少人数取締役会・社外役員・執行役員による迅速化
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-04-02。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。49社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに59社。
- 2026-04-02再掲ガバナンス
「監査 取締役会 指名・報酬諮問委員会」
コーポレートガバナンス体制として、取締役会、監査役会、指名・報酬諮問委員会、代表取締役、経営会議及び業務執行の関係を示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は経営の意思決定を迅速かつ効率的に行うため、取締役は７名の少人数で構成しており、うち４名は、社外取締役であります。また、業務執行機能の強化を図るために、執行役員制度（執行役員７名・うち取締役との兼務は２名）を導入しております。」
7名の取締役、4名の社外取締役、7名の執行役員による意思決定・執行体制を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「取締役は７名の少人数で構成しており、うち４名は、社外取締役であります。また、業務執行機能の強化を図るために、執行役員制度（執行役員７名・うち取締役との兼務は２名）を導入しております。」
取締役7名・社外取締役4名の体制を維持し、執行役員を6名から7名へ増員した。取締役会は12回開催された。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は経営の意思決定を迅速かつ効率的に行うため、取締役は８名の少人数で構成しており、うち４名は、社外取締役であります。また、業務執行機能の強化を図るために、執行役員制度（執行役員６名・うち取締役との兼務は３名）を導入しております。」
取締役8名・執行役員6名の体制を維持しつつ、社外取締役が3名から4名へ増加した。取締役会は2023年12月期に12回開催された。 - FY2022取締役会等の体制・活動実績の更新有価証券報告書
「当社は経営の意思決定を迅速かつ効率的に行うため、取締役は８名の少人数で構成しており、うち３名は、社外取締役であります。また、業務執行機能の強化を図るために、執行役員制度（執行役員６名・うち取締役との兼務は３名）を導入しております。」
取締役8名、社外取締役3名、執行役員6名の体制を記載し、取締役会14回、経営会議2回の開催実績も示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は経営の意思決定を迅速かつ効率的に行うため、取締役は７名の少人数で構成しており、うち３名は、社外取締役であります。また、業務執行機能の強化を図るために、執行役員制度（執行役員６名・うち取締役との兼務は１名）を導入しております。」
取締役７名・社外取締役３名の体制を維持しつつ、執行役員を４名から６名へ増員した。取締役会は13回、経営会議は22回開催された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「取締役は７名の少人数で構成しており、うち３名は、社外取締役であります。また、業務執行機能の強化を図るために、執行役員制度（執行役員４名・うち取締役との兼務は１名）を導入しております。」
7名の取締役、3名の社外取締役、4名の執行役員による体制を引き続き採用している。取締役会は12回、経営会議は19回開催した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は経営の意思決定を迅速かつ効率的に行うため、取締役は７名の少人数で構成しており、うち３名は、社外取締役であります。また、業務執行機能の強化を図るために、執行役員制度（執行役員４名）を導入しております。」
取締役は8名から7名、社外取締役は2名から3名、執行役員は2名から4名となった。取締役会12回、経営会議34回の開催実績も示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は経営の意思決定を迅速かつ効率的に行うため、取締役は８名の少人数で構成しており、うち２名は、社外取締役であります。また、業務執行機能の強化を図るために、執行役員制度（執行役員２名）を導入しております。取締役会の下にその諮問機関として「指名・報酬諮問委員会」を設置しています。」
取締役数が９名から８名となり、２名の社外取締役と２名の執行役員を置く体制に加え、指名・報酬諮問委員会を設置した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は経営の意思決定を迅速かつ効率的に行うため、取締役は９名の少人数で構成しており、うち２名は、社外取締役であります。また、業務執行機能の強化を図るために、執行役員制度（執行役員２名）を導入しております。」
9名の取締役、2名の社外取締役、2名の執行役員による意思決定・業務執行体制を記載している。