主要原材料・原油価格の変動による収益性への影響
FY2016に初出。27回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-07。
佐藤食品工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- 2026-08-07再掲決算
「茶葉原料及び昆布原料の仕入価格が高騰し続けていることや、為替や長期化する中東情勢に伴うエネルギーコストの上昇などにより、製造コストが上昇し利益率が低下することが予想されます。」
主要原料及びエネルギーコストの高騰が続き、今後の製造コスト上昇と利益率低下を見込むリスクを再確認している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当事業年度は、材料費等の増加により、売上高に対する原価率は、前事業年度に比べ 1.6ポイント上昇して75.9％となりました。」
材料費等の増加が実際に発生し、原価率が前年同期比1.6ポイント上昇して75.9％となったことを開示している。 - 2026-05-15再掲決算
「原材料コストの高騰に伴う物価上昇の影響による消費者の節約志向の高まりから、厳しい事業環境となりました。」
原材料コスト高騰と消費者の節約志向による厳しい事業環境を再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「高騰する原材料コストの動向に注視しつつ」
高騰する原材料コストを事業環境上の懸念として認識し、その動向を注視する対応を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当食品業界につきましては、インバウンド需要の拡大や外出機会の増加を受け、飲料需要及び製菓用途需要に持ち直しの動きが見られるものの、エネルギーコスト及び原材料コストの高止まりに伴う物価上昇の影響から、消費者の節約志向が高まるなど、厳しい事業環境に直面しました。」
インバウンド需要等の持ち直しを記載する一方、エネルギーコスト及び原材料コストの高止まりと節約志向による厳しい事業環境を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「エネルギーコスト及び原材料コストの動向に注視しつつ、安心・安全な原材料の安定調達に取り組んでまいりました。」
エネルギーコスト及び原材料コストの動向を注視し、安心・安全な原材料の安定調達に取り組む対応を継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当事業年度は、人件費等の増加により、売上高に対する原価率は、前事業年度に比べ 0.5ポイント上昇して74.7％となりました。」
人件費等の増加が実際に発生し、売上高に対する原価率が前年同期比0.5ポイント上昇したと開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、変化、多様化する消費者ニーズや顧客ニーズを的確に把握し、それらのニーズに合致した高付加価値製品の開発を実現すべく、新技術開発や新製法の確立に挑戦していくとともに、原材料コストの動向を注視しつつ、安心・安全な原材料の安定調達に取り組んでまいりました。」
原材料コストの動向を注視し、安心・安全な原材料の安定調達に取り組む対応を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「高止まりする原材料コストなどの動向を注視しながら事業活動を継続してまいりました。」
高止まりする原材料コストが事業環境上の懸念であるとの説明と、その動向を注視する対応を継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上原価の増加により営業利益は 142百万円（同 10.9％減）、経常利益は 207百万円（同 5.7％減）となりました。」
売上原価の増加が実際に発生し、営業利益は前年同四半期比10.9％減、経常利益は5.7％減となった要因として説明されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当事業年度は、燃料費等の増加により、売上高に対する原価率は、前事業年度に比べ3.2ポイント上昇して74.2％となりました。」
燃料費等の増加が実際に発生し、原価率が3.2ポイント上昇したことを開示している。営業利益は618百万円、前年同期比21.0％減となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上原価の増加により営業利益は 480百万円（同 22.4％減）、経常利益は 624百万円（同 11.9％減）となりました。」
売上原価の増加が引き続き実際に発生し、営業利益は前年同四半期比22.4％減、経常利益は11.9％減となった要因として説明されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上原価の増加により営業利益は 258百万円（同 29.9％減）、経常利益は 319百万円（同 24.5％減）となりました。」
売上原価の増加が実際に発生し、営業利益は前年同四半期比29.9％減、経常利益は24.5％減となった要因として説明されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上原価の増加により営業利益は 160百万円（同 22.2％減）、経常利益は 220百万円（同 15.0％減）となりました。」
売上原価の増加が実際に発生し、営業利益は前年同四半期比22.2％減、経常利益は15.0％減となった要因として説明されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「本感染症の感染拡大を契機に変化、多様化した事業環境への適応が求められるとともに、原材料や副資材の価格高騰、エネルギーコストや物流コストの上昇など、引き続き厳しい状況が見込まれます。」
原材料費の高騰に加え、副資材価格、エネルギーコスト及び物流コストの上昇を挙げ、コスト上昇要因を具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、新たに発生した変異株による感染拡大の影響や、原油価格高騰によるエネルギーコストの上昇、原材料費高騰による製造原価の上昇などから、当社を取り巻く事業環境は、依然として先行き不透明な状況が続くものと予想されます。」
原油価格高騰によるエネルギーコスト上昇に加え、原材料費高騰による製造原価上昇を新たなコスト要因として明示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「海外経済につきましても、本感染症のワクチン接種が進み、経済活動再開の動きが見られますが、一部の国では感染が再拡大していることや、原油価格高騰に伴うコストの上昇、長期化する米中通商問題など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原油価格高騰に伴うコスト上昇を、先行き不透明な海外経済の要因として記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の使用する主要な原材料（鰹節・昆布・椎茸等）、デキストリンは、国際的な需給動向等によりその価格が変動する可能性があります。また、原油価格の高騰は、包装材料の価格や製造コスト、運送コスト等に影響を与える要因となります。このような原材料等の価格変動に対応するため、仕入れルートを複数化する方針を取っておりますが、これらのコストが上昇した際、生産効率の改善や販売価格への転嫁等による方法で吸収できないことも想定され、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
主要原材料・原油価格の変動及びコスト上昇が業績に影響する可能性と、仕入れルートを複数化する対応方針を再掲している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当事業年度は、工場設備にかかる修繕費等の増加により、売上高に対する原価率は、前事業年度に比べ 1.5ポイント上昇して、73.3％となりました。」
工場設備の修繕費等の増加により原価率が1.5ポイント上昇し、営業利益率も低下したと開示している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上原価の増加により営業利益は 736百万円（同 10.9％減）、受取配当金 66百万円（同 13.4％増）を計上したため、経常利益は 831百万円（同 7.5％減）となりました。」
売上原価の増加が実際に発生し、営業利益は前年同四半期比10.9％減、経常利益は7.5％減となった要因として説明されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上原価の増加により営業利益は 430百万円（同 16.5％減）、受取配当金 42百万円（同 11.1%増）を計上したため、経常利益は 495百万円（同 11.1％減）となりました。」
売上原価の増加が実際に発生し、営業利益及び経常利益の前年同四半期比減少要因として説明されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上原価の増加により営業利益は 250百万円（同 11.9％減）、受取配当金 42百万円（同 13.2％増）を計上したため、経常利益は 311百万円（同 3.4％減）となりました。」
売上原価の増加が実際に発生し、営業利益及び経常利益の前年同四半期比減少要因として説明されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、人件費や燃料コストの上昇により営業利益は1,043百万円（同10.5％減）、受取配当金58百万円（同4.3％減）を計上したため、経常利益は1,123百万円（同10.0％減）となりました。」
人件費及び燃料コストの上昇が実際に発生し、営業利益及び経常利益の前年同期比減少要因として説明されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上原価の増加により営業利益は 826百万円（同 8.7％減）、経常利益は 898百万円（同 7.9％減）となりました。」
売上原価の増加が実際に発生し、営業利益及び経常利益の前年同四半期比減少要因として説明されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、燃料コストの上昇や新技術開発投資が当初見込みより増加したことにより営業利益は 500百万円（同 4.9％減）、経常利益は 547百万円（同 2.1％減）となりました。」
燃料コストの上昇が実際に発生し、営業利益及び経常利益の減少要因として説明されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料コストの変動・高騰による収益性への影響に対応すべく、より利益を生み出しやすい体質作りに取り組んでまいります。」
原材料コストの変動・高騰が収益性に影響するリスクと、生産性向上による対応方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の使用する主要な原材料（鰹節・昆布・椎茸等）、デキストリンは、国際的な需給動向等によりその価格が変動する可能性があります。また、原油価格の高騰は、包装材料の価格や製造コスト、運送コスト等に影響を与える要因となります。」
生産効率の改善や販売価格への転嫁で吸収できない場合、業績に影響する可能性があるとしている。