獲得に向けた取り組みに注力してきました。」
従来のソフトウェア・サービス開発に加え、医療業界向け新規サービスの企画開発を進めた。研究開発活動の金額は21,589千円と開示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、前期より引き続き、既存顧客との契約更新や新規パートナー企業の開拓に加え、新規サービスの企画開発に注力するなど、新規案件獲得に向けた新たな取組みを開始いたしました。」
既存顧客の契約更新や新規パートナー開拓に加え、新規サービスの企画開発を開始した。また、研究開発活動の金額は10,651千円と開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「連結子会社である株式会社LogStareを中心に、運用基盤の機能強化や各種セキュリティ製品・サービスの開発に取組み、サービスラインアップの拡充、サービスの付加価値化を高め、事業拡大に繋げてまいります。」
LogStareを中心とした運用基盤の機能強化、製品・サービス開発、ラインアップ拡充を継続する方針を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、31,090千円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の金額を31,090千円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、20,726千円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発活動費20,726千円を開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、32,994千円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費32,994千円を開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、22,821千円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費22,821千円を開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、11,347千円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の金額を11,347千円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これまでに蓄積したノウハウを反映した基幹となる新たなシステム開発に取組んでおります。また、並行して、自社開発ソフトウェアのバージョンアップ、対応可能機器拡大のための検証作業、最新技術の調査と習得といった研究開発活動も行っております。これらの活動に対する当連結会計年度における研究開発費は、38,487千円となりました。」
新基幹システム、自社ソフトウェアの更新、対応機器拡大、最新技術の調査・習得を継続し、研究開発費38,487千円を計上している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、28,393千円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費28,393千円を開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この「LogStare」を含めた各種セキュリティ運用基盤の開発・販売の機能をセキュアヴェイルから移管することで、セキュリティ運用監視サービスの株式会社セキュアヴェイルと、情報セキュリティのプラットフォーマーとしての株式会社LogStareが、それぞれの専門性を活かして相乗効果を生み出せるものと考えております。」
各種セキュリティ運用基盤の開発・販売機能を新設子会社へ移管し、ソフトウェア開発・販売体制を具体的に再編している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これまでに蓄積したノウハウを反映した基幹となる新たなシステム開発に取組んでおります。また、並行して、自社開発ソフトウェアのバージョンアップ、対応可能機器拡大のための検証作業、最新技術の調査と習得といった研究開発活動も行っております。これらの活動に対する当連結会計年度における研究開発費は、33,807千円となりました。」
新基幹システム、自社ソフトウェアの更新、対応機器拡大、最新技術の調査を継続し、研究開発費33,807千円を計上している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、25,331千円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の金額を25,331千円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、16,760千円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の金額を16,760千円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、8,515千円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
自社ソフトウェア・次期基幹システムに関する研究開発を継続し、第1四半期累計の研究開発活動費8,515千円を開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年１月 セキュリティ運用支援ソフトウェア 『LogStare®Collector クラウド』のサービスを開始」
自社ソフトウェアの継続投資について、LogStare Collectorのクラウドサービスを2019年1月に開始した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、新たに連結の範囲に含めた株式会社インサイトでは、システム事業部プロダクトチームが高付加価値商品及びサービスの開発に取組んでおります。当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、27,100千円であります。」
株式会社インサイトのプロダクトチームによる高付加価値商品・サービスの開発を開始し、当第3四半期累計期間の研究開発活動費27,100千円を開示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「株式会社インサイトの全株式を取得し、子会社化することにより、これまで当社が情報セキュリティ事業で培ってきたログ監視、ログ分析のノウハウと株式会社インサイトの開発技術を連携することで、自社開発ソフトウェアの開発体制の強化に繋がり、多様化・高度化するサイバー攻撃に即応できるセキュリティ対策が可能になるものと考え、株式を取得することといたしました。」
システム受託開発会社の全株式取得により、ログ監視・ログ分析のノウハウと開発技術を連携し、自社開発ソフトウェアの開発体制を強化する具体的な進展が示された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、8,320千円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の金額を8,320千円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「ネットワーク監視・ログ管理フリーソフトウェア「LogStare® Collector」の新バージョンと『有償バージョン』をリリース」
LogStare Collectorについて、新バージョンと有償バージョンをリリースし、ソフトウェア製品化を具体的に進めている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、次期基幹システム開発に向けた研究開発費への資金投下、業務拡大に伴う業務委託費や旅費交通費の増加等が利益を圧迫しました。なお、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、27,495千円であります。」
次期基幹システム開発への研究開発投資を継続しており、第3四半期累計期間の研究開発活動の金額を27,495千円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、次期基幹システム開発に向けた研究開発費への資金投下、業務拡大に伴う業務委託費や旅費交通費の増加等が利益を圧迫しました。」
次期基幹システム開発に向けた研究開発投資を継続している。第2四半期累計期間の研究開発活動の金額は19,979千円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、次期基幹システム開発に向けた研究開発費への資金投下、業務拡大に伴う業務委託費や旅費交通費の増加等が利益を圧迫しました。」
次期基幹システムに向けた研究開発投資を継続しており、当第1四半期の研究開発活動費は12,225千円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、並行して、自社開発ソフトウェアのバージョンアップ、対応可能機器拡大のための検証作業、最新技術の調査と習得といった研究開発活動も行っております。これらの活動に対する当事業年度における研究開発費は、36,464千円となりました。」
ソフトウェアの更新、対応機器の拡大、最新技術の調査・習得を継続し、研究開発費36,464千円を計上している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「12月には、潜在顧客層拡大を目指し無償提供しているネットワーク監視・ログ収集ソフトウェア「LogStare® Collector」のバージョンアップも実施しています。」
潜在顧客層の拡大を目的に無償提供しているLogStare Collectorについて、平成28年12月にバージョンアップを実施した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また新規ユーザー獲得のためクラウドサービス「NetStare Suite」の機能の拡充を目指し、大幅にパフォーマンス向上させた無償版ログ収集・監視ソフト「LogStare Collector 1.2」を平成28年9月よりダウンロード開始いたしました。」
自社ソフトウェアへの継続投資について、性能を向上させたLogStare Collector 1.2を実際に公開・ダウンロード開始する具体的な進捗が示されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、サービスレベルの向上させるためレポート機能などを改善しました」
サービスレベル向上に向けた具体的な機能改善として、レポート機能などの改善を実施した。 - FY2016初出有価証券報告書
「・自社開発ソフトウエアのバージョンアップ ・新サービスの基礎となるソフトウエアの開発 ・対応可能機器の範囲拡大のための検証作業 上記に特に注力し」
研究開発の具体策として、既存ソフトウェアの更新、新サービスの基盤開発、機器対応範囲の拡大を挙げている。