研究開発を最優先課題とする方針
FY2019に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-06-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。34社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- 2026-06-10再掲決算
「この新価値創造に向けて、研究開発投資、新製品の開発及び販売チャネルの開拓に注力しております。」
研究開発投資を含む事業展開を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、研究開発を事業展開上の最優先課題として捉えており、従業員642人中、25名の博士を含めた研究開発スタッフ90名で実施しております（2024年７月31日現在）。」
研究開発を最優先課題とする方針を維持し、研究開発スタッフを90名まで拡充した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を事業展開上の最優先課題とする活動方針について、重要な変更がないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、研究開発を事業展開上の最優先課題として捉えており、従業員670人中、24名の博士を含めた研究開発スタッフ82名で実施しております（2023年７月31日現在）。」
研究開発を最優先課題とする方針を維持し、研究開発スタッフを82名まで拡充した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を最優先課題とする活動方針に重要な変更がないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、研究開発を事業展開上の最優先課題として捉えており、従業員624人中、19名の博士を含めた研究開発スタッフ71名で実施しております（2022年７月31日現在）。」
研究開発を最優先課題とする方針を維持し、研究開発スタッフは71名へ増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を重視する方針および活動状況について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「こうしたニーズに応えるべく、中期経営計画のテーマ「新価値創造」を実現するため、当社グループは、機能性素材及びバイオメディカル事業の研究開発に積極投資し、特に研究開発人員の採用強化をいたしました。」
研究開発を重視する方針のもと、機能性素材・バイオメディカル事業への研究開発投資と研究開発人員の採用強化を実施した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは、研究開発を事業展開上の最優先課題として捉えており、従業員293人中、15名の博士を含めた研究開発スタッフ47名で実施しております（2021年７月31日現在）。」
研究開発を最優先課題とする方針を継続し、研究開発スタッフは前回開示の38名から47名へ増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を重視する方針および活動状況について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を重視する方針および活動状況について、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を重視する方針および活動状況について、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を重視する方針および活動状況について、重要な変更がないとしている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループでは、研究開発を事業展開上の最優先課題として捉えており、総役職員146人中、18名の博士を含めた研究開発スタッフ38名で実施しております。」
研究開発を事業展開上の最優先課題と位置付け、博士18名を含む38名の研究開発スタッフを配置している。