マーケティングと研究開発の連携による商品開発の高質化・迅速化
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社の研究開発機能は、クリエイティブ本部の研究所、テクニカルセンター、イノベーションセンター、商品開発部が担っており、研究所、テクニカルセンター、イノベーションセンターは家庭用・業務用商品の設計・試作等の味づくり、工業化検討、新技術の開発、商品・原材料の化学分析、食品表示や特許等の情報管理や社内外への発信を行うほか、中長期的な研究開発課題にかかる基礎研究にも取り組んでおります。」
従来の研究所・テクニカルセンター・商品開発部にイノベーションセンターを加えた研究開発体制を記載し、研究開発費は10億33百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５億23百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費５億23百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の研究開発機能は、クリエイティブ本部の研究所、テクニカルセンター、商品開発部が担っており、研究所とテクニカルセンターは家庭用・業務用商品の設計・試作等の味づくり、工業化検討、新技術の開発、商品・原材料の化学分析、食品表示や特許等の情報管理や社内外への発信を行うほか、中長期的な研究開発課題にかかる基礎研究にも取り組んでおります。」
クリエイティブ本部の研究所・テクニカルセンター・商品開発部による研究開発体制を継続し、当年度は健康訴求素材、発酵技術、機能性、賞味期限延長等の研究を含め、研究開発費954百万円を計上した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「今回の子会社化を通じて、粉末調味料における製造技術の知見獲得や小容量商品に対する生産能力の整備、向上を見込んでおります。このような当社のモノづくりにおける開発・製造・供給体制の強化を通じて多様化するお客様のニーズに寄り添ってまいります。」
丸二株式会社の子会社化を通じ、粉末調味料の製造技術、小容量商品の生産能力、開発・製造・供給体制の強化を具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「丸二株式会社は1967年設立の粉末・液体調味料等の製造、卸売会社であり、小容量の粉末及び液体製品を中心としたモノづくりの知見を有しております。また、西日本エリアの味覚や嗜好を捉えた商品開発を得意とするほか、少量多品種生産に適合した柔軟かつ機動的な生産体制が構築されております。」
丸二株式会社の子会社化を通じ、粉末・液体調味料、小容量商品、地域の嗜好を踏まえた商品開発、少量多品種生産の知見を取り込む計画を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の研究開発機能は、クリエイティブ本部の研究所、テクニカルセンター、商品開発部が担っており、研究所とテクニカルセンターは家庭用・業務用商品の設計・試作等の味づくり、工業化検討、新技術の開発、商品・原材料の化学分析、食品表示や特許等の情報管理や社内外への発信を行うほか、中長期的な研究開発課題にかかる基礎研究にも取り組んでおります。」
クリエイティブ本部の研究所・テクニカルセンター・商品開発部を通じた研究開発体制を継続し、当年度の研究開発費は934百万円となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億73百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費４億73百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社の研究開発機能は、クリエイティブ本部の研究所、テクニカルセンター、商品開発部が担っており、研究所とテクニカルセンターは家庭用・業務用商品の設計・試作等の味づくり、工業化検討、新技術の開発、商品・原材料の化学分析、食品表示や特許等の情報管理や社内外への発信を行うほか、中長期的な研究開発課題にかかる基礎研究にも取り組んでおります。」
研究所・テクニカルセンター・商品開発部からなるクリエイティブ本部の体制を示し、商品開発、工業化、新技術、基礎研究を一体的に進めている。当年度の研究開発費は957百万円となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社の研究開発機能は、研究開発本部が担っており、家庭用・業務用商品の設計・試作等の味づくり、工業化検討、新技術の開発、商品・原材料の化学分析、食品表示や特許等の情報管理や社内外への発信を行うほか、中長期的な研究開発課題にかかる基礎研究にも取り組んでおります。また、マーケティング戦略及び商品戦略に基づき商品開発の高質化・迅速化を図り、競争優位に立てる商品・サービスの開発を行っております。」
研究本部とマーケティング本部の商品開発部という従来の記載から、研究開発本部を中核とする機能・体制を示し、商品開発・工業化・基礎研究を一体的に記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更がないと明記しており、マーケティングと研究開発を連携した商品開発体制の継続と整合する。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の研究開発機能は、研究本部とマーケティング本部の商品開発部が担っており、研究本部では家庭用・業務用商品の設計・試作等の味づくり、工業化検討、新技術の開発、商品・原材料の化学分析、食品表示や特許等の情報管理や社内外への発信を行うほか、中長期的な研究開発課題にかかる基礎研究にも取り組んでおります。商品開発部はマーケティング戦略及び商品戦略に基づき商品開発の高質化・迅速化を図り、競争優位に立てる商品・サービスの開発を行っております。」
研究本部とマーケティング本部の商品開発部の連携による商品開発体制を引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の研究開発機能は、マーケティング本部・商品開発部と研究本部が担っており、商品開発部はマーケティング戦略及び商品戦略に基づき商品開発の高質化・迅速化を図り、競争優位に立てる商品・サービスの開発を行っております。」
マーケティング戦略・商品戦略と研究開発を連携させ、高質かつ迅速な商品開発を進める体制を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「商品開発部はマーケティング戦略及び商品戦略に基づき商品開発の高質化・迅速化を図り、競争優位に立てる商品・サービスの開発を行っております。」
マーケティング戦略・商品戦略と研究開発を連携させ、高質かつ迅速な商品開発を進める体制を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「商品開発部はマーケティング戦略及び商品戦略に基づき商品開発の高質化・迅速化を図り、競争優位に立てる商品・サービスの開発を行っております。」
商品開発部、研究本部、マーケティング本部、プロジェクトチーム、マーケティング戦略委員会を通じて研究開発を運営している。