多様な働き方と従業員の定着率向上
FY2016に初出。15回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに86社。
- FY2026前進有価証券報告書
「具体的には、短期派遣トレーニー制度等による現場力および課題解決力の向上、ワークライフバランスの充実、障がい者雇用の促進、定年年齢の70歳への引上げ等により、多様な人財が活躍できる就業環境の整備を推進しております。また、女性活躍推進に関する取組みが評価され、厚生労働省の「えるぼし認定」において最高位である3つ星を2026年1月に取得しております。管理職(課長職以上)に占める女性労働者の割合は10.7%であり、2030年度までに20%を目指してまいります。男性労働者の育児休業取得率は75.0%であり、2030年度において50%以上を維持してまいります。」
短期トレーニー制度、障がい者雇用、定年70歳への引上げ、2026年1月のえるぼし最高位3つ星取得を記載した。女性管理職比率は10.7%、2030年度20%目標を継続し、男性育児休業取得率は75.0%、目標を2030年度50%以上へ変更した。 - FY2025前進有価証券報告書
「管理職(課長職以上)に占める女性労働者の割合は10.0%であり、2030年度までに20%を目指してまいります。男性労働者の育児休業取得率は92.3%であり、2025年度において30%以上を維持してまいります。」
女性管理職比率10.0%と2030年度20%目標、男性育児休業取得率92.3%と2025年度30%以上の維持目標を開示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「人財面では、女性活躍推進プロジェクトチーム「WORK+」(ワークプラス)の活動を通じ、働きやすい環境を整えるなど人財の定着と確保に努めております。」
WORK+を通じた働きやすい環境の整備、人財の定着・確保を引き続き進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「障がい者雇用の拡大 ・学校や支援機関との連携による採用強化 ・職場見学や職場実習による定着率の向上」
従来の女性活躍や多様な人財の活用に加え、重要課題として障がい者雇用の拡大を明示し、学校・支援機関との連携、職場見学・実習による採用・定着施策を示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「人財面では、WEBを活用した職種別の会議体や勉強会を継続し、スキルの向上や組織力の強化と均一化に取り組み、また女性活躍推進プロジェクトチーム「WORK+」(ワークプラス)を立上げ、従業員の働きやすい環境を整えるとともに、女性リーダー研修、経営幹部研修などを通じた育成に加え、ライフステージに合わせた活躍の場を提供することで、より組織を活性化し「従業員」一人ひとりがいきいきと働ける職場環境の整備に努めております。」
女性活躍推進プロジェクトチーム「WORK+」を通じた働きやすい環境整備に加え、女性リーダー研修、経営幹部研修、ライフステージに応じた活躍機会の提供を進めた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「人財面では、WEBを活用した職種別の会議体や勉強会を継続し、スキルの向上や組織力の強化と均一化に取り組み、また女性活躍推進プロジェクトチーム「WORK+」(ワークプラス)を立上げ、従業員の働きやすい環境を整えるとともに、女性リーダー研修などを通じた育成に加え、ライフステージにあわせた活躍の場を提供することで、より組織を活性化し「従業員」一人ひとりがいきいきと働ける職場環境の整備に努めております。」
女性活躍推進プロジェクトチーム「WORK+」を新設し、働きやすい環境整備、女性リーダー育成、ライフステージに応じた活躍機会の提供を具体化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「人財面では、WEBを活用した職種別の会議体や勉強会を継続し、スキルの向上や組織力の強化と均一化に取り組み、また女性従業員の働きやすい環境を整えるための女性活躍推進プロジェクトチームを立上げ、ライフステージにあわせた活躍の場を提供するとともに、組織を活性化し「従業員」一人ひとりがいきいきと働ける職場環境の整備に努めております。」
女性活躍推進プロジェクトチームを新設し、ライフステージに応じた活躍の場の提供と働きやすい職場環境整備を進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「今後は、さまざまな人財を資源としてとらえ、階層別研修の体系化や職種別勉強会の継続に加え、女性活躍推進に向けた女性幹部候補者研修を行うとともに、風通しの良い組織づくりをめざし、働きやすい職場環境整備とコンプライアンス研修による法令遵守の風土を醸成してまいります。」
人材育成施策を階層別研修の体系化、女性幹部候補者研修、コンプライアンス研修へ広げた。女性管理職比率12.0%に対し2030年度20%、男性育児休業取得率27.3%に対し2025年度30%の目標も開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「今後は、階層別研修や職種別勉強会に加え、短時間勤務やフレックスタイムなど、さまざまな働き方を検討し、ニーズに対応した働きやすい職場環境づくりに取り組むとともに、将来の役員候補者や管理職候補者を教育する体制を整え、さまざまな人財の活用を図ってまいります。」
従来のダイバーシティ・研修施策に加え、短時間勤務やフレックスタイム、役員・管理職候補者の教育体制を今後の施策として明示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「今後は、階層別研修や職種別勉強会に加え、ジェンダーやダイバーシティ、またハラスメント教育を通じ、働きやすい職場環境づくりに取り組むとともに、さまざまな人財の活用を図ってまいります。」
働きやすい職場環境と人材の定着・活用に関し、ジェンダー、ダイバーシティ、ハラスメント教育を具体的な施策として追加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当事業年度は、生産性の向上にともなう労働時間の低減など従業員の健康を守る職場環境の整備や従業員の評価制度の見直しによる現場力の向上に努めました。」
従業員の健康を守る職場環境の整備と評価制度の見直しを実施し、定着・現場力向上に向けた施策を具体化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「重要な戦力であり良品作りを支えているパートタイム・アルバイト従業員のモチベーション向上と定着を目的としたマネージャー制度の整備や社員への教育制度の充実を図ることで、人材の育成に努めております。」
パート・アルバイトの定着を目的とするマネージャー制度の整備と、社員教育制度の充実を記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後は人員の確保に努める一方、風通しの良い組織の構築やアルバイト従業員への評価制度の導入によるモチベーションの向上など、定着率の向上に取り組んでまいります。また、人材の育成に向けた研修制度については、実効的な教育となるよう取り組んでまいります。」
人員確保、組織風土、アルバイト評価制度、研修制度を人材施策として掲げる。