人材の確保・育成と次世代リーダーの育成
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-01。
アルピコホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より7年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに48社。
- 2026-10-01前進ガバナンス
「2025年度より2年目・3年目の従業員を対象とした研修を新設し、育成の空白期間を解消しました。」
ジョブポスティング制度、階層別研修、D&I施策、外国人・シニア人材の活用など、人的資本施策を具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「本中期経営計画期間中のＫＧＩとして、グループ全社が「えるぼし認定」「くるみん認定」のいずれかを取得することを掲げており、2024年度に１社、アルピコ保険リース株式会社が「えるぼし３つ星認定」を、2025年度に２社、アルピコ長野トラベル株式会社が「えるぼし２つ星認定」、株式会社デリシアが「くるみん認定」を取得いたしました。」
人的資本経営について、認定取得のグループ全社目標に対し、2025年度にアルピコ長野トラベルとデリシアの2社が新たに認定を取得した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、「中期経営計画 2024-2026」を策定しており、人的資本に関する具体的な目標として「柔軟な働き方の導入及び人事制度改革の実行」「雇用条件改善と職場環境整備を通じたエンゲージメント向上」「一人ひとりの専門的な能力、スキルを高める教育・研修実施」「キャリア自律に向けた経験・学びの機会拡充」の４つの活動方針を掲げ」
人的資本経営について、2024-2026年の4つの活動方針と人事担当者会議による進捗報告を明示し、従来の人材確保・育成方針を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「多様性ある人材の確保・育成や人材ポートフォリオの構築が企業の持続的発展には欠かせないとの認識の下、個々の従業員が能力を最大限に発揮できる環境を構築し、グループ全体としての競争力を高め、持続可能な発展を目指し、2024年２月に新たにグループ人事戦略室を立ち上げました。」
人的資本経営について、グループ人事戦略室を2024年2月に新設し、推進体制を具体化した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、多様性ある人材の確保・育成や人材ポートフォリオの構築が企業の持続的発展には欠かせないとの認識の基、人的資本経営に取り組んでおります。」
人材確保・育成と次世代リーダー育成のテーマを、多様性ある人材、人材ポートフォリオ、人的資本経営を含む枠組みへ広げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人材の確保と育成が想定どおりに進まない可能性や人件費が高騰した場合には、当社グループの今後の事業の拡大及び業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
人材確保・育成と人件費上昇への対応を、事業拡大に関わる重要課題として継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「同事業の維持を図るべくその前提となる雇用の確保を最優先の課題として取り組んでまいります。具体的には、各種助成制度や雇用調整助成金などの活用により一時帰休者の収入を確保すること」
人材確保・育成の方針を、新型感染症下での雇用維持を最優先とする対応へ広げ、助成制度や雇用調整助成金の活用を具体化している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「経営強化に直結する働き方改革、人事政策、採用、人材育成・配置」
人材確保・育成の施策を、働き方改革、人事政策、採用、育成・配置を含む経営強化の施策として広げて示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「東京、大阪での乗務員採用増加による人件費増が影響しました。」
東京・大阪で乗務員採用を増加させていることを記載しており、人材確保の取り組みを継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社においても人材確保のため、労働環境や処遇の改善、積極的な中途採用を実施し、安定的な事業運営のため雇用の確保にも努めて参ります。」
人材確保・育成について、労働環境・処遇の改善と積極的な中途採用を具体策として示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材確保を前提とした、魅力ある企業組織構築も重要な課題であり、将来を見据えた次世代リーダーの育成にも取り組んでまいります。」
人材確保、魅力ある組織づくり、次世代リーダー育成を課題および施策としている。