グンゼ（3002）・施策前進
働き方改革とダイバーシティ推進
FY2021に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-10-02。
8記載
6年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人事制度・働き方改革による組織基盤強化41社が書いているテーマ・逆風0社・追い風41社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている41社のうち14社を表示しています。上の文は41社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「このような方針のもと、2026年より人事制度を四半世紀ぶりに改定いたしました。」
人的資本・働き方改革について、2026年から人事制度を改定し、年功中心から貢献と処遇の一致、4職群別の等級・報酬体系、経営管理職群へのジョブ制へ移行した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「なお、2026年より人事制度改革を計画しています。また経営戦略・人事戦略と連動した人事制度改革の成果を最大化するためには、人的資本経営の取り組みに加えて、持続的効果を生むための組織風土改革の遂行が要となるため、制度改革にさきがけて2025年に人事部門の組織改編を実施しました。」
働き方改革・ダイバーシティ施策を、2025年の人事部門組織改編と2026年の人事制度改革へ具体化している。女性活躍推進事務局、人財フロー・開発・尊重の各機能も新たに明示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「女性活躍推進 管理職に占める女性労働者の割合 6％以上 実績7.0％ 子育て支援 男性労働者の育児休業取得率 50% 実績42.0％」
女性管理職比率は2024年度目標6％以上に対して7.0％を実績として開示した。一方、男性育休取得率は42.0％で、目標50％には未達である。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「女性活躍推進、次世代両立支援、シニア活躍推進、オフィス改革、年休取得率向上、総労働時間削減 １on１ミーティング推進、心理的安全性醸成、キャリアローテーション/形成支援、人事処遇制度改革、健康経営」
働き方改革・ダイバーシティ施策を、女性活躍、シニア活躍、心理的安全性、キャリア形成、健康経営等へ拡大し、2024年度・2030年度の非財務目標に組み込んだ。 - FY2021初出有価証券報告書
「働き方改革委員会：業務改革による仕事の付加価値向上と労働時間管理の徹底の定着 女性活躍等のダイバーシティ推進や就労ニーズに対応した柔軟で創造的な働き方への改革」
働き方改革委員会、労働時間管理、女性活躍・ダイバーシティ、柔軟で創造的な働き方を経営基盤強化の具体策として初めて独立して記載している。