組織体制のスリム化とコスト管理による効率化
FY2018に初出。15回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2025前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費についても費用を抑制したことによるものです。」
人員拡充や研究開発等の投資を行いながら、販売費及び一般管理費を前期475,944千円から415,626千円へ抑制し、営業利益率の改善に寄与したと説明している。 - FY2024投資・費用増による利益圧迫有価証券報告書
「営業損失につきましては、仕入価格の上昇や人員拡充、沖縄カスタマーサポートセンター増床や子会社によるセキュリティ運用基盤の研究開発などの経費が嵩み、32,857千円（前年同期は34,782千円の営業損失）となりました。」
人員拡充、沖縄カスタマーサポートセンター増床、研究開発等への投資・費用増が営業損失の継続要因として記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「この営業利益率の改善につきましては、売上高の増加に対して、売上原価率の減少による影響と、販売費及び一般管理費についても費用を抑制したことによるものです。」
売上原価率の低下と販売費及び一般管理費の抑制により、営業利益率が前期の△9.7％から△3.4％へ改善した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「セグメント損失につきましては、マーケティングや人材採用への先行投資を推進する中で、費用の増加を吸収できず16,776千円（前年同四半期は20,433千円のセグメント損失）となりました。」
マーケティングや人材採用への先行投資を継続しており、費用増加を吸収できない状態が続いている。ただし、情報セキュリティ事業のセグメント損失は前年同期から縮小した。 - FY2022開発・販促・運営費の計画超過による利益悪化有価証券報告書
「この営業利益率の低下につきましては、売上の減少による影響と、より付加価値の高いサービスを提供するためのセキュリティ運用基盤の新機能開発、積極的な販促活動、オペレーション体制の最適化等に当初の計画より費用を要したことによるものです。」
新機能開発、販促活動、オペレーション体制の最適化に当初計画を上回る費用を要し、売上減少と合わせて営業利益率の低下につながった。 - FY2022-Q3プロモーション・採用費増を吸収できず有価証券報告書
「セグメント損失につきましては、プロモーション費用や採用費用の増加により、5,043千円（前年同四半期は112,170千円のセグメント利益）となりました。」
情報セキュリティ事業ではプロモーション費用と採用費用が増加し、前年同期のセグメント利益から5,043千円のセグメント損失へ転じた。 - FY2022-Q2マーケティング・採用費用増を吸収できず有価証券報告書
「セグメント損失につきましては、マーケティングや採用費用の増加を吸収できず7,783千円（前年同四半期は46,359千円のセグメント利益）となりました。」
情報セキュリティ事業ではマーケティング費用・採用費用の増加を吸収できず、前年同期のセグメント利益から7,783千円のセグメント損失へ転じた。 - FY2022-Q1先行投資負担による利益悪化有価証券報告書
「セグメント損失につきましては、マーケティングや人材採用への先行投資を推進する中で、費用の増加を吸収できず20,433千円（前年同四半期は16,836千円のセグメント利益）となりました。」
マーケティングと人材採用への先行投資を進めた結果、費用増加を吸収できず、情報セキュリティ事業の利益が悪化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「人材派遣事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、やや減少し、売上高は32,230千円（前年同期比3.1％減）となりましたが、経費支出の抑制により、セグメント利益は1,183千円（前年同期比6.0％増）となりました。」
経費支出の抑制を実施し、人材派遣事業では売上減少下でもセグメント利益が前年同期比6.0％増となった。コスト管理による効率化の具体的な効果を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の実績は6.5％であり、前連結会計年度の4.5％から向上しております。今後も「営業利益率」の向上に取組んでまいります。」
人員体制の見直しと経費削減を背景に、営業利益率が前期4.5％から6.5％へ向上した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、組織体制を見直し、コスト管理を行うことで効率化が進みました。」
組織体制の見直しとコスト管理を実施し、効率化と安定した利益確保が進んだと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、社内体制を見直し、人員配置の適正化を行った結果、前年同期に比べて安定した利益確保が可能となりました。」
社内体制の見直しと人員配置の適正化を継続し、安定した利益確保が可能となったと説明している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、社内体制を見直し、全社的な経費削減を実施し、人員配置の適正化を行った結果、前年同期に比べて安定した利益確保が可能となったことから、営業利益は9,961千円（前年同期は45,939千円の営業損失）、経常利益は6,599千円（前年同期は49,781千円の経常損失）となりました。」
社内体制の見直し、全社的な経費削減、人員配置の適正化を実施し、営業利益・経常利益が前年同期の損失から利益へ転じたと説明している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、全社的な経費の見直し、人員配置の適正化を行った結果、営業利益は131千円（前年同期は26,772千円の営業損失）、経常利益は138千円（前年同期は30,626千円の経常損失）となりました。」
全社的な経費見直しと人員配置の適正化を実施し、その結果として営業利益・経常利益が前年同期の損失から利益へ転じたと説明している。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、組織体制のスリム化を図り、スピーディな判断と情報の共有化を図り、コスト管理を行うことで効率化が進みました。」
組織体制のスリム化、判断の迅速化、情報共有、コスト管理を効率化の手段として初めて明示している。