Komori
日本調理機(2961)・施策前進直近の決算(2026-08-07)では「再掲」

製品力・付加価値・研究開発の強化

FY2021に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

16記載
6年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2023-Q1 – FY2023-Q3再掲FY2024-Q1 – FY2024-Q2前進FY2024 – FY20252021: 12022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
省エネ・安全・衛生・作業環境向上型製品の拡充3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「狭い厨房内への設置を可能とするため、機器寸法を縮小したスチームコンベクションオーブンを開発しました。」

    スチームコンベクションオーブン、食缶洗浄機、小型ガス回転釜などを開発し、研究開発スタッフ20名、研究開発費92,543千円を開示している。
  2. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「なかでも、省人化・省力化に対応した製品開発に向けた研究開発活動におきましては、当社の業務用高効率フライトタイプ食器洗浄機が、その省エネ性能が評価され、2024年12月に発表されました一般財団法人省エネルギーセンター主催の「2024年度省エネ大賞 製品・ビジネスモデル部門」において、省エネルギーセンター会長賞を受賞いたしました。」

    省人化・省力化に向けた研究開発を継続し、高効率フライトタイプ食器洗浄機が省エネ性能を評価され、省エネ大賞の省エネルギーセンター会長賞を受賞した。研究開発費は27百万円。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「自社製品に通信機を追加することでクラウド上にデータを蓄積して遠隔で機器の状況を監視し保守保全に活用します。自社IoTプラットフォームであるキッチンコネクトと厨房業界IoTプラットフォームのIoKとの通信環境の構築を実施しました。また、スチームコンベクションオーブンとの通信を可能にし、収集するデータの種類が追加されております。」

    小型電気ブースター、AI画像認識による食器汚れ検知装置、電気式立体炊飯器を開発し、IoT通信対象もスチームコンベクションオーブン、立体炊飯器、回転釜へ拡大した。研究開発スタッフは20名、研究開発費は101,240千円となっている。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は30百万円となっております。なお、当第2四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費30百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。省人化・省力化に向けた研究開発は継続している。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「厨房設備の省人化・省力化に向けた研究開発活動を前期より引き続き進める」

    厨房設備の省人化・省力化に向けた研究開発を継続している。研究開発費は当第1四半期累計期間で7百万円だが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしており、新たな完成・導入等のマイルストーンは示されていない。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「高効率フライトタイプコンベア洗浄機(一般市場向け)を開発しました。ダブルリンス方式の見直しで使用水量は従来機と比較して40%削減し、定格消費電力もポンプ出力等の最適化を行い従来機よりも約35%削減しております。」

    一般市場向け高効率洗浄機、学校給食センター向け浸漬槽付洗浄機、クリーンロッカー等を開発し、水・電力使用量の削減など具体的な製品開発成果を記載している。研究開発スタッフは19名、研究開発費は92,305千円となっている。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「部門を横断したプロジェクトによる研究開発活動の促進」

    部門横断プロジェクトによる研究開発を促進している。研究開発費は当第3四半期累計期間で61百万円だが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしており、新たな完成・導入等のマイルストーンは示されていない。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発費の総額は38百万円となっております。なお、当第2四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費38百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境の中、当社におきましては、学校給食以外の民間の社員食堂等の事業所給食分野の拡大に向けた活動を前事業年度より継続して実施するとともに、AI技術を活用した自社製品の開発改良への取り組み等を促進してまいりました。」

    自社製品の開発改良を継続し、AI技術の活用を具体的な手段として記載している。ただし、完成・導入件数などの新たなマイルストーンは示されていない。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「また、バーナーの見直しにより、5~10%の熱効率向上によるランニングコストの削減、バーナーのメンテナンス性も向上しております。」

    連続揚物機、包丁まな板殺菌庫、低輻射型ガス立体炊飯器などの新製品開発・販売を進め、熱効率の5~10%向上やJIA認証取得など、具体的な開発成果を記載している。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「主要顧客に対する提案活動の強化や、IoT技術を活用した自社製品の進化発展への取組みを継続してまいりました」

    主要顧客への提案活動とIoT技術を活用した自社製品の開発を継続しているが、新たな達成マイルストーンは記載されていない。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「主要顧客に対する提案活動の強化や、省人化対応のニーズに応えるべく、IoT技術を活用した自社製品の進化発展に取り組んでまいりました。」

    IoT技術を活用した製品開発と省人化対応を継続しているが、新たな達成マイルストーンは記載されていない。
  13. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「給食センター向けロボット洗浄システムの展示会等における発表や、IoT技術を活用した自社製品の保守管理システムを進化発展させることにも取り組むなど、省人化対応のニーズに応えるべく開発を促進してまいりました。」

    給食センター向けロボット洗浄システムを展示会等で発表し、省人化ニーズに対応する製品・システム開発を具体化している。
  14. FY2021null有価証券報告書

    「多様化、高度化する顧客ニーズを的確に捉え、人にやさしい、環境にやさしい新製品、新システムの開発ならびに付加価値を強化することにより、自社製品力およびブランド力を強化し、その市場拡大を目指します。」

    研究開発人員の増強、試作機の製造・評価体制の強化、新製品開発を進めている。連続揚物機では熱効率を5~10%向上させる設計も記載されている。
一緒に動いた変遷

「IoTセンシングによる遠隔監視・予防保全サービス」は、この変遷が動いた16回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1IoTセンシングによる遠隔監視・予防保全サービス5回
  3. 2品質管理とアフターサービスによる安定稼働の確保4回
  4. 3工場・生産設備・物流体制への投資4回
  5. 4学校給食を核とした病院・福祉・企業・中食外食市場への展開3回
  6. 5施策・繰越案件による売上高・営業利益の回復2回
  7. 6譲渡制限付株式報酬による役員インセンティブ2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本調理機の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
製品力・付加価値・研究開発の強化|日本調理機(2961)の変遷 | Komori