競合商品の開発・価格攻勢
FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-31。
大冷がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。85社中41社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに34社。
- 2026-07-31悪化決算
「損益面につきましては、直接貿易など仕入コスト削減に引き続き取り組んでまいりましたが、粗利の低い商品の販売増加などにより粗利率は当初想定を下回りました。」
低価格商品の販売増加により、粗利率が当初想定を下回った。 - FY2026悪化有価証券報告書
「低価格志向に対応するための値引増加により粗利率が低下、売上高の減収に伴い粗利益が減少したことにより、営業利益は660,319千円（前年同期比21.5％減）、経常利益は693,429千円（前年同期比17.9％減）となりました。」
低価格志向・価格競争への対応として値引きが増加し、粗利率低下と営業利益・経常利益の減少が実際に発生している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「損益面につきましても、価格競争激化に伴い値引きが増加したことにより粗利率が低下したこと、売上高の減収に伴い粗利益が減少したことにより」
価格競争の激化に伴う値引き増加が粗利率低下につながり、売上高減収による粗利益減少と合わせて利益を押し下げた。競合による価格攻勢の影響が損益に継続して表れている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「骨なし魚事業におきましては、「ダイスカットシリーズ」など当社独自商品の拡販に努めましたが、ユーザーの低価格志向に伴う販売数量減少により売上高9,036,181千円（前年同期比13.4％減）」
独自商品の拡販を進めた一方、ユーザーの低価格志向による販売数量減少が骨なし魚事業の13.4％減収として実際の業績に表れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「骨なし魚事業におきましては、「ダイスカットシリーズ」など当社独自商品の拡販に努めましたが、ユーザーの低価格志向伴う販売数量減少などにより売上高4,612,800千円（前年同期比15.0％減）」
ユーザーの低価格志向に伴う販売数量減少が、骨なし魚事業の前年同期比15.0％減の要因として実際に記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、直接貿易など仕入コスト削減に引き続き取り組みましたが、価格競争対応による粗利率の低下や大幅な昇給実施による人件費の増加などにより、営業利益は316,348千円（前年同期比10.1％減）、経常利益は332,010千円（前年同期比11.0％減）、四半期純利益は231,279千円（前年同期比8.0％減）となりました。」
価格競争への対応による粗利率低下が発生し、営業利益、経常利益、四半期純利益の減少要因となった。競合商品の価格攻勢に伴う影響が実際の損益に表れている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合商品の開発・価格攻勢リスクについて、新規発生・重要な変更はないと包括的に記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかし、競合他社も当社商品よりもさらに優れた骨なし魚やミート商品を開発し、あるいは当社と同様の技術で当社より安価な骨なし魚やミート商品を販売し、当社商品の競争力が低下する可能性も想定されます。」
競合商品の性能向上・低価格販売による競争力低下リスクを継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「骨なし魚事業におきましては、新商品や外郭団体ＰＢ商品などの拡販に努めましたが、他社との価格競争による販売鈍化により売上高11,039,416千円（前年同期比4.9％減）」
他社との価格競争による販売鈍化が、骨なし魚事業の通期売上高4.9％減の要因として実際に記載されている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「骨なし魚事業におきましては、新商品や外郭団体ＰＢ商品などの拡販に努めましたが、他社との価格競争が厳しかったことにより売上高8,633,807千円（前年同期比4.2％減）」
他社との価格競争が厳しく、骨なし魚事業の売上高が前年同期比4.2％減少した要因として実際に記載されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「骨なし魚事業におきましては、外郭団体ＰＢ商品などの拡販に努めましたが、他社との価格競争が厳しかったことにより売上高5,619,982千円（前年同期比3.4％減）」
他社との価格競争が厳しく、骨なし魚事業の売上高が前年同期比3.4％減少した要因として実際に記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合商品の開発・価格攻勢リスクについて、新規発生・重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合商品の開発・価格攻勢リスクについて、新規発生・重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合商品の開発・価格攻勢リスクについて、新規発生・重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合商品の開発・価格攻勢リスクについて、新規発生・重要な変更はないと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「新商品骨取り魚などの拡販に努めましたが、価格競争による値引き販売などにより売上高12,174,253千円（前年同期比1.3％減）となりました。」
価格競争による値引き販売が、骨なし魚事業の通期売上高を前年同期比1.3％減少させた要因として実際に記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「骨なし魚事業におきましては、新商品骨取り魚などの拡販に努めましたが、価格競争に伴う値引き販売などにより売上高9,408,935千円（前年同期比1.5％減）」
価格競争に伴う値引き販売が、骨なし魚事業の第3四半期累計売上高を前年同期比1.5％減少させた要因として実際に記載されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「骨なし魚事業におきましては、外郭団体のＰＢ商品など拡販に努めましたが、価格競争に伴う値引き販売などにより売上高6,081,371千円（前年同期比3.9％減）」
価格競争に伴う値引き販売が、骨なし魚事業の第2四半期累計売上高を前年同期比3.9％減少させた要因として実際に記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「骨なし魚事業におきましては、大手問屋のＰＢ商品など全社一丸となって拡販に努めましたが、価格競争に伴う値引き販売などにより売上高2,947,193千円（前年同期比5.5％減）」
価格競争に伴う値引き販売が、骨なし魚事業の第1四半期売上高減少の要因として実際に記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「競合他社も当社商品よりもさらに優れた骨なし魚やミート商品を開発し、あるいは当社と同様の技術で当社より安価な骨なし魚やミート商品を販売し、当社商品の競争力が低下する可能性も想定されます。」
競合商品の性能向上・低価格販売による競争力低下リスクを引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度に提出した有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合商品の開発・価格攻勢リスクについて、新規発生・重要な変更はないと包括的に記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競合商品の開発・価格攻勢リスクについて、新規発生・重要な変更はないと包括的に記載している。過去に記載された販売価格競争による影響の状態を変更する記載はない。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「骨なし魚事業におきましては、他社商品との販売価格競争などにより売上高3,119,750千円（前年同期比7.0％減）」
競合他社との販売価格競争が実際に骨なし魚事業の売上減少をもたらしたと記載している。また、販売価格競争による粗利益の減少も経常利益等の減少要因として示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「競合他社も当社商品よりもさらに優れた骨なし魚やミート商品を開発し、あるいは当社と同様の技術で当社より安価な骨なし魚やミート商品を販売し、当社商品の競争力が低下する可能性も想定されます。」
競合の技術向上・低価格販売による商品競争力低下を主要課題としている。