モバイルワーク制度による営業活動の効率化
FY2017-Q3に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2019再掲有価証券報告書
「モバイルワークとテレマーケティングの活用により、営業量の更なる拡大を図ってまいります。」
モバイルワークの活用を営業量拡大の手段として継続している。テレマーケティングが追加の営業手段として記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、当第3四半期連結累計期間は、事業計画「ktkイノベーションプラン」が順調に進捗し、前連結会計期間より取り組んだモバイル機器(タブレット型ＰＣやスマートフォン)の活用や社用車の一人一台専用化、社員の自宅近くに社用車専用駐車場を整備するなどの営業部門の直行直帰体制の強化等により営業効率が向上し、営業時間も拡大して、当社を中心に売上高は上昇基調にありましたが、連結子会社の株式会社青雲クラウンにおいて、主要顧客の倒産が発生し、その影響により当第3四半期連結累計期間の売上高は12,573,530千円(前年同四半期比1.8％減)となりました。」
モバイル機器の活用、社用車の専用化、専用駐車場の整備による直行直帰体制を継続し、営業効率向上と営業時間拡大を説明している。一方、主要顧客倒産の影響で連結売上高は前年同四半期比1.8％減となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、当第2四半期連結累計期間は、事業計画「ktkイノベーションプラン」が順調に進捗し、前連結会計期間より取り組んだモバイル機器(タブレット型ＰＣやスマートフォン)の活用や社用車の一人一台専用化、社員の自宅近くに社用車専用駐車場を整備するなどの営業部門の直行直帰体制の強化等により営業効率が向上し、営業時間も拡大して、当社を中心に売上高は上昇基調にありましたが、連結子会社の株式会社青雲クラウンにおいて、主要顧客の倒産が発生し、その影響により当第2四半期連結累計期間の売上高は8,191,005千円(前年同四半期比1.8％減)となりました。」
モバイル機器の活用、社用車の専用化、専用駐車場の整備による直行直帰体制を継続し、営業効率向上と営業時間拡大を説明している。一方、主要顧客倒産の影響により連結売上高は前年同四半期比1.8％減となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計期間より取り組んだモバイル機器(タブレット型ＰＣやスマートフォン)の活用や社用車の一人一台専用化、社員の自宅近くに社用車専用駐車場を整備するなどの営業部門の直行直帰体制の強化等により営業効率が向上し、営業時間も拡大して、当社を中心に売上高は上昇基調にありました」
モバイル機器、社用車専用化、社用車専用駐車場の整備による直行直帰体制を継続し、営業効率の向上と営業時間の拡大を説明している。ただし、連結売上高は青雲クラウンの主要顧客倒産の影響で前年同四半期比0.3％減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度は、モバイル機器(タブレット型ＰＣやスマートフォン)の活用や社用車の一人一台専用化、社員の自宅近くに社用車専用駐車場を整備するなどの営業部門の直行直帰体制の強化等により、営業効率の向上と営業時間の拡大を図った結果、売上高は16,989,079千円(前連結会計年度比0.8％増)となりました。」
モバイル機器、社用車専用化、社用車専用駐車場による直行直帰体制を通期で活用し、売上高16,989,079千円、前連結会計年度比0.8％増の実績を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におきましては、モバイル機器（タブレット型ＰＣやスマートフォン）の活用や社用車の一人一台専用化、社員の自宅近くに社用車専用駐車場を整備するなどの営業部門の直行直帰体制の強化等により、営業効率の向上と営業時間の拡大が図られ、売上は前年同四半期に比べ増加いたしました。」
モバイルワーク、社用車専用化、社用車専用駐車場の整備による直行直帰体制を継続して活用し、営業効率・営業時間の拡大と売上増加を説明している。前四半期に示された営業時間1時間増を超える新たな具体的成果はない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「特に営業部門においては、「営業量の拡大」という課題に対し、全営業社員に貸与しているモバイル機器(タブレット型PCやスマートフォン)と社用車の一人一台専用化に加え、社員の自宅近くに社用車専用駐車場を整備するなどの直行直帰体制の強化に取り組んだ結果、日次ベースで営業時間1時間増という大きな成果を上げ、売上高は増加いたしました。」
モバイルワーク制度の活用範囲を、タブレット型PC等に加えて社用車の専用化や専用駐車場の整備による直行直帰体制へ拡張し、営業時間1時間増と売上高増加の成果を示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの営業社員に貸与したタブレット型PCによる「モバイルワーク制度」を活用したことにより、営業効率のアップと営業時間の拡大が図られ、売上は増加いたしました。これらの結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は3,998,513千円(前年同四半期比2.1％増)」
営業社員へのタブレット型PC貸与によるモバイルワーク制度を実際に活用し、営業効率・営業時間の拡大と売上高2.1％増につながったと説明している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「モバイルワークを徹底的に活用することで、営業量の拡大を図ってまいります。」
従来の制度導入から、モバイルワークを「徹底的に活用」して営業量を拡大する表現へ強められている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「全営業社員に最新型のタブレット型ＰＣの貸与を行なう等の「モバイルワーク制度」の導入に努める」
全営業社員への最新型タブレット型PCの貸与を含むモバイルワーク制度の導入を、営業利益改善に寄与した施策の一つとして初めて明示している。