外部媒体・セミナー教材における会社成果の紹介
FY2017-Q3に初出。16回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、速乾性・髪の美しさ・利便性を兼ね備える高機能ドライヤー『ブースターイオン ドライヤー』が、2025年8月に毎日放送「サタデープラス」で放送された「ひたすら試してランキング(1万円以下ドライヤー)」コーナーにおいて取り上げられたことで、非常に多くの注目を集め放送後に購入が増加いたしました。」
SALONMOONの高機能ドライヤーが2025年8月にテレビ番組のランキング企画で取り上げられ、放送後に購入が増加したという外部媒体での紹介実績を追加した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「2020年11月9日 株式会社東京証券取引所及び株式会社日本経済新聞社が共同で算出している「JPX日経中小型株指数」の構成銘柄に3年連続で選定。」
JPX日経中小型株指数の構成銘柄に3年連続で選定されたことを、新たな外部評価として記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「2020年8月21日 金融情報誌「ダイヤモンド・ザイ」2020年10月号の「最強日本株 2020年・夏の陣」特集において、アナリストによる推奨銘柄として掲載。 2020年8月28日 米国の経済誌Forbesアジア版、フォーブス アジア2020年8月号にて掲載の「Asia's 200 Best Under A Billion(優良小型上場企業)」に3年連続4度目の選出。」
外部評価として、ダイヤモンド・ザイでアナリスト推奨銘柄として掲載され、Forbesアジアの優良小型上場企業に3年連続・4度目の選出となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「2020年3月24日 日本経済新聞全国版の「従業員1人あたりの営業利益の5年間平均が高い中堅上場企業(NEXT1000)」において4位にランクイン。 2020年5月12日 成長意欲の高い若手ビジネスパーソンをターゲットとしたウェブメディア「新R25」において、「不況を乗り越える達人。」として掲載。」
日本経済新聞の従業員1人当たり営業利益ランキングで4位となり、「新R25」に不況を乗り越える企業として掲載された。外部媒体による会社成果の紹介実績が追加された。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年12月26日には、ダイヤモンド社が公表した、「各都道府県で最も利益率が高い会社ランキング2019中間決算」(2月期決算と3月期決算の上場企業の第2四半期累計期間の営業利益率の比較)において北海道でトップ、全国で8位にランクインしたほか、2020年1月14日には、日本経済新聞全国版にて、投資効率が高かった企業を調査した「投下資本営業利益率(ROIC)の3年平均が高い中堅上場企業(NEXT1000)」において、3位にランクインいたしました。」
従来の外部媒体・指数・表彰に加え、利益率ランキングで北海道1位・全国8位、ROICランキングで3位となるなど、収益性・投資効率に関する外部評価を追加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「2019年8月7日には、株式会社東京証券取引所および株式会社日本経済新聞社が共同で算出している「JPX日経中小型株指数」の構成銘柄(2019年8月30日適用)に2年連続で選定されました。」
JPX日経中小型株指数に2年連続で選定されたほか、Forbesアジアの「Asia's 200 Best Under A Billion」に3度目の選出となるなど、外部媒体・指数による評価を追加している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、2019年9月25日、26日に開催された「アジア通販サミット2019」において、「インターネットショッピング賞」を受賞し、当社代表取締役社長木下勝寿が、「北の達人流次世代デジタルマーケティング」をテーマとして基調講演に登壇いたしました。」
アジア通販サミット2019でインターネットショッピング賞を受賞し、代表取締役社長が次世代デジタルマーケティングをテーマに基調講演を行った。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年3月25日には、日本経済新聞の「初任給ランキング2019」において、当社が3位にランクインしたほか、2019年4月23日に、日本経済新聞全国版にて「中堅上場企業(NEXT1000)のうち3年間で平均給与を増やした企業」において当社が2位にランクインしました。また、2019年5月20日に、ダイヤモンド社が公表した、今期予想営業利益の増加率が高い「成長株ランキング」(営業利益の増加率が3期連続で10%以上の企業が対象)にて当社が4位にランクインしました。」
外部評価として、初任給ランキングで3位、平均給与を増やしたNEXT1000企業で2位、ダイヤモンド社の成長株ランキングで4位となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、2019年1月8日付の日本経済新聞全国版にて、「2018年に市場で価値を高めた企業」ランキングにおいて、当社が第3位として掲載されました。」
外部媒体で市場価値向上企業ランキング第3位、NEXT1000の複数ランキング、JPX日経中小型株指数、Forbesアジア等への掲載・選定を記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「さらに、2018年10月23日に、同じく「NEXT1000」を対象とする、独自のノウハウなどの「見えない価値」が評価されている企業ランキングにおいて、当社が第4位として掲載されました。」
独自ノウハウ等の「見えない価値」が評価された企業ランキングで第4位となった。加えて、Forbesアジアの優良小型上場企業への選出が2度目となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期会計期間においても、引き続き、2018年6月26日に、日本経済新聞全国版にて、日本経済のけん引役として期待される中堅上場企業「NEXT1000」を対象とする、売上高営業利益率が前年度より高く改善した企業ランキングにおいて、当社が第9位として掲載されました。続いて、2018年8月7日には、株式会社東京証券取引所および株式会社日本経済新聞社が共同で算出している「JPX日経中小型株指数」の構成銘柄(2018年8月31日適用)に当社が選定されました。」
日本経済新聞の売上高営業利益率改善企業ランキングで第9位となり、JPX日経中小型株指数の構成銘柄にも選定された。さらにForbesアジアの優良小型上場企業200社にも2度目の選出となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「一方、社外からの評価としては、2018年4月12日に、ダイヤモンド社が公表した「最強オーナー企業ランキング!」にて当社が食料品業界1位として紹介されました。そのほか、2018年4月21日には、東洋経済ONLINEにて「1年で株価10倍、「オリゴ糖食品」急成長の裏側 北海道発ネット通販企業「北の達人」が爆進中」と紹介されました。」
ダイヤモンド社のランキングで食料品業界1位、東洋経済ONLINEで急成長企業として紹介されたことを新たな外部評価として記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「更に日本経済新聞においても、独自商品を強みとする中堅のネット通販企業として当社が掲載されました(2017年9月9日付全国版 投資情報面)。」
既存の外部媒体・表彰等による評価に加え、日本経済新聞全国版の投資情報面で、独自商品を強みとする中堅ネット通販企業として掲載された。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「各種メディアからも、東洋経済ONLINEが2017年6月12日に発表した「経常利益がケタ違いに伸びるトップ100社」において、当社が23位にランクインしたほか、株式会社みんかぶが運営する個人投資家向け株式情報サイト「株探」において、「製品・サービスの販売拡大もしくは買収や提携などにより、高成長に向けて動き始めた可能性が高い銘柄47社(2017年6月15日現在)」のうちの1社として、当社が掲載されるなど、引き続き高い評価をいただいております。また、日本取引所グループがホームページで公開している、東京証券取引所に上場する企業の創業者や経営者の人柄や魅力にフォーカスしたインタビュー「創」においても、当社代表取締役社長木下勝寿が掲載されました。」
外部媒体で経常利益の伸長企業ランキング23位、高成長候補銘柄としての掲載、代表取締役社長のインタビュー掲載が新たに示された。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、平成29年2月6日には、独立行政法人中小企業基盤整備機構が主催(後援:経済産業省中小企業庁ほか)する、革新的かつ潜在成長力の高い事業や、地域の活性化に資する事業を行う、志の高いベンチャー企業の経営者を称える表彰制度「Japan Venture Awards 2017」において、当社代表取締役社長の木下勝寿が「Eコマース推進特別賞」を受賞いたしました。」
従来の証券取引所パンフレットやセミナー教材への掲載に加え、Japan Venture Awards 2017で代表取締役社長がEコマース推進特別賞を受賞した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「更に、当社のこれまでの成果につきましては、札幌証券取引所のパンフレット「株式の新規上場 エクセレントカンパニーになるために」(平成28年11月30日現在)において紹介されたほか、株式会社タナベ経営が主催する「2017年度 経営戦略セミナー」のテキストにおいて、当社が掲載される等の評価をいただいております。」
札幌証券取引所のパンフレットおよび経営戦略セミナーのテキストに会社の成果が掲載されたことを評価として記載している。