Komori
ダイショー(2816)・施策再定義

適正価格・付加価値製品開発による収益力改善

FY2024-Q1に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-05-11。

5記載
4年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2024-Q1 – FY2024-Q3再定義FY2025 – 2026-05-112023: 220232024: 120242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
採算重視の販売・製品構成転換39社が書いているテーマ・逆風0社・追い風41社

ダイショーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。23社中3社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-05-11再定義決算

    「「業務価値(プロセス価値)の向上」では、デジタルとプロセスの高度化を実践し、業務品質・効率・再現性の向上を図り、強固な事業基盤の構築を目指してまいります。」

    収益力改善の説明が、適正価格・付加価値製品中心の表現から、業務価値・プロセス価値と事業基盤の強化を含む枠組みに広がっている。
  2. FY2025再定義有価証券報告書

    「その実現に向け、今期は「ビジョン追求」「適正利益の確保」「組織づくり」の3つをテーマに掲げ、企業価値のさらなる向上を目指す一年としてまいります。」

    従来の付加価値製品開発・価格改定を軸とする収益力改善が、新中期計画では適正利益の確保を中心とする経営基盤づくりへ再整理されている。
  3. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「特に今期は、適正な価格を意識し付加価値のある製品開発や価格改定を軸とした収益力の改善に取り組んでおります。」

    適正価格を意識した付加価値製品の開発と価格改定を軸とする収益力改善策が継続している。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「特に今期は、適正な価格を意識し付加価値のある製品開発や価格改定を軸とした収益力の改善に取り組んでおります。」

    今期の収益力改善策として、適正価格を意識した付加価値製品の開発と価格改定を軸とする取り組みが継続している。
  5. FY2024-Q1初出有価証券報告書

    「特に今期は、適正な価格を意識し付加価値のある製品開発や価格改定を軸とした収益力の改善に取り組んでおります。」

    今期の収益力改善策として、適正価格を意識した付加価値製品の開発と価格改定を軸とする取り組みが初めて明示された。
一緒に動いた変遷

「低価格志向と販売競争激化による収益圧迫」は、この変遷が動いた5回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1低価格志向と販売競争激化による収益圧迫2回
  3. 2原材料価格・原油価格・物流費の変動リスク2回
  4. 3新興国・資源国経済の減速に伴う円高・株式市場低迷2回
  5. 4冷夏・暖冬・台風等による販売業績変動2回
  6. 5人口減少・市場縮小による内需低迷2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ダイショーの次の決算発表は2026-11-02の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-11の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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