サステナビリティを経営中核とするマテリアリティ戦略
FY2020に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに34社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年には３回開催し、JT Group Sustainability Targetsの進捗と更新、気候変動に関する各種取組みと目標に対する進捗、CSRDやSSBJ基準への対応、非財務データマネジメント、ステークホルダーエンゲージメントといった課題やテーマについて、議論と情報共有の場を設けました。」
サステナビリティ検討会を2025年に3回開催し、Targetsの更新、気候変動、人権・開示基準・非財務データ管理等を議論した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年には３回開催し、JT Group Sustainability Targetsの更新、気候変動に関する各種取組みと目標に対する進捗、人権尊重の取組みとデュー・ディリジェンスの実施状況、CSRDへの対応、非財務データマネジメント、ステークホルダーエンゲージメントといった課題やテーマについて、議論と情報共有の場を設けました。」
サステナビリティ検討会を2024年に3回開催し、Sustainability Targetsの更新、気候変動、人権デュー・ディリジェンス、CSRD、非財務データ管理等を議論した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年には３回開催し、マテリアリティの改定を踏まえたJT Group Sustainability Targetsの策定、温室効果ガス（以下「GHG」という）排出量削減についての取組みと目標に対する進捗、人権尊重の取組みとガバナンス、事業毎のサステナビリティ課題、CSRD（Corporate Sustainability Reporting Directive：企業サステナビリティ報告指令）、ステークホルダーエンゲージメントといった課題やテーマについて、議論と情報共有の場を設けました。」
サステナビリティ検討会を2023年に3回開催し、JT Group Sustainability Targetsの策定、GHG削減目標の進捗、人権・ガバナンス等を議論した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「JT Group Materialityを踏まえ、全社および事業ごとのサステナビリティの取り組み目標についての見直しを今後実施していくとともに、グループ全体で推進力を持って取り組むことで、事業と社会の持続的な成長を目指してまいります。」
JT Group Materialityの5つの課題群を踏まえ、全社・事業ごとのサステナビリティ目標を今後見直す方針を再確認している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「JTグループはJT Group Purposeの具現化を通じて持続可能な自然や社会づくりに貢献していくために、以下のマテリアリティ（重要課題）に取り組んでいきます。」
JT Group Materialityとして、自然との共生、お客様の期待を超える価値創造、人財への投資と成長機会の提供、責任あるサプライチェーンマネジメント、良質なガバナンスの5つの課題群を策定した。今後、全社・事業ごとのサステナビリティ目標を見直すとしている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、サステナビリティへの取組みを経営の中核に設定しています。当社グループは、社会とともに持続的に成長するために取組むべき重要課題をマテリアリティとして特定した上で、サステナビリティ戦略を策定しております。」
気候変動等の個別課題を超えて、サステナビリティを経営の中核に置き、マテリアリティと三つの共通基盤を軸に全社戦略を策定する方針を明示した。