食品製造設備関連事業における大型案件の反動減
FY2017-Q2に初出。24回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2024。
わらべや日洋ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2024対処有価証券報告書
「食品製造設備関連事業における大型案件により、売上高は21億４千３百万円（前期比16億３千５百万円、322.2％増）、営業利益は１億７千３百万円（前期は７千６百万円の営業損失）となりました。」
大型案件の反動減や取扱高減少で悪化していた食品製造設備関連事業は、大型案件により通期売上高が322.2％増、営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「取扱高が減少し、売上高は５億７百万円（前期比26億２千５百万円、83.8％減）、利益面では７千６百万円の営業損失（前期は８千５百万円の営業利益）となりました。」
食品製造設備関連事業は取扱高減少により売上高が83.8％減少し、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「取扱高が減少し、売上高は３億３千１百万円（前年同期比15億１千７百万円、82.1％減）、利益面では６千６百万円の営業損失（前年同期は１千３百万円の営業損失）となりました。」
食品製造設備関連事業では取扱高の減少が続き、売上高の減少幅は前年同期比82.1％へ拡大し、営業損失も前年同期の13百万円から66百万円へ拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「取扱高が減少し、売上高は２億１百万円（前年同期比３億８千６百万円、65.8％減）、利益面では５千万円の営業損失（前年同期は４千２百万円の営業損失）となりました。」
食品製造設備関連事業では取扱高の減少が続き、売上高は前年同期比65.8％減、営業損失は前年同期の42百万円から50百万円へ拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「取扱高が減少し、売上高は１億５千２百万円（前年同期比１億８千５百万円、54.9％減）、利益面では２千万円の営業損失（前年同期は２千６百万円の営業損失）となりました。」
食品製造設備関連事業では、前期の大型案件増加による回復局面から、取扱高減少による売上高54.9％減へ転じた。営業損失は前年同期から縮小したものの、損失は継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「大型案件の増加により、売上高は31億３千２百万円（前期比16億５千９百万円、112.7％増）、営業利益は８千５百万円（前期は１千２百万円の営業損失）となりました。」
食品製造設備関連事業では大型案件が増加し、売上高が112.7％増、営業利益が前年の営業損失から黒字へ転じた。過去に記載された大型案件剥落による反動減は、通期業績上は緩和された。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「売上高は18億４千９百万円（前年同期比７億４千万円、66.7％増）となりました。一方、利益面では、増収効果はあるものの、前期にあった高利益率案件の剥落により、１千３百万円の営業損失（前年同期は７百万円の営業利益）となりました。」
食品製造設備関連事業は売上高が前年同期比66.7％増となったものの、利益率の高い案件の剥落により営業損失へ転じた。大型案件の反動減という従来の説明から、高利益率案件の剥落による利益悪化へ表現が変化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「売上高は５億８千８百万円（前年同期比６千４百万円、9.9％減）となりました。利益面では、減収影響により、４千２百万円の営業損失（前年同期は１千７百万円の営業損失）となりました。」
食品製造設備関連事業は減収が続き、売上高が9.9％減、営業損失が前年同期の17百万円から42百万円へ拡大した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「売上高は３億３千７百万円（前年同期比１千５百万円、4.9％増）となりました。利益面では、グループ会社向けの販売減により、２千６百万円の営業損失（前年同期は１千８百万円の営業損失）となりました。」
食品製造設備関連事業では、従来の大型案件の反動減という説明から、グループ会社向け販売減による営業損失という説明へ変化している。売上高は増加したが、営業損失は継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「前期にあった外販向け大型案件の剥落などにより、売上高は14億７千３百万円（前期比４億３千７百万円、22.9％減）となりました。」
前期の外販向け大型案件の剥落が通期の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「前年同期にあった外販向け大型案件の剥落などにより、売上高は11億９百万円（前年同期比２億５千１百万円、18.5％減）となりました。」
外販向け大型案件の剥落が引き続き減収要因として記載されている。売上高は前年同期比18.5％減となったが、前四半期までと同じ大型案件剥落の構図である。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「前期にあった外販向け大型案件の剥落などにより、売上高は６億５千３百万円（前年同期比５億１千９百万円、44.3％減）となりました。」
食品製造設備関連事業では、前期の外販向け大型案件の剥落が続き、売上高は前年同期比44.3％減となった。大型案件の反動減・剥落による減収がさらに数値化されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「前期にあった外販向け大型案件の剥落などにより、売上高は３億２千１百万円（前年同期比３億６千８百万円、53.4％減）となりました。利益面は、１千８百万円の営業損失（前年同期は５百万円の営業損失）となりました。」
大型案件の反動減・剥落が再び食品製造設備関連事業の減収要因として現れ、売上高は53.4％減、営業損失も前年同期から拡大した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「売上高は19億１千万円（前期比４億７千９百万円、20.1％減）となりました。利益面では、一部債権に対する貸倒引当金計上および前期のグループ向け大型案件の反動減により１億４千９百万円の営業損失（前期は３億９千２百万円の営業利益）となりました。」
前期のグループ向け大型案件の反動減が通期にも現れ、食品製造設備関連事業は売上高20.1％減、営業損失149百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は13億６千万円（前年同期比４億３千３百万円、24.2％減）となりました。利益面では、一部債権に対する貸倒引当金計上および前期のグループ向け大型案件の反動減により２億１千４百万円の営業損失（前年同期は３億８千４百万円の営業利益）となりました。」
前期のグループ向け大型案件の反動減が引き続き発生し、一部債権への貸倒引当金計上とともに営業損失の要因として記載されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、一部債権に対する貸倒引当金計上および前期のグループ向け大型案件の反動減により１億８千９百万円の営業損失（前年同期は３億４千５百万円の営業利益）となりました。」
前期のグループ向け大型案件の反動減が第56期第２四半期累計でも発生し、一部債権への貸倒引当金計上と合わせて営業損失に転じた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は６億９千万円（前年同期比７千７百万円、12.6％増）となりました。利益面では、前期のグループ向け大型案件の反動減により５百万円の営業損失（前年同期は１億２千１百万円の営業利益）となりました。」
前期のグループ向け大型案件の反動減が第56期第１四半期に実際に発生し、売上高が増加する一方で営業損失に転じた。 - FY2019対処有価証券報告書
「炊飯設備などの売上が増加したことにより、売上高は23億９千万円（前期比６億９千１百万円、40.7％増）、営業利益は３億９千２百万円（前期比１億６百万円、37.0％増）となりました。」
前年同期の大型案件の反動減を記載していた事業は、通期では炊飯設備などの売上増により売上高40.7％増、営業利益37.0％増となり、反動減リスクが業績上は緩和された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「売上高は17億９千４百万円（前年同期比５億５千８百万円、45.2％増）となりました。また、大型案件の増加により、営業利益は３億８千４百万円（前年同期比１億５千９百万円、70.9％増）となりました。」
前年同期の大型案件の反動減を記載していた時期から、当第３四半期累計では大型案件が増加し、売上高45.2％増、営業利益70.9％増となった。 - FY2019-Q1事業状況の反転有価証券報告書
「食品製造設備関連事業が好調だったことにより、売上高は19億２千万円（前年同期比３億４千７百万円、22.1％増）、営業利益は２億円（前年同期比１億１千５百万円、135.2％増）となりました。」
食品製造設備関連事業では、前年同期の大型案件の反動減を直接述べる記載から、売上高22.1％増、営業利益135.2％増の好調を示す記載に変わっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「食品製造設備関連事業における前期の大型案件の反動減があったものの、人材派遣事業が好調だったことにより、売上高は67億８千８百万円（前期比２億７百万円、3.0％減）となりました。」
食品製造設備関連事業では前期大型案件の反動減が通期でも記載されている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「一方、食品製造設備関連事業において利益率の高い案件が減少したことなどにより、営業利益は８千５百万円（前年同期比５千万円、37.1％減）となりました。」
食品製造設備関連事業の減益要因の表現が、前年同期の大型案件の反動減から、利益率の高い案件の減少へと変化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「食品製造設備関連事業における前年同期の大型案件の反動減が影響し、売上高は45億６百万円（前年同期比14億７百万円、23.8％減）、営業利益は３億５千５百万円（前年同期比１億９千１百万円、35.0％減）となりました。」
前年同期の大型案件の反動減が第３四半期累計でも発生し、その他事業の売上高・営業利益を押し下げたと記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「食品製造設備関連事業における前年同期の大型案件の反動減が影響し、売上高は30億２千９百万円（前年同期比14億１千２百万円、31.8％減）、営業利益は２億６千３百万円（前年同期比２億８千７百万円、52.1％減）となりました。」
前年同期に計上した大型案件の反動減が当期に実際に発生し、売上高と営業利益が大幅に減少したと記載している。