原材料・エネルギー価格の高騰
FY2022-Q1に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
片倉工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「繊維事業の売上高は33億34百万円（前年同期比1.2％増）、営業利益は原材料費等の高騰や労務費等の増加により３億32百万円（同8.8％減）となりました。」
原材料費等の高騰と労務費増加が繊維事業の営業利益を8.8％減少させ、コスト上昇リスクが実際の減益要因となった。 - 2026-03-03顕在化株主総会
「また、物価や人件費の上昇、為替変動によるコスト増加等により、事業環境は一層厳しさを増しています。」
物価・人件費上昇および為替変動によるコスト増加が、事業環境を厳しくする要因として実績・認識に表れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「繊維事業は、耐熱性繊維等の機能性繊維が堅調に推移したことにより増収となりました。この結果、繊維事業の売上高は33億34百万円（前年同期比1.2％増）、営業利益は原材料費等の高騰や労務費等の増加により３億32百万円（同8.8％減）となりました。」
原材料費等の高騰と労務費等の増加が繊維事業の営業利益を前年同期比8.8％減少させ、コスト上昇リスクが実際の減益要因となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「さらに、為替レートの変動、原材料の価格高騰、エネルギーコストの上昇などによるコスト増加が、安定した経営コストを維持できない場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
為替、原材料、エネルギーコストによるコスト増加リスクを継続して記載している。一方、機械関連事業では販売価格の見直しを進めている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、機械関連事業で原材料の価格高騰等によって製造費用が嵩み利益率が低下したため、９億87百万円（同6.1％減）」
原材料価格の高騰等が機械関連事業の製造費用増加と利益率低下を通じて実際の減益要因となり、営業利益は前年同四半期比6.1％減となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「さらに、為替レートの変動、原材料の価格高騰、エネルギーコストの上昇などによるコスト増加が、安定した経営コストを維持できない場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
為替、原材料価格、エネルギーコストによるコスト増加リスクを、サプライチェーン・経営コストの観点から引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、ロシア・ウクライナ情勢の長期化など不安定な国際情勢による原材料・エネルギー価格の高止まりや円安進行等による物価上昇、欧米各国の金融引き締めや中国経済の成長鈍化等、海外景気の下振れ影響が懸念され」
原材料・エネルギー価格の高止まりを、国際情勢の長期化や円安による物価上昇とともに引き続き外部環境上のリスクとして記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化など不安定な国際情勢による原材料・エネルギー価格の高騰や円安進行等による物価上昇」
ウクライナ情勢の長期化、原材料・エネルギー価格の高騰、円安による物価上昇を引き続き外部環境上のリスクとして記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「長期化するウクライナ情勢など不安定な国際情勢による原材料・エネルギー価格の高止まり」
原材料・エネルギー価格の高止まりが、ウクライナ情勢の長期化とともに引き続き外部環境上のリスクとして記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界的な半導体部品等の供給不足やウクライナ情勢の長期化に伴う原材料・エネルギー価格の高騰、欧米各国の金融引き締めの影響による不安定な為替相場等により、依然として景気の先行きは不透明な状況にあります。」
原材料・エネルギー価格の高騰が半導体不足、ウクライナ情勢、金融引き締め、為替不安定化と併記され、外部コスト環境の悪化要因が広がっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「世界的な半導体部品等の供給不足やウクライナ情勢の長期化等による原材料・エネルギー価格の高騰、急速な円安の進行等による物価上昇もあり依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が、半導体不足、ウクライナ情勢の長期化、急速な円安とともに継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に伴う社会経済活動の制限が徐々に緩和され、個人消費に持ち直しの動きがみられたものの、世界的な半導体部品等の供給不足や原材料・エネルギー価格の高騰、急速な円安の進行の影響等もあり厳しい状況で推移しました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が半導体不足や急速な円安と並ぶ経済環境悪化要因として継続しており、繊維事業の仕入原価増加など実際の利益圧迫にもつながっている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「新型コロナウイルスの変異株による感染再拡大の影響や半導体部品等の供給不足、原材料・エネルギー価格の高騰等もあり厳しい状況で推移しました。」
原材料・エネルギー価格の高騰を、当四半期の厳しい経済環境を構成する新たな外部リスクとして記載している。