国内ビジネス向け新品パソコン出荷の回復見込み
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-20。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「企業のＯＳ更新に伴うＰＣ入替の本格化」
従来は将来のPC更新拡大期として予想されていた需要について、企業のOS更新に伴うPC入替が本格化したとの現状認識を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「現在、2025年10月のWindows 10 サポート終了に向けて、ＰＣ更新拡大期に入っております。」
国内ビジネス向け新品PCの回復・拡大について、従来の予想段階から、2025年10月のWindows 10サポート終了に向けたPC更新拡大期に実際に入ったとの現状認識へ進展した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「今後については、2024年からＰＣ更新拡大期に入ると予想されています。」
ビジネス向け新品PC市場の拡大開始時期について、従来の2023年度後半から2024年へ見通しが更新された。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、2025年10月に予定されるWindows 10 サポート終了を控え、2023年後半から2025年の間に、法人利用ＰＣの大半が入れ替え対象となる見込みで、企業のＩＴ部門にとって大きな負担になると予想されています。」
新品PC市場の回復見通しについて、2023年後半から2025年の法人PC大半の更新という、より具体的な需要サイクルを示した。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「今後については、2022年度を底として2023年度後半からＰＣ更新拡大期に入ると予想されています。」
新品PC出荷の回復見通しが、従来の2023年度から2023年度後半開始へ更新された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「今後については、2022年度を底として2023年度からＰＣ更新拡大期に入ると予想されています。」
ビジネス向け新品PC市場について、2022年度を底として2023年度から更新拡大期に入るとの予測へ更新した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「半導体不足の影響やウクライナ問題・インフレ進行による世界経済の減速懸念はあるものの、ビジネス向け新規ＰＣ出荷台数は、2023年から拡大期に入ると予想されています（※３）。」
ビジネス向け新品PC出荷について、2021年を底とする従来の見通しから、2023年から拡大期に入るとの予測へ更新した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ビジネス向け新規ＰＣ出荷台数は、半導体不足の影響は残るものの2021年を底として、2022年後半から拡大期に入ると予想されています（※３）。」
新品PC市場について、2021年を底として2022年後半から拡大期に入るとの見通しを示し、Windows 10対応で2017～19年に導入されたPCの更新とWindows 11対応を回復要因として具体化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「2021年上期実績（2021年１月～６月）は、世界的な半導体不足の影響、コロナ禍による投資抑制、Windows 10 更新需要の反動減等から、GIGAスクール需要を除く出荷台数は前年同期比△12％（※１）となりました。」
ビジネス向け新品PC出荷について、2021年上期のGIGAスクール需要を除く出荷台数が前年同期比12％減となった最新実績を示した。2022年以降の更新需要回復、2023年以降のWindows 11需要の顕在化も見込んでいる。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2020年度（2020年４月～2021年３月）のビジネス向け新品ＰＣの出荷台数は、Windows 10 更新需要の反動減、コロナ禍によるＰＣ入れ替え抑制により、GIGAスクール需要を除くと前年同期比マイナス32％となりました。」
新品PC出荷は、前回のGIGAスクール需要を除く前年同期比30％減から32％減へ悪化した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「国内の2020年４月から2020年12月のビジネス向け新品ＰＣ出荷台数は、Windows 10 更新需要の一巡により一般法人向けが減少した結果、GIGAスクール需要を除くと前年同期比マイナス30％（※１）となりました。」
ビジネス向け新品PC出荷は、GIGAスクール需要を除くと前年同期比30％減となり、前回記載の前年同期比6.8％減から悪化した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「国内の2020年４月から2020年９月のビジネス向け新品ＰＣ出荷台数は、GIGAスクールの教育市場の拡大があったものの、Windows 10 更新需要の一巡により一般法人向けが減少した結果、合算では前年同期比でマイナス6.8％（※１）となりました。」
GIGAスクールによる教育市場拡大があった一方、Windows 10更新需要の一巡で一般法人向け出荷が減少し、ビジネス向け新品PC出荷は前年同期比6.8％減となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「国内の2020年４月から2020年６月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、2020年１月のWindows ７サポート終了に伴うWindows 10への入れ替えの反動減により、前年同期比でマイナス21.8％（※１）となりました。」
前年同期までのWindows 7サポート終了対応による出荷増から反転し、2020年4月から6月のビジネス向け新品パソコン出荷は前年同期比21.8％減となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「国内の2019年４月から2020年３月のビジネス向け新品パソコン出荷台数が前年同期比でプラス32.7％（※１）となり、2020年１月のWindows ７サポート終了に対応した入れ替えが進みました。」
ビジネス向け新品パソコン出荷台数が前年同期比32.7％増となり、Windows 7サポート終了に伴う入れ替え需要の進展を通期で示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「国内の2019年１月から12月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス52.6％（※１）となり、2020年１月のWindows ７サポート終了に対応した入れ替えが進みました。」
ビジネス向け新品パソコン出荷台数について、2019年1月から12月で前年同期比52.6％増となり、Windows 7サポート終了に伴う入れ替えが進んだことを記載した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「国内の2019年４月から９月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス63.0％（※１）となり、2020年１月に予定されているWindows ７サポート終了に対応した入れ替えが進んでおります。」
ビジネス向け新品パソコン出荷台数は前年同期比63.0％増となり、前四半期の前年同期比40.7％増からさらに伸長した。Windows 7サポート終了に伴う入れ替え需要の進展も記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「国内の2019年１月から６月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス40.7％（※１）となり、2020年１月に予定されているWindows ７サポート終了に対応した入れ替え需要が顕在化しております。」
ビジネス向け新品パソコン出荷台数は前年同期比40.7％増となり、Windows 7サポート終了に伴う入れ替え需要の顕在化が進んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「国内の2018年４月から2019年３月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス26.3％（※１）となり、2020年１月に予定されているWindows ７ サポート終了に対応した入れ替え需要が顕在化しております。」
ビジネス向け新品パソコン出荷台数が前年同期比26.3％増となり、Windows 7サポート終了に伴う入れ替え需要の顕在化を通期で示した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「国内の2018年７月から2018年12月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス11.5％（※１）となり、2020年１月に予定されているWindows 7 サポート終了に対応した入れ替え需要が顕在化しております。」
2018年7月から12月のビジネス向け新品パソコン出荷は前年同期比11.5％増となり、Windows 7サポート終了に伴う入れ替え需要が顕在化したと説明している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「国内の2018年４月から2018年９月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス14.8％（※１）となり、2020年１月に予定されているWindows 7 サポート終了に対応した入れ替え需要が顕在化しております。」
ビジネス向け新品パソコン出荷台数は前年同期比14.8％増となり、Windows 7サポート終了に伴う入れ替え需要が実際に顕在化したと説明している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況のもと、国内の2018年１月から2018年６月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス14.5％（※）となり、ようやく回復基調となりました。」
ビジネス向け新品パソコン出荷台数は、2018年1月から6月に前年同期比14.5％増となり、回復基調が進展した。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内の平成29年４月から平成30年３月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス6.5％（※）となり、ようやく回復基調となりました。」
ビジネス向け新品パソコン出荷台数は、2017年通年の前年同期比4.1％増から、平成29年4月から平成30年3月には6.5％増となり、回復基調を示した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「国内の2017年１月から12月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス4.1％（※）となりました。」
ビジネス向け新品パソコン出荷台数について、2017年通年で前年同期比4.1％増の実績を示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「国内の2017年１月から2017年６月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス3.9％（※）となり、今後も徐々に回復する見込みです。」
ビジネス向け新品パソコン出荷は前年同期比3.9％増となり、今後も緩やかな回復を見込む状況を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「国内の2016年４月から2017年３月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス9.8％（※）となり、2017年度以降も前年比で増加する見込みです。」
ビジネス向け新品パソコン出荷は通期で前年同期比9.8％増となり、2017年度以降も増加見込みとされた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「国内の2016年４月から2016年12月のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス11％（※）となり、2017年以降も前年比で増加する見込みです。」
ビジネス向け新品パソコン出荷は2016年4月から12月で前年同期比11％増となり、2017年以降も増加見込みとされた。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、2014年４月のWindowsＸＰサポート終了に伴う入れ替え需要の反動減が長らく続いておりましたが、ようやく底入れとなりました。国内の2016年度上期（2016年４月から2016年９月）のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス13.1％（※）と、５四半期ぶりのプラス成長となり、2016年度第３四半期（2016年10月～12月）も前年比で増加する見込みです。」
ビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比4.5％増の回復見込みから、上期実績13.1％増、5四半期ぶりのプラス成長へ進展した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「国内の2016年度上期（2016年４月から2016年９月）のビジネス向け新品パソコン出荷台数は、前年同期比でプラス4.5％（※）と、わずかながら回復基調となる見込みです。」
ビジネス向け新品パソコン出荷台数について、2016年度上期に前年同期比4.5％増の回復見込みを示している。