為替変動に伴う原材料価格変動
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-10-15。
ヨシムラ・フード・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「国内の食品業界におきましては、原材料価格の高止まりに加え、包装資材費、エネルギー費、物流費および人件費等の上昇が続き、厳しい経営環境となりました。」
原材料価格の高止まりに加え、包装資材費、エネルギー費、物流費、人件費の上昇が継続していると記載している。 - 2026-07-15再掲決算
「食品業界におきましては、原材料価格やエネルギー価格、物流費、人件費等が引き続き高水準で推移したことに加え、為替変動の影響による仕入コストの上昇圧力も継続し、厳しい事業環境となりました。」
原材料・エネルギー・物流・人件費の高水準と為替による仕入コスト上昇圧力を継続して記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「これは、製品（冷凍貝柱）の販売が減少したことや、中国による日本産水産物の輸入禁止措置を受けて帳簿価額を引き下げた棚卸資産の販売がなくなったことによる反動減の影響に加え、漁獲量の減少により原料仕入量が減少したことに伴い原価が上昇したこと、並びに国内向けボイルホタテの評価の見直しを実施したことによるものです。」
漁獲量減少、原料仕入量減少、原価上昇、棚卸資産評価見直しがホタテ関連事業の減益要因として実績化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「海外においては、シンガポールにおける景気減速の影響を受け、スーパー等小売店および飲食店向けの販売が低迷したこと、および物価上昇に伴いコストが増加したことにより減収減益となりました。」
物価上昇に伴うコスト増加が海外事業の減収減益要因として実績化している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「なお、外国為替相場の変動により為替差損50,494千円（前年同期は為替差益240,048千円）を計上しております。」
外国為替相場の変動が、前年同期の為替差益から当中間連結会計期間の為替差損50,494千円へ転じる形で実績化している。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、更なる円安の進行や、原材料価格やエネルギー価格高騰による物価上昇が続いており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
更なる円安の進行と原材料・エネルギー価格高騰の継続が、仕入・製造コストや業績に関わる環境悪化要因として示されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループは、原材料、商品の多くを直接的・間接的に海外から仕入れております。このため、急激な為替相場の変動により仕入価格が高騰した場合には、販売価格への転嫁が遅れることや十分な価格転嫁が出来ないことで、当社グループの業績・財政状態に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループにおいて製造される製品は、主原料として、小麦、そば、米、たまねぎ、キャベツなどの農産物、鮭、かき、わかめ、ひじき、ホタテなどの海産物、鶏肉などの食肉を加工した製品となります。」
為替変動による輸入原材料価格上昇リスクに加え、農産物・海産物・食肉・石油製品など、原材料と資材の対象範囲を具体的に広く記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「国内の食品業界におきましては、原材料価格やエネルギー価格の高騰、円安進行に伴う物価上昇が続いており、値上げや商品価格の見直しが実施される一方で、実質賃金が低下している状況下で個人消費を引き締める傾向が続いており、引き続き、業界全体で厳しい経営環境が続くことが予想されます。」
原材料・エネルギー価格高騰と円安による物価上昇が続き、実質賃金低下を背景とする個人消費の引き締めが加わっている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面においては、原材料価格やエネルギー価格の継続的な高騰に加え、Ｍ＆Ａ取得関連費用238百万円を計上したこと等によりコストが増加したものの、売上高の増加や、継続的な生産効率改善効果が現れたことで、前期比は若干の増益となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が継続し、M&A取得関連費用238百万円も加わってコスト増加要因として実績化している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「原材料価格およびエネルギー価格等が高騰した影響により、製造コストや仕入コストが増加し一部企業が苦戦したものの」
原材料・エネルギー価格高騰が製造コスト・仕入コストの増加として実際の事業運営に影響し、一部企業が苦戦したと記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「国内の食品業界におきましては、原材料価格やエネルギー価格の高騰による食料品価格の価格改定の動きがみられるものの、さらなる円安が進行する中で、さらなる原材料価格やエネルギー価格の高騰が見込まれるなど、厳しい経営環境が続くことが予想されます。」
円安を背景とする原材料・エネルギー価格高騰が継続・拡大する見通しとして記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「海外事業は、新型コロナウイルス感染症に対する規制が緩和されたことで、売上は前年同期を上回ったものの、原材料価格、物流費、および人件費が想定以上に高騰したことで、利益は前年同期を下回る結果となりました。」
原材料価格の高騰が物流費・人件費の高騰とともに海外事業の利益を実際に押し下げ、売上増にもかかわらず減益となった。 - FY2022-Q3為替差益額を更新有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間における経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益は、為替相場の変動により当第３四半期連結累計期間において為替差益を134,747千円計上（前第３四半期連結累計期間は為替差損を62,907千円計上）したため影響を受けておりますが、今後の外国為替相場により変動する可能性があります。」
前年同期の為替差損から当四半期は134,747千円の為替差益へ転じた一方、将来の為替相場による業績変動可能性は継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間における経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益は、為替相場の変動により当第２四半期連結累計期間において為替差益を89,411千円計上（前第２四半期連結累計期間は為替差損を62,907千円計上）したため影響を受けておりますが、今後の外国為替相場により変動する可能性があります。」
為替変動の影響は前四半期の為替差損から為替差益へ転じた一方、今後の為替相場による業績変動可能性は継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、原材料、商品の多くを直接的・間接的に海外からの輸入により仕入れております。このため、急激な為替相場の変動により仕入価格が高騰した場合には、販売価格への転嫁が遅れ、当社グループの業績・財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
輸入原材料の仕入価格が為替変動により上昇し、販売価格への転嫁が遅れるリスクを継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は、第２四半期末における外国為替相場の変動により為替差損を62,907千円計上したことにより、295,896千円（同41.3％減）」
外国為替相場の変動による為替差損62,907千円が計上され、経常利益を押し下げた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は、第１四半期末における外国為替相場の変動の影響により為替差損を134,035千円計上した結果94,178千円（同59.0％減）となり」
外国為替相場の変動による為替差損134,035千円が計上され、為替変動リスクが当四半期の経常利益に実際に影響している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益は、新型コロナウイルスの感染拡大等による外国為替相場の急激な変動により為替差損を計上したこと、および子会社における繰延税金資産取崩等により177,214千円（同32.7％減）となりました。」
為替相場の急激な変動による為替差損が当期純利益を押し下げる事象として実績化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格等の高止まりが続いているものの、当期より新たにグループ企業となったPACIFIC SORBY PTE. LTD.および株式会社森養魚場が収益面で寄与したこと等により、売上高は、15,315,050千円（前年同期比16.2％増）、利益につきましては、597,717千円（前年同期比75.1％増）となりました。」
原材料価格等の高止まりが続く状況を再掲している一方、製造事業では新規子会社の寄与により利益が前年同期比75.1％増となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、消費者の節約志向が強まる中、原材料価格の上昇や物流コストの高騰が業界全体に影響を及ぼしております。」
原材料価格の上昇によるコスト上昇要因が継続していることを記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格が高止まりしていること等の影響を受け、134,888千円（同30.9％減）となりました。」
原材料価格の高止まりが製造事業利益を押し下げる状況を継続して記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、主要子会社において原料・資材価格の高騰および生産性低下により利益率が低下したこと等により、営業利益354,930千円（同28.2％減）、経常利益420,278千円（同24.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益263,692千円（同37.1％減）となりました。」
原料・資材価格の高騰と生産性低下による利益率低下が通期業績にも及び、営業利益等の減少として数値化されている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、主要子会社において原材料価格の高騰および生産性低下により利益率が低下したことや、費用面において物流コストの増加およびＭ＆Ａ関連費用が前期より約118百万円増加し133百万円となったこと等により、営業利益184,149千円（前年同期比62.1％減）、経常利益240,970千円（前年同期比54.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益134,958千円（前年同期比68.6％減）となりました。」
原材料価格高騰と生産性低下による利益率低下が続き、物流コストやM&A関連費用の増加も加わって、利益減少がより大きく数値化されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「利益につきましては、グループの拡大等により売上高は伸びたものの、引き続き原材料価格高騰等による原価率上昇等の影響を大きく受け、利益は270,275千円（前年同期比41.3％減）となりました。」
原材料価格高騰による原価率上昇の影響が製造事業利益に大きく及び、前年同期比41.3％減となったと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格高騰の影響を受け、195,192千円（同35.6％減）となりました。」
原材料価格高騰が製造事業の利益を実際に押し下げ、製造事業利益が前年同期比35.6％減となったと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格の高騰等により厳しい状況ではあったものの、上記理由により売上が伸びた結果、682,247千円（同3.3％増）となりました。」
原材料価格の高騰が製造事業の利益環境を厳しくする要因として実際の業績説明に現れている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「また、為替レートの変動リスクも高まっており、一部業績に影響を与える状況もみられております。」
為替変動リスクが高まっており、一部業績への影響もみられるとの記載に変化している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「一方、為替レートの円高進行により原材料等の価格は下落しており、一部明るい動きもみられております。」
前回懸念された為替変動に伴う原材料価格上昇とは異なり、当四半期は円高が原材料価格の下落要因として記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「為替変動に伴う原材料価格高騰等の影響が懸念されたものの、売上の増加や設備投資等による生産性向上により原価率の低減を図った結果、利益は182,459千円となりました。」
原材料価格高騰の影響を懸念しつつ、生産性向上による原価率低減を併記している。