Komori
日清食品ホールディングス(2897)・施策前進

環境活動検査・温室効果ガス削減・資源3Rの推進

FY2017に初出。19回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-04。

19記載
10年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018 – FY2020再掲FY2022-Q2 – FY2023-Q3前進FY2024 – FY20252017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 220212022: 220222023: 420232024: 220242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
SDGs・環境管理と資源循環による環境負荷低減157社が書いているテーマ・逆風4社・追い風159社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに68社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている157社のうち14社を表示しています。上の文は157社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「当社グループは2023年に、TNFDが発表した「TNFD自然関連リスクと機会管理・情報開示フレームワークベータ版v0.3」を参考に、LEAPアプローチを用いた自然関連リスク・機会評価をトライアルで実施し、その結果を開示いたしました。2024年には、評価対象とする調達品目 (原材料) の見直しを行ったうえで、「TNFD最終提言 v1.0」の開示推奨項目に基づき、より詳しい自然関連リスク・機会評価を実施いたしました。」

    TNFD対応をトライアルから最終提言v1.0に基づく詳細評価へ進め、主要原材料9品目からパーム油、カカオ、小麦、エビの4品目を分析対象として選定した。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「2024年度は自然関連リスク・機会をさらに定量的に評価すると共に、特にリスクの高い原材料に対してシナリオ分析を実施していく予定であります。また、「TNFD自然関連リスクと機会管理・情報開示フレームワーク最終版」の内容に基づき、開示情報を順次拡充してまいります。」

    環境戦略を、GHG・3Rに加えて自然関連リスク・機会の定量評価、TNFDに基づくシナリオ分析・開示へ拡張した。
  3. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2030年に向けた「中長期成長戦略2030」に基づき、ビジョンの実現と持続的成長に向け、成長戦略テーマである①既存事業のキャッシュ創出力強化、②EARTH FOOD CHALLENGE 2030、③新規事業の推進に取り組んでおります。」

    EARTH FOOD CHALLENGE 2030を中長期成長戦略2030の成長戦略テーマの一つとして継続している。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2030年に向けた「中長期成長戦略2030」に基づき、ビジョンの実現と持続的成長に向け、成長戦略テーマである①既存事業のキャッシュ創出力強化、②EARTH FOOD CHALLENGE 2030、③新規事業の推進に取り組んでおります。」

    EARTH FOOD CHALLENGE 2030を中長期成長戦略2030の成長戦略テーマの一つとして継続している。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2030年に向けた「中長期成長戦略2030」に基づき、ビジョンの実現と持続的成長に向け、成長戦略テーマである①既存事業のキャッシュ創出力強化、②EARTH FOOD CHALLENGE 2030、③新規事業の推進に取り組んでおります。」

    EARTH FOOD CHALLENGE 2030を中長期成長戦略2030の成長戦略テーマの一つとして継続している。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループは、2022年11月に、森林破壊などによる自然や生物多様性の減少をプラスに回復させる「ネイチャーポジティブ」に向けた活動を推進し、2050年までにCO₂の排出量と吸収量を“プラスマイナスゼロ”にする「カーボンニュートラル」の達成を目指すことを宣言いたしました。」

    EARTH FOOD CHALLENGE 2030の取り組みに加え、2022年11月にネイチャーポジティブと2050年カーボンニュートラルを宣言した。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2030年に向けた「中長期成長戦略2030」に基づき、ビジョンの実現と持続的成長に向け、成長戦略テーマである①既存事業のキャッシュ創出力強化、②EARTH FOOD CHALLENGE 2030、③新規事業の推進に取り組んでおります。」

    EARTH FOOD CHALLENGE 2030を中長期成長戦略2030の成長戦略テーマの一つとして継続している。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2030年に向けた「中長期成長戦略2030」に基づき、ビジョンの実現と持続的成長に向け、成長戦略テーマである①既存事業のキャッシュ創出力強化、②EARTH FOOD CHALLENGE 2030、③新規事業の推進に取り組んでおります。」

    EARTH FOOD CHALLENGE 2030を中長期成長戦略2030の成長戦略テーマの一つとして継続している。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2030年に向けた「中長期成長戦略2030」に基づき、ビジョンの実現と持続的成長に向け、成長戦略テーマである①既存事業のキャッシュ創出力強化、②EARTH FOOD CHALLENGE 2030、③新規事業の推進に取り組んでおります。」

    EARTH FOOD CHALLENGE 2030を中長期成長戦略2030の成長戦略テーマの一つとして継続している。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2030年に向けた「中長期成長戦略2030」に基づき、ビジョンの実現と持続的成長に向け、成長戦略テーマである①既存事業のキャッシュ創出力強化、②EARTH FOOD CHALLENGE 2030、③新規事業の推進に取り組んでおります。」

    EARTH FOOD CHALLENGE 2030を中長期成長戦略2030の成長戦略テーマの一つとして引き続き位置づけている。
  11. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2030年に向けた「中長期成長戦略2030」に基づき、ビジョンの実現と持続的成長に向け、成長戦略テーマである①既存事業のキャッシュ創出力強化、②EARTH FOOD CHALLENGE 2030、③新規事業の推進に取り組んでおります。」

    従来の環境に関する中長期戦略である「EARTH FOOD CHALLENGE 2030」が、「中長期成長戦略2030」の成長戦略テーマの一つとして位置づけられた。
  12. FY2020前進有価証券報告書

    「「EARTH FOOD CHALLENGE 2030」は、当社グループ独自の環境に関する中長期戦略です。重要度の高い環境課題にチャレンジし環境との共生力を高めることで、将来の既存事業減退リスクを回避し、事業ライフサイクルを長期にわたり持続させてまいります。」

    従来のRISEA、温室効果ガス削減、3Rの取り組みを、2030年を見据えた「EARTH FOOD CHALLENGE 2030」という中長期戦略に位置づけた。資源と気候変動を重点課題としている。
  13. FY2019前進有価証券報告書

    「当社グループは、2008年4月に「カップヌードル」の容器を石油由来のポリスチレン素材から、紙素材のECOカップへと変更しました。ECOカップに変更することで、CO2排出量を従来比で22%削減できます。」

    ECOカップによりCO2排出量を従来比22%削減できることを示し、環境負荷低減の具体的成果を記載した。
  14. FY2018前進有価証券報告書

    「さらに、平成29年度からグループ事業の中核である日清食品におけるスコープ3のCO2排出量算定を開始し、事業全体での環境負荷の把握と改善計画の策定を進め、今後も環境経営の推進並びに向上に取り組んでまいります。」

    RISEAによる環境活動評価に加え、日清食品でスコープ3排出量の算定を平成29年度から開始し、環境負荷の把握と改善計画の策定に進んだ。
  15. FY2017初出有価証券報告書

    「また、持続性のある地球環境を維持するための環境経営推進のための取り組みとして、日清食品独自の環境活動検査基準RISEA(Food Safety Research Institute's Inspection Standards for Environmental Activities)による調査を通じて、グループ工場における環境関連法規への遵守状況や、省エネルギーによる温室効果ガス削減および資源3R(抑制:Reduce、再利用:Reuse、再資源化:Recycle)などに関連する環境活動状況を評価しながら改善支援を行っております。」

    独自のRISEA調査を通じ、環境法規遵守、省エネルギー、温室効果ガス削減、資源3Rを評価・改善する環境経営施策を示している。
一緒に動いた変遷

「人口・消費者構成の変化に対応した国内収益基盤の盤石化」は、この変遷が動いた19回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

777666★123456
  1. ★この変遷
  2. 1人口・消費者構成の変化に対応した国内収益基盤の盤石化7回
  3. 2周年企画・新商品投入による主力ブランドの国内販売強化7回
  4. 3グローバル経営人材の育成・強化7回
  5. 4高付加価値商品の海外展開によるグローバルブランディング6回
  6. 5低温事業・飲料事業の国内利益成長6回
  7. 6健康・栄養志向に対応した高付加価値商品の開発6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日清食品ホールディングスの次の決算発表は2026-11-11の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-04の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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