広告宣伝費の費用対効果・収益性リスク
FY2019に初出。18回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-09-28。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「これは、医薬品・医薬部外品の新製品を中心に、顧客獲得効率の向上の機会を捉え、投資額を急増（前四半期末比19.6％増）させたことによります。顧客獲得ペースは、2023年７月期第２四半期以来の２年ぶりの高い水準であり、当期及び来期の収益に大きく寄与いたします。」
顧客獲得効率の向上を捉えて新製品への広告投資を増加させ、顧客獲得ペースを2年ぶりの高水準へ回復させたと記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「広告宣伝費については、その費用対効果を検証しながら資金を投下しております。当連結会計年度においては、インターネット広告比率が上昇したこともあり、前連結会計年度に比べ広告宣伝費の投資効率が改善したと認識しております。」
広告宣伝費を前期比20.8％減としつつ、インターネット広告比率の上昇等により投資効率が改善したと記載している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「顧客獲得効率指標のCPO及び収益性指標のLTVを重視する広告宣伝費の適正化の取り組みを強化する一方、新製品への広告宣伝投資の強化を図ってまいりました。以上の取り組みの結果、2024年４月末時点の当社グループ全体の定期顧客件数は、834,744件（前年同期991,535件、前年同期比15.8％減）となりました。」
CPO・LTVを重視した広告宣伝費の適正化を継続し、BtoC事業の広告宣伝費は前年同期比21.8％減となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「顧客獲得効率指標のCPO及び収益性指標のLTVを重視する広告宣伝費の適正化の取り組みを強化する一方、新製品への広告宣伝投資の強化を図ってまいりました。」
CPO・LTVを重視した広告宣伝費の適正化を強化しつつ、新製品へ投資を振り向ける対応を継続している。広告宣伝費は前年同期比25.9％減となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「顧客獲得効率指標のCPO及び収益性指標のLTVを重視する広告宣伝費の適正化の取り組みを強化する一方、新製品へ広告宣伝投資を積極的に行ってまいりました。」
CPO・LTVを重視した広告宣伝費の適正化を強化し、広告宣伝費全体の抑制と新製品への選択的投資を行っている。 - FY2023対処有価証券報告書
「広告宣伝費については、その費用対効果を検証しながら資金を投下しております。当連結会計年度においては、インターネット広告比率が上昇したこともあり、前連結会計年度に比べ広告宣伝費の投資効率が改善したと認識しております。」
広告宣伝費を増加させながら、インターネット広告比率の上昇とKPI管理により投資効率が改善したと記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「定期顧客のさらなる獲得を目指し、広告宣伝費22,771百万円（前年同期は15,561百万円、前年同期比46.3％増）を計上し、セグメント損失は857百万円（前年同期は2,070百万円の利益）となりました。」
広告宣伝費を前年同期比46.3％増まで拡大した一方、BtoC事業は前年同期の利益から857百万円の損失へ転じ、広告投資の収益性に関する実績上の負担が拡大した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間についても、顧客獲得効率指標のＣＰＯ及び収益性指標のＬＴＶを重視しながらも、新商品へ積極的に広告宣伝投資を行い、2022年10月末時点の当社グループ全体の定期顧客件数は、1,146,889件（前年同期802,021件）となりました。」
広告費の費用対効果・収益性をCPOとLTVで管理しながら、新商品への広告投資と定期顧客拡大を継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、インターネット広告比率が上昇したこともあり、前連結会計年度に比べ広告宣伝費の投資効率が改善したと認識しております。」
広告宣伝費を増加させながら、インターネット広告比率の上昇等により投資効率が改善したとの説明を継続している。ただし、BtoC事業の利益は大幅に減少した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、顧客獲得効率指標のＣＰＯ及び収益性指標のＬＴＶを重視しながらも、新商品へ積極的に広告宣伝投資を行い、2021年10月末時点の当社全体の定期顧客件数は、802,021件となりました。」
広告投資を継続する一方、CPO・LTVを管理指標として重視し、定期顧客基盤の拡大につなげている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、インターネット広告比率が上昇したこともあり、前連結会計年度に比べ広告宣伝費の投資効率が改善したと認識しております。」
広告宣伝費を大幅に増額した一方、インターネット広告比率の上昇等により投資効率が改善したと記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当初想定と比べ高い顧客獲得効率を記録したため、機会を逃さず過去最高額の広告宣伝投資を実施いたしました。この結果、クロスセル施策及び解約率の低下効果もあわせ、」
広告投資額を過去最高水準まで拡大する一方、高い顧客獲得効率、クロスセル、解約率低下が記載され、広告費の費用対効果への対処が継続している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、過去最大規模の広告宣伝を実行いたしましたが、顧客獲得の効率も過去最高の水準となり、2020年10月末時点で、定期顧客件数は576,941件を突破いたしました。」
広告宣伝投資を過去最大規模まで拡大する一方、顧客獲得効率が過去最高水準となり、費用対効果・収益性リスクへの対処が進んだと記載している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「投資額の拡大と同時に、広告の改善、インターネット広告比率の増加及びコールセンターの拡充を行うことで、投資効率が大幅に改善いたしました。」
広告改善、インターネット広告比率の増加、コールセンター拡充により、広告投資の費用対効果が大幅に改善したと記載している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「前第２四半期累計期間の「タマゴサミンⓇ」の顧客獲得単価（ＣＰＯ※１）に比べ、当第２四半期連結累計期間の「ニューモⓇ育毛剤」のＣＰＯは23.9％の改善に成功したため、ＷＥＢ広告中心に「ニューモⓇ育毛剤」への広告宣伝費の増額を実施いたしました。また、テレビ、ラジオ及び紙媒体についても広告テストを行い、広告出稿量増をふまえたＣＰＯ基準を達成しており、今後の特定媒体へ広告投資が偏るリスクが分散されております。」
ニューモのCPO改善と複数媒体での広告テスト・基準達成により、広告費の費用対効果および特定媒体への集中リスクへの対処を記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「想定外に経費がかさむことや支払った広告宣伝費に見合う売上を計上出来ない場合には、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
通信販売事業の積極的な販売促進について、広告宣伝費等の増加や費用に見合う売上未達をリスクとしている。