技術・コミュニケーション研修の充実による人材基盤の強化
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに109社。
- FY2026前進有価証券報告書
「将来の幹部候補者を対象にした研修の受講者数 7 6 女性役職者の人数 （ 人 ） 4 4 中途入社者の管理職比率 （ ％ ） 30 ％ 50 ％ 月平均残業時間 （ 時間 ） 10 3.4 有給取得率 （ ％ ） 70 ％ 76 ％」
人的資本指標について、幹部候補研修の実績6人、女性役職者4人、中途入社者の管理職比率50％、月平均残業時間3.4時間、有給取得率76％を開示している。中途入社者の管理職比率と有給取得率は前回実績から上昇している。 - FY2025前進有価証券報告書
「将来の幹部候補者を対象にした研修の受講者数 7 7 女性役職者の人数 4 4 中途入社者の管理職比率 30％ 40.0％ 月平均残業時間 10 3.3 有給取得率 70％ 61.1％」
人的資本について、幹部候補研修受講者数7人、女性役職者4人、中途入社者の管理職比率40.0％、月平均残業時間3.3時間、有給取得率61.1％を目標・実績として開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「将来の幹部候補者を対象にした研修の受講者数 7 7 女性役職者の人数 4 4 中途入社者の管理職比率 30％ 31.3％ 月平均残業時間 10 2.9 有給取得率 70％ 62.0％」
人的資本の取り組みについて、幹部候補研修、女性役職者、中途入社者の管理職比率、残業時間、有給取得率の目標・実績を開示し、定量的な進捗を示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、全ての従業員が持てる力を最大限に発揮することができ、多様な人財が活躍し、従業員がやりがいを持って働くことができる会社をめざし、各種取り組みを行っております。」
従来の技術・コミュニケーション研修中心の人材方針を、採用、多様性、職場環境、資格支援、幹部候補育成、エンゲージメント等を含む人的資本方針へ広げている。研修受講者数5人、有資格者119人、女性役職者5人、月平均残業4.81時間などの指標も開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「常に安全で安心なサポートサービスを提供するために、積極的に自己研鑽を行い、最先端を行くプロフェッショナルな集団であり続けることで」
自己研鑽と技術・知識の向上を通じ、専門人材の集団としてサポート品質を維持する方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「常に安全で安心なサポートサービスを提供するために、積極的に自己研鑽を行い、最先端を行くプロフェッショナルな集団であり続けることで」
自己研鑽と技術・知識の向上を通じ、専門人材の集団として顧客へのサポート品質を維持する方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「常に安全で安心なサポートサービスを提供するために、積極的に自己研鑽を行い、最先端を行くプロフェッショナルな集団であり続けることで」
多様化する情報セキュリティ関連の知識・技術の向上と、プロフェッショナル人材の育成を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後は技術研修制度を更に充実させてまいります。また、当社グループはサービスを提供する企業として、お客様とのコミュニケーションが欠かせないため、説明力・表現力を中心とした対人コミュニケーション力を伸ばす研修も実施しております。」
技術研修と説明力・表現力を含むコミュニケーション研修を通じ、人材基盤と社員定着率を強化する方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後は技術研修制度を更に充実させてまいります。また、説明力・表現力を中心とした直接的な対人コミュニケーションを鍛える研修制度も見直す予定にしております。」
技術研修と対人コミュニケーション研修を充実・見直しし、社員定着率の向上を図る方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後は技術研修制度を更に充実させてまいります。また、説明力・表現力を中心とした直接的な対人コミュニケーションを鍛える研修制度も見直す予定にしております。社員からも要望の高いこれらの研修制度を充実させることで、社員のロイヤリティを高め、社員定着率向上を図ってまいります。」
技術研修に加えて対人コミュニケーション研修を見直し、社員のロイヤリティと定着率の向上につなげる方針である。