賃貸用不動産の稼働率低下・賃料低下
FY2022に初出。15回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-10対処決算
「保有賃貸不動産の稼働は安定的に推移し、概ね計画どおりとなりました。」
保有賃貸不動産の安定稼働と計画どおりの進捗を開示しており、稼働率低下リスクの抑制を示している。 - FY2026対処有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、保有する賃貸用不動産の稼働が堅調に推移しました。」
保有賃貸用不動産の稼働が堅調で、稼働率低下リスクが抑制されている状況を示している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間においても、前期に続き各賃貸用不動産は堅調な稼働を維持しており、売上・利益ともに、概ね計画通りに進捗しました。」
前期に続き賃貸用不動産が堅調に稼働し、賃貸収入を中心とするセグメントの売上・利益が概ね計画通りに進捗している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、シニアマンションの稼働が低下したことでシニア向けサービスの収益が低下しました。」
賃貸用不動産の稼働率低下リスクが、シニアマンションの稼働低下とサービス収益低下として実際に発生した。一方、既存の賃貸物件全体は堅調に稼働した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、全体として用途を問わず堅調に稼働しており、前期取得した賃貸用不動産が増収要因となっております。」
賃貸用不動産が用途を問わず堅調に稼働し、前期取得物件も増収に寄与していることから、稼働率低下リスクが抑制されている状況を示している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、全体として用途を問わず堅調に稼働しており、予算をやや上回るペースで収益を積み上げております。」
賃貸用不動産が用途を問わず堅調に稼働し、予算をやや上回るペースで収益を積み上げている状況を再確認している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、全体として用途を問わず堅調に稼働しており、予算をやや上回るペースで収益を積上げております。」
賃貸用不動産が用途を問わず堅調に稼働し、賃貸収益の積み上げが予算をやや上回るペースで進んでいることから、稼働率低下リスクが抑制されている状況を示している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「共同住宅の入居更新が順調に進捗しました。また、前期に取得した賃貸用不動産の稼働も堅調に推移しました。」
共同住宅の入居更新と前期取得物件の稼働が堅調に推移し、賃貸用不動産の稼働率低下リスクが抑制されている状況を示した。 - FY2023対処有価証券報告書
「シニア事業に関しては、高齢者向けマンションの入居率が90％と高稼働を維持し、これに伴い介護関連サービスの利用も堅調となりました。」
高齢者向けマンションの入居率90％を維持し、賃貸物件の稼働率低下リスクが抑制されている状況を示した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、保有中の賃貸用不動産が順調に稼働しました。」
保有中の賃貸用不動産が順調に稼働し、賃貸物件の稼働率低下リスクが抑制されている状況を示している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「共同住宅の稼働は景気変動の影響を受けにくいことから堅調に推移しました。商業用地については、生活密着型の物販系が堅調に稼働しており、また、飲食テナントの稼働状況は回復基調にあります。」
共同住宅・物販系商業施設の稼働が堅調で、飲食テナントも回復基調となり、賃貸物件の稼働面でリスクが低減している状況を示している。 - FY2022初出有価証券報告書
「主要テナント企業の出店戦略変更等に伴う退去や、入居者獲得競争の激化等により、賃貸用不動産にかかる稼働率に低下が生じる可能性があります。」
退去、競争激化、代替テナント確保のための賃料引下げを通じた収益性低下を想定している。