SDGs推進に沿った健全な会社経営と製品開発
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。
- FY2026前進有価証券報告書
「重要課題に対する取組としてGHG排出量削減に加えて、人権デューディリジェンスの実施、自然資本への依存・影響の分析を進める等、サステナビリティを基盤とした事業運営体制強化に取り組んでおります。」
サステナビリティ重要課題における取組を、GHG削減に加えて人権デューディリジェンスと自然資本分析へ拡張している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社では2019年に策定した「サステナビリティ重要課題」の見直しを行い、①脱炭素・環境保全、②豊かな社会の実現、③人材の育成と組織風土の醸成、④社会的信頼性の向上、⑤地域とのつながりを事業活動の根幹に据え、取り組んで参ります。」
従来のSDGs・サステナビリティ経営の表明を、5項目に再設定したサステナビリティ重要課題として事業活動の根幹へ再整理している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年6月には専任組織としてサステナビリティ推進室を新設し、サステナビリティを基盤とした事業運営体制強化に取り組んでおります。」
サステナビリティ経営を事業の根幹とする方針に加え、2024年6月に専任組織を新設し、推進体制を具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「サステナビリティ経営を事業の根幹とし、持続可能な社会を築く為の環境問題をはじめとする様々な社会課題解決に資する取り組みや、将来を担う人財育成の推進等を通じて、2022年に策定した「中期経営計画2022-24年度（中経2024）」において掲げた単年度連結経常利益17±4億円という指標と、2022年度の実績等を踏まえつつ、2023年度は連結ベース経常利益21億4千万円を目標として掲げております。」
SDGs推進の表明から、サステナビリティ経営を事業の根幹とし、環境課題・社会課題・人財育成を中期計画と結び付ける段階へ進めている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社では糖化品・澱粉を軸に、コスト競争力をもった生活必需品の素材提供、及び多様化する課題やニーズに応えられる高付加価値製品の提供による更なる企業価値の向上を目指しており、また、サステナビリティ経営を根幹に、将来を担うための人材育成、環境対応にも全力で取り組んでまいります。」
従来のSDGs推進の表明から、サステナビリティ経営を経営の根幹に置き、人材育成・環境対応を企業価値向上の取り組みとして明確化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、海外では既に活発な取り組みが先行されており、日本国内でも徐々に広がりつつあるSDGs推進に沿った健全な会社経営及び製品開発・提供に努めてまいります。」
SDGs推進を会社経営および製品開発・提供の方向性として初めて明示している。