急激な円高による為替差損
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち19回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
ソリトンシステムズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 - 31」
前年中間期の為替差損36百万円から、当中間連結会計期間は為替差益31百万円となり、為替変動による損益影響が利益側へ転じた。 - FY2025対処有価証券報告書
「主に営業外収益として為替差益が71百万円、受取利息が45百万円、受取配当金が23百万円発生したことにより、当連結会計年度の経常利益は、2,977百万円（前年同期比38.1％増）となりました。」
為替変動について、前中間期の為替差損から当期は71百万円の為替差益となり、損益影響が利益側に転じている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「経常利益は、米国ドルに対する円高等で為替差損36百万円が発生し、781百万円（前年同期比6.2％減）となり」
為替リスクについて、米国ドルに対する円高等により為替差損36百万円が発生し、経常利益に影響したと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、社員が快適に業務に取り組み生産性をあげるためオフィス環境の整備に当第1四半期は1.6億円の設備投資（内訳：販売管理費の増加0.5億円、固定資産の取得1.1億円）を行い、営業利益は489百万円（前年同期比24.9％減）、為替差益83百万円の発生等により経常利益は570百万円（前年同期比18.6％減）となりました。」
為替差益は前年同期の28百万円から83百万円へ増加し、為替変動の損益影響は引き続き利益側にある。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は、受取配当金73百万円、為替差益169百万円等を計上し1,964百万円（前年同期比40.7％増）」
為替変動について、前年同期の為替差益146百万円を上回る169百万円の為替差益を計上し、利益側の影響が続いている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は為替差益141百万円等により1,091百万円（前年同期比27.7％増）となりました。」
円安等を背景に為替差益141百万円が発生し、為替変動による損益影響は引き続き利益側にあると記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「主に営業外収益として為替差益が94百万円発生したことにより、当連結会計年度の経常利益は、2,203百万円（前年同期比11.7％減）となりました。」
為替変動による影響は当連結会計年度も為替差益94百万円となり、円安局面で損益影響が利益側にあったことを記載している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差益146百万円等を計上し1,395百万円（前年同期比19.3％減）となり」
円安を背景に為替差益146百万円を計上し、為替変動による損益影響は引き続き利益側にあると記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は為替差益120百万円等により854百万円（前年同期比34.7％減）となり」
為替変動について、円安の進行により当第2四半期累計期間は120百万円の為替差益が発生し、損益影響は利益側で推移している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「円安により為替差益が50百万円発生し経常利益は681百万円（前年同期比33.0％減）となりました。」
前年同期の為替差益に続き、当四半期も円安による為替差益50百万円が発生し、為替変動の損益影響は利益側で推移している。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差益 76」
当連結会計年度は76百万円の為替差益となり、前年の62百万円の為替差益から為替変動による損益影響が引き続き利益側で推移している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 14 55」
為替差損が発生した前年同期に対し、当第3四半期連結累計期間は55百万円の為替差益となり、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 50」
前年同期の為替差損36百万円に対し、当第1四半期連結累計期間は為替差益50百万円となり、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2020対処有価証券報告書
「主に営業外収益として為替差益62百万円が発生したことにより、当連結会計年度の経常利益は、1,945百万円（前年同期比85.1％増）となりました。」
前年の為替差損から、当期は62百万円の為替差益となり、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 - 14」
前年同期の為替差損91百万円に対し、当第3四半期連結累計期間は為替差益14百万円となり、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 43 16」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は16百万円となり、前年同期の43百万円から減少した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 36」
当第1四半期連結累計期間の為替差損は36百万円となり、前年同期の22百万円から増加した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、いくつかの商品を海外から外貨建てで購入しているため、為替相場の変動により円換算による仕入価格に変動が生じ、利益率の低下を招く可能性があり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
為替リスクを、急激な円高による営業外の為替差損だけでなく、外貨建て仕入価格の変動による利益率低下リスクとして捉え直している。なお、当期は為替差損39百万円を計上した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 73 43」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は43百万円で、前年同期の73百万円から減少している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 50 22」
為替差損は前年同期の50百万円から22百万円へ減少し、為替変動による損益影響が縮小している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「主に営業外費用として為替差損90百万円が発生したことにより、当連結会計年度の経常利益は、1,240百万円（前年同期比23.5％減）となりました。」
前期の為替差益119百万円から、当期は為替差損90百万円に転じ、経常利益に影響した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 32」
当第3四半期連結累計期間は為替差損32百万円となり、前年同期の為替差益90百万円から損失に転じている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 73」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は73百万円となり、前年同期の為替差益43百万円から損失に転じた。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 50」
当第1四半期連結累計期間に為替差損50百万円を計上しており、前年同期の35百万円から損失額が増加している。 - FY2017対処有価証券報告書
「経常利益は為替差益を119百万円計上したこと等により1,621百万円（前期比36.4％増）となりました。」
前期の為替差損から当期は119百万円の為替差益となり、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 90」
前年同期に150百万円の為替差損を計上していたのに対し、当第3四半期連結累計期間は90百万円の為替差益となり、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「国内は、堅調な雇用環境を背景に景気が緩やかに拡大しておりますが、円高懸念から足取りは力強さを欠いております。 為替差損 35」
円高懸念を記載し、当第1四半期連結累計期間の営業外費用として為替差損35百万円が発生している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「主に営業外費用として為替差損57百万円が発生したことにより、当連結会計年度の経常利益は、1,188百万円となりました。」
為替変動の影響が当連結会計年度に57百万円の為替差損として実際に発生したと記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループの業績について、売上高は11,477百万円、営業利益は594百万円となりましたが、急激な円高により為替差損150百万円を計上したことにより、経常利益は431百万円となりました。」
急激な円高による為替差損の発生を引き続き記載し、当第３四半期連結累計期間では150百万円を計上している。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「このような環境下、当社グループの業績について、売上高は7,214百万円、営業利益は231百万円となりましたが、急激な円高により為替差損139百万円を計上したことにより、経常利益は82百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は26百万円となりました。」
円高リスクが為替差損139百万円として実際に発生し、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益に影響したと記載している。