2021年2月期を内部組織体制立て直しの年とする計画
FY2021-Q1に初出。18回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、今後の新商品数拡大に対応するため、生成AIの活用に加え、広告検証プロセス及び制作体制の見直しを進めました。具体的には、クリエイティブの検証方法を一部変更するとともに、制作工程における役割分担を見直すことで、専門人材がより付加価値の高い企画・検証業務に注力できる体制の整備を進めております。」
集客・クリエイティブ体制の立て直しについて、生成AIの活用、広告検証方法の変更、制作工程の役割分担の見直しを進め、専門人材が企画・検証に集中できる体制を整備している。研修内容とフィードバック体制の見直しも実施した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては同チームの人員を増員する等の体制強化を行い、新商品発売目標から逆算したKPIを設定・管理することでヒット商品のラインナップ拡充を図っております。」
組織体制の立て直しについて、商品企画マーケティングチームの増員と新商品発売目標から逆算したKPI管理を実施し、商品企画から開発へ移行するパイプラインを構築した。 - 2026-04-17前進決算説明資料
「専門チームの人員増員等の体制強化、新商品発売目標から逆算したKPIを設定・管理」
組織体制の立て直しを、商品企画の専任人員、KPI管理、生成AI活用を含む具体的な運用体制へ進めている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「前連結会計年度より、クリック率の高い広告や特に購入率が高い販売ページ等の「良いクリエイティブ」を作るため、研修内容のブラッシュアップ・体制の構築・AI活用の検討等に継続的に取り組んでおり、当第２四半期連結会計期間（2025年６月１日～2025年８月31日）における自社サイト等の新規顧客獲得人数は、第１四半期連結会計期間（2025年３月１日～2025年５月31日）比で10％拡大しております。」
組織体制の立て直しに関して、クリエイティブ制作の研修改善、体制構築、AI活用の検討を継続し、新規顧客獲得人数が四半期比10％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような現状を踏まえ、社内教育・研修体制の整備や改善、さらには集客部門の人材採用強化に取り組み、組織基盤の構築等を通じたクリエイティブ部門の底上げに注力してまいります。なお、採用については、クリエイティブスキルやデザインセンスを有していることに加え、戦略の立案や企画の実行等、一つの商品の責任者として陣頭指揮を取ることができるベンチャーマインド・リーダースキルを併せ持つ人材の獲得に注力しております。」
組織体制の立て直しについて、教育・研修の改善や採用強化に加え、商品単位で戦略立案・実行を担うリーダー人材の獲得へ、採用要件を具体化した。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「このような現状を踏まえ、社内教育・研修体制の整備や改善、さらには集客部門の人材採用強化に取り組み、組織基盤の構築等を通じたクリエイティブ部門の底上げに注力し、新規顧客獲得人数の安定的な拡大を図ってまいります。」
クリエイティブ部門の教育・研修体制、人材採用、組織基盤の整備を通じて新規顧客獲得人数を安定的に拡大する方針を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「今後は、「より高いレベルのクリエイティブを継続的に作り続けること」が求められますので、引き続き経験者の採用や社内教育、組織基盤の構築等を通じたクリエイティブ部門の底上げに注力し、新規顧客獲得人数の安定的な拡大を図ってまいります。」
内部組織体制の立て直しを、経験者採用、社内教育、組織基盤構築によるクリエイティブ部門の継続的な底上げへ具体化し、新規顧客獲得人数の安定的拡大を目指している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「こうした状況を踏まえ、再度クリエイティブ部門の体制を整備してまいります。単にクリエイティブと一括りにしても、「広告」と「販売ページ」では求められるスキルが異なっており、人員の得手不得手を勘案し適正な人員配置を行うとともに経験者の採用等を通じ、販売ページの作成スキル向上を図ってまいります。さらに、集客部門の目標やリソース配分も見直し、まずは足元の新規獲得の回復を図りつつ、それらを維持したまま拡大施策にも取り組める組織基盤を構築してまいります。」
販売ページと広告で必要なスキルが異なることを踏まえた人員配置、経験者採用、販売ページ作成スキル向上、集客部門の目標・リソース配分見直しへ対応策を具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「こうした状況を踏まえ、再度クリエイティブ部門の体制を整備してまいります。単にクリエイティブと一括りにしても、「広告」と「販売ページ」では求められるスキルが異なっており、人員の得手不得手を勘案し適正な人員配置を行うとともに経験者の採用等を通じ、販売ページの作成スキル向上を図ることで新規顧客獲得人数の拡大に努めてまいります。」
販売ページの疲弊対策の遅れを受け、広告と販売ページで異なるスキルを前提にした人員配置、経験者採用、販売ページ作成スキル向上へ施策を具体化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における自社サイト等の新規顧客獲得人数は前年同四半期比411％増、直前四半期連結会計期間との比較では26％増にまで拡大しております。」
前年度から進めたクリエイティブ部門・広告運用部門のスキルアップと組織体制の立て直しを背景に、新規顧客獲得人数が前年同四半期比411％増まで回復・拡大した。 - FY2023前進有価証券報告書
「その結果、商品ポテンシャルを最大限活かせるフローが構築され、獲得効率の高いクリエイティブを継続的に生み出せるようになる等、クリエイティブ部門のスキルアップが実現しております。」
内部組織体制の立て直しについて、教育専門チーム、経験者採用、PDCA体制、評価制度の整備の結果、クリエイティブ部門のスキルアップと新規顧客獲得人数の回復・拡大につながった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「高度なスキルと豊富な経験を有する経験者の採用、教育体制の整備並びに教育専門チームの立ち上げ、評価制度の見直し等を継続的に取り組んできた結果、クリエイティブ部門のスキルアップが実を結び始め、当第２四半期連結累計期間において新規獲得件数が回復しております。」
内部組織体制の立て直しについて、教育専門チームの立ち上げと評価制度の見直しまで施策を具体化し、新規獲得件数の回復という進展を示した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このうち、内部かつ最も影響度の高い要因であった「クリエイティブ部門の整備及び教育の不足」の改善に向け、長期に渡って継続的に取りんでまいりましたが、当第１四半期連結累計期間においてようやく改善の兆しが見えはじめ、新規獲得件数が回復しつつあります。」
内部組織体制の立て直しについて、クリエイティブ部門の整備・教育を継続した結果、当第1四半期に改善の兆しが見え始めた。全面的な課題解消にはなお継続対応が必要とされている。 - FY2022後退有価証券報告書
「当連結会計年度においても、この課題の完全な解消には至っておらず、上限CPO内で新規獲得できる広告や販売ページを多く生み出せませんでした。」
内部組織体制の立て直しについて、経験者採用は進んだものの、教育・引き継ぎが追いつかず、クリエイティブ部門の課題が年度内に完全解消されなかった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、従来より課題であったクリエイティブ部門においては、経験値の高い人材の採用が実を結んでおり、当第３四半期連結会計期間末後の2021年12月よりクリエイティブ部門をはじめとする集客部門の体制変更を実施いたしました。これにより、クリエイティブ力の底上げ及びマスマーケット向け商品の新規獲得にも注力してまいります。」
内部組織体制の立て直しについて、経験者採用を踏まえ、2021年12月から集客部門の体制変更を実施し、クリエイティブ力とマスマーケット商品の獲得強化へ進めている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「将来の売上高及び利益をもたらす新規顧客のさらなる獲得のため、引き続きWEBマーケティング部の強化に取り組んでまいります。WEBマーケティングにおける豊富な経験と知識を有する代表取締役社長自らが同部門を直接管掌するよう組織体制を見直し、社内教育体制の整備に加え、高いスキルを有している経験者の採用を加速させ、クリエイティブ力の強化やLTV向上のための各種施策の展開等を推進しております。」
2021年2月期の内部組織体制立て直しに関し、WEBマーケティング部の社長直轄化、社内教育、経験者採用、クリエイティブ力・LTV向上施策を進めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2021年２月期を足元の課題解決とともに中長期的成長を睨んだ内部組織体制立て直しの１年と位置付けており、特に前事業年度において生じた課題の解消、「クリエイティブ部門の強化」及び「商品開発部門の強化」に注力しております。」
2021年2月期を内部組織体制立て直しの年とする計画、およびクリエイティブ部門・商品開発部門の強化を重点課題とする方針を再確認している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当社は、2021年２月期を足元の課題解決とともに中長期的成長を睨んだ内部組織体制立て直しの１年と位置付けており、特に前事業年度において生じた課題の解消、「クリエイティブ部門の強化」及び「商品開発部門の強化」に注力しております。」
2021年2月期を、前事業年度に生じた課題の解消と中長期成長に向けた内部組織体制立て直しの1年と位置付け、クリエイティブ部門・商品開発部門の強化を重点施策として初めて明示した。