2050年CO2排出ゼロ化等のサステナビリティ目標
FY2021に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-06-26。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに27社。
- 2026-06-26再掲ガバナンス
「CO2排出量 削減率（対2013年比） 31％以上 35％以上 29% 42.7%」
CO2排出量削減について、2025年度実績が対2013年度比42.7％となり、2025年度目標29％以上および2027年度目標31％以上を上回っていることを再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年度のScope1および2におけるCO₂排出量削減実績は、2013年度比で42.7％の削減を達成しました。2025年度目標「2013年度比29％以上削減」を上回り」
Scope1・2のCO2排出量削減率は2013年度比42.7％となり、2025年度目標29％以上を上回った。 - 2026-06-01再掲株主総会
「CO2排出量 削減率（対2013年比） 31％以上 35％以上」
2027年度31％以上、2030年度35％以上のCO2排出量削減目標を再掲している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度のScope1および2におけるCO₂排出量削減実績は、2013年度比で37.2％の削減を達成しました。2024年度目標「2013年度比28％以上削減」を上回り」
Scope1・2のCO2排出量削減率は2013年度比37.2％となり、2024年度目標28％以上を上回った。2030年度目標35％以上にも到達している。 - FY2024前進有価証券報告書
「Scope1+2 115,517 2,807 2.4% 56,991 33.0%」
2023年度のScope1・2排出量は115,517t-CO2、対2013年度比削減率33.0％となり、2030年度目標35％以上に近づいた。サーキュラーファクトリーの製造機稼働や太陽光パネル設置も進めている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「主な増加要因は、受取手形、売掛金及び契約資産の増加5,679百万円、商品及び製品の増加1,749百万円、原材料及び貯蔵品の増加1,702百万円、流動資産その他の増加2,095百万円(前渡金等)、プラスチックフィルム分野でのサーキュラーファクトリー（資源循環型工場）建設等による建物及び構築物の増加1,307百万円及び有形固定資産その他の増加2,007百万円（建設仮勘定等）であり」
環境対応型工場計画について、サーキュラーファクトリー建設に伴う建物及び構築物1,307百万円、有形固定資産その他2,007百万円の増加を開示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「主な増加要因は、受取手形、売掛金及び契約資産の増加2,539百万円、商品及び製品の増加1,671百万円、プラスチックフィルム分野でのサーキュラーファクトリー（資源循環型工場）建設等による建物及び構築物の増加1,620百万円」
サーキュラーファクトリー建設に伴う建物及び構築物の増加額を1,620百万円として開示し、建設の進展を継続して示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「主な増加要因は、プラスチックフィルム分野でのサーキュラーファクトリー（資源循環型工場）建設等による建物及び構築物の増加1,603百万円」
サーキュラーファクトリー建設が資産増加として現れており、環境対応型工場計画の具体的な進展を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「環境関連投資計画（2030年度までに120億円を計画）」
2050年CO2排出ゼロ化の方向性に加え、2030年度までの環境関連投資120億円、2030年CO2排出量削減率35％以上、サーキュラーファクトリー・ネットゼロファクトリー計画を具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「SDGsに加え、2050年CO2排出ゼロ化といった中長期的な社会課題解決の要請に対しグンゼグループとして取り組むべき5つのサステナブル重要テーマを再設定しました。」
2050年CO2排出ゼロ化を含む中長期の環境・社会課題への対応を明示し、次期中期経営計画に2030年から2050年の数値目標を織り込む予定としている。