売上総利益率を重要な経営指標とする方針
FY2017に初出。18回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-08-14。
セキュアヴェイルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「「営業利益率」につきましては、当連結会計年度の実績は8.8％であり、前連結会計年度の3.1％から増加いたしました。」
重要指標としている営業利益率が前期3.1％から8.8％へ6.7ポイント上昇した。2027年3月期目標の9.6％に近づいた実績として記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間における経営成績は、売上高636,943千円（前年同期比36.9％増）、営業利益47,412千円（前年同期は52,337千円の営業損失）となりました。」
営業利益率を重要指標とする方針に関連する中間実績として、前年同期の営業損失から営業利益47,412千円へ転じた。 - FY2025前進有価証券報告書
「「営業利益率」につきましては、当連結会計年度の実績は3.1％であり、前連結会計年度の△3.0％から大幅に改善いたしました。」
重要指標を営業利益率とする方針の下、営業利益率は前期のマイナス3.0％から3.1％へ改善し、黒字水準に戻っている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間における経営成績は、売上高465,396千円（前年同期比8.9％減）、営業損失52,337千円（前年同期は32,804千円の営業損失）となりました。」
営業利益率を重要指標とする方針に関連し、当中間連結会計期間は売上高が前年同期比8.9％減少し、営業損失も前年同期の32,804千円から52,337千円へ拡大した。 - FY2024前進有価証券報告書
「「営業利益率」につきましては、当連結会計年度の実績は△3.0％であり、前連結会計年度の△3.4％から0.4ポイント改善いたしました。」
重要指標としている営業利益率はマイナスの状態が続くものの、前期の△3.4％から△3.0％へ0.4ポイント改善した。 - FY2023前進有価証券報告書
「「営業利益率」につきましては、当連結会計年度の実績は△3.4％であり、前連結会計年度の△9.7％から6.3ポイント改善いたしました。」
重要指標を営業利益率とする方針の下、営業利益率はマイナスの状態ながら前期から6.3ポイント改善した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループが重要な指標として位置づけました「営業利益率」につきましては、当連結会計年度の実績は△9.7％であり、前連結会計年度の2.8％から12.5ポイント低下いたしました。」
重要指標を営業利益率とする方針の下、営業利益率は前期2.8％から当期マイナス9.7％へ12.5ポイント低下した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間における経営成績は、売上高715,009千円（前年同期比25.9％減）、営業損失88,133千円（前年同四半期は52,807千円の営業利益）となりました。」
営業利益率を重要指標とする方針への関連実績として、当第3四半期連結累計期間は営業利益から営業損失へ転じ、営業損失88,133千円となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当セグメントの主力である情報セキュリティにつきましては、ストック型サービスの契約更新に注力しましたが、新規案件の獲得が計画通りに進捗せず、売上高は179,339千円（前年同期比28.0％減）となりました。セグメント損失につきましては、マーケティングや人材採用への先行投資を推進する中で、費用の増加を吸収できず20,433千円（前年同四半期は16,836千円のセグメント利益）となりました。」
新規案件未達に加え、マーケティング・人材採用への先行投資を費用増加が上回り、情報セキュリティ事業は前年同期のセグメント利益から20,433千円のセグメント損失へ転じた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の実績は2.8％であり、前連結会計年度の6.5％から3.7ポイント低下いたしました。」
重要指標を売上総利益率から営業利益率へ変更した後、営業利益率は前期6.5％から2.8％へ低下した。子会社設立やCustomerStareの立ち上げに伴う先行投資費用が要因として説明されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、これまで経営の重要な指標として「売上総利益率」を挙げておりましたが、２期前に設立した人材派遣を主たる事業とする子会社キャリアヴェイルが一定の売上規模に成長したことや、受託開発が主たる事業である子会社インサイトが通期での連結対象になるなど、収益構造の異なる事業の比率が高まったことから、より当社グループの収益性を比較検討できる「営業利益率」とし、今期以降の予実管理や決算において、この指標の内容を分析し、以降の経営に活かすよう取組んでまいります。」
収益構造の変化を受け、重要な経営指標を売上総利益率から営業利益率へ変更した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の売上総利益率は44.2％であり、当連結会計年度も引き続き43.9％とし、安定した収益基盤の指針としております。」
売上総利益率を重要指標とする方針を継続し、当年度実績43.9％を開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「具体的には、より付加価値の高いサービス収入、中でも主力の監視・運用サービスのように、月額料金で継続性の高いサービスに軸足を転換しております。この方針が成果を上げ、前期には過去最高の48.6%となり、当連結会計年度も引き続き44.2％とし、確実に利益を上げられる事業基盤を確立できたと考えております。」
売上総利益率を重視する方針を継続し、前期48.6％、当連結会計年度44.2％の実績を示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、売上総利益率を重要な経営指標と位置づけております。」
市場ニーズに即したサービス投入の原資を確保する観点から、売上総利益率を重要な経営指標として初めて明示している。