自社EC定期購入の解約率・継続率リスク
FY2023に初出。11回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2025-Q1。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- 2026-10-15悪化決算説明資料
「LTVと解約率のQoQでの悪化は、Q1における新規獲得の集中の⼀時的結果であり、YoYでは商品とサービスの継続的改善により改善している。」
新規顧客獲得の集中により、LTVと解約率は前四半期比で一時的に悪化したと記載している。一方、前年同期比では改善している。 - FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「第１四半期のサブスクリプション会員数の急増に伴いライトユーザーの比率が一時的に上昇したことから、解約率およびLTV（顧客生涯価値）は前四半期比で悪化いたしましたが、想定の範囲内となっております。」
定期購入モデルについて、会員急増に伴うライトユーザー比率上昇により解約率・LTVの悪化が実際に生じた。 - 2026-07-15対処決算説明資料
「引き続き、解約率は低水準、LTVは高水準で推移しており、Q2以降の業績拡大に向けた基盤が強固となった。」
解約率が低水準で推移し、定期購入の継続に関する指標が改善状態を維持している。 - FY2026対処有価証券報告書
「なお、2026年２月時点でのサブスクリプション会員数は23.5万人、顧客継続率は96.5％（注）となっております。」
解約率は前年度の4.2％から3.5％へ低下し、顧客継続率は96.5％となった。定期購入の継続に関する指標は改善した。 - 2026-04-14対処決算説明資料
「解約率は過去最低、LTVは過去最⾼⽔準を更新しており」
定期購入者数の増加とともに解約率・LTVが改善し、定期購入の継続に関するリスクが低減した実績を示している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「猛暑による定期注文のスキップ等も重なり、主要KPIが落ち込みました。」
猛暑による定期注文のスキップが実際に生じ、定期購入モデルの継続に関するリスクが再び顕在化した。 - FY2025対処有価証券報告書
「主力商品のBASE BREADシリーズを中心とした継続的な新商品展開も奏功し、解約率は過去最低水準を記録いたしました。」
解約率は2025年２月期第４四半期に4.2％となり、前年度第４四半期の6.9％から低下して過去最低水準となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「また購買単価および解約率も各四半期毎に改善し、LTVは過去最高を記録する等、ブランド力の強さが示された半期となりました。」
定期購入の解約率リスクについて、解約率が四半期ごとに改善したと記載している。過去に顕在化したリスクへの対処が進んでいる。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「商品力強化により解約率と購買単価が改善した結果、自社EC売上高は2,301,080千円となりました。」
自主回収後に顕在化した定期購入の解約率リスクについて、商品力強化により解約率が改善したと記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「一部商品自主回収の公表以降においてはサブスクリプション会員の解約が増加したことに加え、一時的に新規獲得の広告停止を行なったため定期購買者数も軟調に推移いたしました。」
従来想定していた継続率に対し、自主回収後にサブスクリプション会員の解約増加が実際に生じた。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社の策定する予算及び経営計画においては、過去の実績を基に算出した解約率を踏まえた顧客継続率を前提としておりますが、当社の商品やサービスの魅力の低下、競合会社に対する競争力の低下、追加機能やサポートに対する満足度の低下等により、当社の想定を大幅に下回る継続率となる可能性があります。」
定期購入モデルの成長前提として顧客継続率を置き、継続率低下の要因を列挙している。