水産加工品の取扱高増加
FY2017-Q3に初出。23回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
わらべや日洋ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「水産加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は111億９千７百万円（前期比１億７千９百万円、1.6％減）、営業利益は４億８千３百万円（前期比２千６百万円、5.3％減）となりました。」
水産加工品の取扱高減少が再び食材関連事業の減収減益要因となり、通期売上高は1.6％減、営業利益は5.3％減となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「水産加工品などの取扱高が増加したことにより、売上高は26億９千４百万円（前年同期比８千１百万円、3.1％増）、営業利益は５千２百万円（前年同期比３千４百万円、191.3％増）となりました。」
水産加工品の取扱高減少を売上減少要因としていた従来の状況から反転し、取扱高増加により食材関連事業の売上高と営業利益が増加した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「収益認識に関する会計基準等の適用により売上高が５億３千７百万円減少したほか、水産加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は26億１千３百万円（前年同期比７億４千万円、22.1％減）となりました。利益面では、仕入価格などの上昇影響により、営業利益は１千７百万円（前年同期比２千６百万円、59.5％減）となりました。」
水産加工品の取扱高減少が続き、会計基準適用による減収も加わって、食材関連事業の売上高は前年同期比22.1％減、営業利益は59.5％減となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「水産加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は133億９千３百万円（前期比16億円、10.7％減）となりました。」
水産加工品の取扱高減少が続き、食材関連事業の通期売上高は前年同期比10.7％減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「水産加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は100億９千６百万円（前年同期比11億９千５百万円、10.6％減）となりました。」
水産加工品の取扱高減少が続き、食材関連事業の売上高は前年同期比10.6％減となった。前年同期の減収率7.1％から減収幅が拡大している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「水産加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は68億９千８百万円（前年同期比４億９千６百万円、6.7％減）となりました。」
水産加工品の取扱高減少が続き、食材関連事業の売上高は前年同期比6.7％減となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「一部の水産加工品や鶏加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は149億９千４百万円（前期比12億８千９百万円、7.9％減）となりました。また、利益面では、減収影響に加え、棚卸資産評価損を計上したことにより、７億５千７百万円の営業損失（前期は２億１千６百万円の営業損失）となりました。」
水産加工品・鶏加工品の取扱高減少が続き、食材関連事業の営業損失は前年の216百万円から757百万円へ拡大した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「一部の水産加工品や鶏加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は112億９千２百万円（前年同期比８億５千９百万円、7.1％減）となりました。また、利益面では、減収影響に加え、棚卸資産評価損を計上したことにより、７億３千万円の営業損失（前年同期は７千３百万円の営業損失）となりました。」
水産加工品・鶏加工品の取扱高減少が続き、食材関連事業は売上高7.1％減、営業損失730百万円となった。前年同期の営業損失73百万円から損失幅が拡大している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「水産加工品や鶏加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は73億９千５百万円（前年同期比10億３千３百万円、12.3％減）となりました。また、利益面では、減収影響に加え、棚卸資産評価損を計上したことにより、６億５千８百万円の営業損失（前年同期は８千７百万円の営業損失）となりました。」
水産加工品・鶏加工品の取扱高減少が続き、食材関連事業は売上高12.3％減、営業損失658百万円となった。前年同期から営業損失幅が拡大し、棚卸資産評価損も加わっている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「水産加工品や鶏加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は33億６千２百万円（前年同期比６億３百万円、15.2％減）となりました。また、利益面では、減収影響に加え、棚卸資産評価損を計上したことにより、１億８千１百万円の営業損失（前年同期は１千４百万円の営業利益）となりました。」
水産加工品の取扱高減少に加え、鶏加工品の減少と棚卸資産評価損が重なり、食材関連事業は売上高15.2％減、営業損失181百万円となった。 - FY2020通期業績への更新有価証券報告書
「水産加工品や鶏加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は162億８千３百万円（前期比11億７千２百万円、6.7％減）となりました。また利益面では、減収影響に加え、棚卸資産評価損を計上したことにより、２億１千６百万円の営業損失（前期は１億１千５百万円の営業利益）となりました。」
水産加工品・鶏加工品の取扱高減少と棚卸資産評価損により、食材関連事業は通期で売上高6.7％減、営業損失216百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「水産加工品や鶏加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は121億５千１百万円（前年同期比14億１千９百万円、10.5％減）となりました。また利益面では、減収影響に加え、棚卸資産評価損を計上したことにより、７千３百万円の営業損失（前年同期は１億１千２百万円の営業利益）となりました。」
水産加工品・鶏加工品の取扱高減少が続き、棚卸資産評価損も加わって、食材関連事業は前年の営業利益から営業損失へ転じている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「水産加工品や鶏加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は84億２千８百万円（前年同期比６億５百万円、6.7％減）となりました。また利益面では、減収影響に加え、棚卸資産評価損を計上したことにより、営業損失８千７百万円（前年同期は８千４百万円の営業利益）となりました。」
水産加工品・鶏加工品の取扱高減少が続き、棚卸資産評価損も加わって、食材関連事業は営業損失に転じた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「水産加工品や鶏加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は39億６千５百万円（前年同期比３億３千９百万円、7.9％減）、営業利益は１千４百万円（前年同期比２千４百万円、63.1％減）となりました。」
水産加工品の取扱高減少が続き、鶏加工品の減少も併記された。食材関連事業は売上高7.9％減、営業利益63.1％減となった。 - FY2019通期業績への更新有価証券報告書
「競争環境の激化に伴い、鮭、魚卵等の水産加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は174億５千５百万円（前期比70億１千７百万円、28.7％減）、営業利益は１億１千５百万円（前期比３億２千７百万円、74.0％減）となりました。」
食材関連事業の通期業績へ更新された。水産加工品の取扱高減少が続き、売上高は28.7％減、営業利益は74.0％減となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「競争環境の激化に伴い、鮭、魚卵等の水産加工品の取扱高が減少したことや、一部利益率の低い取引を見直したことなどにより、売上高は135億７千万円（前年同期比56億円、29.2％減）、営業利益は１億１千２百万円（前年同期比２億７千８百万円、71.3％減）となりました。」
水産加工品の取扱高減少が続き、競争環境の激化も明示された。食材関連事業は売上高29.2％減、営業利益71.3％減となった。 - FY2019-Q1取扱高減少による減収減益の拡大有価証券報告書
「水産加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は43億５百万円（前年同期比17億６千６百万円、29.1％減）、営業利益は３千９百万円（前年同期比６千２百万円、61.5％減）となりました。」
水産加工品の取扱高減少が続き、食材関連事業では売上高が29.1％減、営業利益が61.5％減となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「農産品の取扱高が増加したものの、水産加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は244億７千３百万円（前期比１億３千２百万円、0.5％増）となりました。」
水産加工品の取扱高減少が通期の食材関連事業の売上要因として記載されている。 - FY2018-Q2取扱高増加から減少へ反転有価証券報告書
「水産加工品の取扱高が減少したことなどにより、売上高は130億９千２百万円（前年同期比２億２千５百万円、1.7％減）となりました。」
水産加工品の取扱高増加を売上高増加要因としていた前期までの記載から反転し、取扱高の減少により食材関連事業の売上高が1.7％減となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「水産加工品の取扱高が増加したことなどにより、売上高は243億４千１百万円（前期比１億９千５百万円、0.8％増）となりました。」
水産加工品の取扱高増加を、通期の食材関連事業の売上高増加要因として再掲している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「水産加工品の取扱高が増加したことなどにより、売上高は190億９千４百万円（前年同期比７億７千９百万円、4.3％増）となりました。」
食材関連事業において、水産加工品の取扱高増加が売上高4.3％増の要因として初めて明示されている。