店舗収益性低下・賃貸物件リスク・減損
FY2016に初出。36回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q4。直近の記載はFY2027-H1。
イートアンドホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「「食品事業」セグメントにおいて、ソフトウェア等の減損損失として２百万円を計上しております。「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備等の減損損失として７百万円を計上しております。」
当中間期に食品事業2百万円、外食事業7百万円、合計10百万円の減損損失を計上し、店舗・設備等の収益性リスクが実績として発生している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。関東地区（８拠点）店舗設備153百万円、関西地区（２拠点）店舗設備17百万円、北海道地区（２拠点）店舗設備16百万円、海外（１拠点）店舗設備５百万円、合計192百万円。」
店舗設備の減損損失は前連結会計年度の162百万円から192百万円へ増加し、対象拠点も7拠点から13拠点へ拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。関東地区（５拠点）店舗設備56百万円、関西地区（１拠点）店舗設備63百万円、北海道地区（１拠点）店舗設備30百万円、海外（３拠点）店舗設備12百万円、合計162百万円。」
店舗設備の減損損失は継続したが、前連結会計年度の186百万円から162百万円へ減少した。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失）「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備の減損損失として０百万円を計上しております。」
当第1四半期の外食事業では店舗設備の減損損失を計上していない。前連結会計年度に計上した減損損失186百万円から、当四半期の計上額は0百万円となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。関東地区（４拠点）店舗設備53百万円、関西地区（２拠点）店舗設備３百万円、北海道地区（８拠点）店舗設備28百万円、海外（５拠点）店舗設備100百万円、合計186百万円。」
減損損失は継続したが、前連結会計年度の295百万円・29拠点から186百万円・19拠点へ減少した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備等の減損損失として42百万円を計上しております。」
外食事業の店舗設備等に関する減損損失は、前第2四半期累計の28百万円から42百万円となり、継続的に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備等の減損損失として28百万円を計上しております。」
FY2024-Q1では減損損失0百万円だったが、第2四半期累計では外食事業の店舗設備等について28百万円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備の減損損失として０百万円を計上しております。」
当第1四半期の外食事業における店舗設備の減損損失は0百万円となり、前連結会計年度に計上された295百万円から減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。関東地区（22拠点）店舗設備210百万円、関西地区（３拠点）店舗設備25百万円、北海道地区（３拠点）店舗設備42百万円、台湾地区（１拠点）店舗設備16百万円、合計295百万円。」
店舗設備等の減損損失は295百万円、対象は29拠点となり、前連結会計年度の180百万円・18拠点から増加した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備等の減損損失として76百万円を計上しております。」
外食事業の店舗設備等に関する減損損失は、第2四半期累計の39百万円から第3四半期累計では76百万円となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備等の減損損失として66百万円を計上しております。」
前第1四半期の減損損失0百万円から、当第2四半期累計では外食事業の店舗設備等について66百万円を計上した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備の減損損失として０百万円を計上しております。」
当第1四半期の外食事業における店舗設備の減損損失は0百万円と記載され、前連結会計年度まで継続していた減損計上額が当四半期には発生していない。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。関東地区（11拠点）店舗設備108百万円、関西地区（４拠点）店舗設備34百万円、北海道地区（３拠点）店舗設備38百万円、合計180百万円。」
減損損失は継続して発生したが、前連結会計年度の765百万円から180百万円へ減少し、不動産賃貸物件に関する247百万円の減損は今回計上されていない。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備の減損損失として74百万円を計上しております。」
外食事業の店舗設備に関する減損損失は、第2四半期累計の39百万円から第3四半期累計では74百万円となり、継続的に発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備等の減損損失として39百万円を計上しております。」
第2四半期累計で外食事業の店舗設備等に関する減損損失39百万円を計上し、店舗収益性・資産回収可能性に関するリスクが引き続き実績として発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備の減損損失として５百万円を計上しております。」
外食事業の店舗設備について、減損損失5百万円を計上した。店舗収益性・資産回収可能性に関するリスクが引き続き実績として発生している。 - FY2021-Q4悪化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備の減損損失として401,918千円、また当社保有の不動産賃貸物件売却に伴い、土地・建物等の帳簿価額を回収可能価額まで減額したことによる減損損失として247,458千円を計上しております。」
店舗設備等の減損損失は合計649,376千円となり、前回開示の合計649,054千円から増加した。不動産賃貸物件の減損に加え、店舗閉鎖損失240,680千円も計上されており、収益性・資産回収可能性への影響が継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備等の減損損失として401,596千円、また当社保有の不動産賃貸物件売却に伴い、土地・建物等の帳簿価額を回収可能価額まで減額したことによる減損損失として247,458千円を計上しております。」
第2四半期累計で店舗設備等401,596千円、不動産賃貸物件247,458千円、合計649,054千円の減損損失を計上し、店舗・保有不動産の収益性および回収可能性に関する影響が拡大している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントにおいて、店舗設備の減損損失として21,138千円、また当社保有の不動産賃貸物件売却に伴い、土地・建物等の帳簿価額を回収可能価額まで減額したことによる減損損失として247,458千円を計上しております。」
外食店舗設備21,138千円および不動産賃貸物件247,458千円、合計268,596千円の減損損失を計上し、店舗・保有不動産に関する収益性・資産回収リスクが実績として発生している。 - FY2020通期減損額の確定有価証券報告書
「当該減少額を減損損失（173,661千円）として特別損失に計上いたしました。」
当連結会計年度に外食事業の店舗設備について173,661千円の減損損失を計上した。前年度の295,187千円からは減少しているが、店舗収益性低下に伴う減損は継続して発生している。 - FY2020-Q4悪化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントの店鋪設備について、103,737千円の減損損失を計上しております。」
外食事業の店舗設備について、第3四半期累計で103,737千円の減損損失を計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントの店舗設備について93,630千円の減損損失を計上しております。」
外食事業の店舗設備について93,630千円の減損損失を計上し、店舗収益性等に関係する減損リスクが引き続き実績として現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。関東地区（15店舗）283,090千円、関西地区（２店舗）9,896千円、北海道地区（１店舗）2,201千円、合計295,187千円。」
店舗設備について通期で295,187千円の減損損失を計上した。前連結会計年度の258,132千円から増加し、対象店舗は18店舗となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントの店鋪設備について120,644千円の減損損失を計上しております。」
外食事業の店舗設備について120,644千円の減損損失を実際に計上した。 - FY2018賃借物件リスクの具体化有価証券報告書
「当社グループは新規に出店する際に賃貸人の信用状況についての調査・確認を徹底させるとともに、特定の賃貸人からの賃借が集中しないように取り組んでおりますが、万一、賃貸人の倒産等により、差し入れていた保証金等の一部または全部が回収不能となった場合には、当社グループの財政状態や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
賃貸人の倒産による保証金回収不能リスクと、信用調査・賃借先分散による対応を具体的に記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「なお、当社が保有する固定資産（店舗設備）について「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、２億58百万円の減損損失を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は２億15百万円（前期比37.8％増）となりました。」
店舗設備に関する減損損失を258百万円計上し、前連結会計年度の191,829千円から増加した。 - FY2018-Q4悪化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントの店鋪設備について、164,074千円の減損損失を計上しております。」
外食事業の店舗設備について、減損損失の累計計上額が前回記載の117,830千円から164,074千円に増加した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントの店鋪設備について117,830千円の減損損失を計上しております。」
外食事業の店舗設備について117,830千円の減損損失を実際に計上した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントの店鋪設備について50,530千円の減損損失を計上しております。」
外食事業の店舗設備について、50,530千円の減損損失を実際に計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「また、特別損失として、当社グループが保有する店舗設備を「固定資産の減損に係る会計基準」に則り減損損失を１億91百万円、店舗・事務所などの閉鎖に伴う固定資産除売却損56百万円および店舗閉鎖損失54百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は１億56百万円となりました。」
店舗設備の減損損失191,829千円、固定資産除売却損56,705千円、店舗閉鎖損失54,857千円を実際に計上した。 - FY2017-Q4顕在化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントの店舗設備において80,733千円の減損損失を計上しております。」
外食事業の店舗設備について、80,733千円の減損損失を実際に計上した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「「外食事業」セグメントの店舗設備について、37,795千円の減損損失を計上しております。」
店舗収益性等に関係する外食事業の店舗設備について、37,795千円の減損損失を実際に計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、店舗環境の変化や経済的要因により店舗ごとの収益性が損なわれた場合、固定資産およびリース資産について減損損失を認識する必要があり、当該減損損失の計上により当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗収益性低下による減損リスクを記載しており、当事業年度には外食事業で8,191千円の減損損失を計上している。