自社製品開発費用を回収できないリスク
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
ソリトンシステムズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。15社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「見込販売収益の算定における主要な仮定は、販売計画に基づく受注予測であります。」
自社製品開発費の回収可能性に関する従来のリスクを、市場販売目的ソフトウェアの評価における受注予測と、予測変動時の将来財務諸表への影響という会計上の見積りとして具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、今後の開発プロジェクトにおいて、開発期間中の市場環境の変化、あるいは類似・競合製品の出現によって、将来必ずしも開発コストを回収できない可能性があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
市場環境の変化や類似・競合製品により開発コストを回収できないリスクを継続して記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「Soliton Systems Development Center Europe A/S（所在地：デンマーク）等の解散と清算を決議したことに伴い（詳細は、2020年8月27日付開示「子会社等の解散および清算に関するお知らせ」をご覧ください）、ソフトウェア除却損189百万円と関係会社整理損失引当金繰入額88百万円を計上しました。」
開発資産等の回収可能性に関するリスクについて、欧州子会社等の解散・清算に伴うソフトウェア除却損189百万円が実際に発生したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、今後の開発プロジェクトにおいて、開発期間中の市場環境の変化、あるいは類似・競合製品の出現によって、将来必ずしも開発コストを回収できない可能性があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
市場環境の変化や類似・競合製品の出現により、自社製品の開発コストを回収できないリスクを継続して記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「市場の変化にスピードをもって対応するため、ソフトウエア関連等無形固定資産の見直しを図り、減損損失545百万円、ソフトウエア除却損198百万円等で特別損失として801百万円を計上し」
市場変化等により開発コストを回収できないリスクについて、無形固定資産の見直し、545百万円の減損損失および198百万円のソフトウェア除却損として実際に発生した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失で海外子会社が主導していたソフトウエア開発を中止したことによるソフトウエア除却損199百万円を計上した」
開発期間中の環境変化等により開発コストを回収できないリスクについて、海外子会社主導のソフトウエア開発中止と199百万円の除却損という事象が実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、今後の開発プロジェクトにおいて、開発期間中の市場環境の変化、あるいは類似・競合製品の出現によって、将来必ずしも開発コストを回収できない可能性があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
市場環境の変化や類似・競合製品により自社製品の開発費を回収できないリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、市場のニーズを先取りした新製品や新技術の開発を行っております。しかしながら、今後の開発プロジェクトにおいて、開発期間中の市場環境の変化、あるいは類似・競合製品の出現によって、将来必ずしも開発コストを回収できない可能性があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新製品・新技術の開発について、市場環境の変化や類似・競合製品の出現により開発コストを回収できない可能性を示している。