働き方の改革による生産性の向上
FY2016-Q2に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
カゴメがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「この状況を変え、自らイノベーションを生み出し、成長し続けることができる「自律自走型」チームを生み出していくために、2024年度から人事処遇制度の抜本的な改革に着手しました。」
働き方改革の重点が、制度・時間の改善から、多様な就労観に対応する人事処遇制度の抜本改革と自律自走型チームの形成へ広がった。 - FY2021前進有価証券報告書
「業務効率化と制度拡充などにより、総労働時間は、18年度1,929時間から21年度実績1,867時間まで短縮しました。」
働き方改革の成果として、総労働時間を2018年度の1,929時間から2021年度の1,867時間へ短縮した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「働き方の進化 ①ウィズ/アフターコロナ時代の「自律的な」働き方の確立／働き方の進化 ②働きがいのある会社に向けた施策の強化」
従来の「働き方の改革」から「生き方改革」への整理に加え、ウィズ／アフターコロナ時代の自律的な働き方と働きがいを、2021年度の中期重点課題として再整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「③ 「働き方の改革」から「生き方改革」へ ・ダイバーシティの推進 ・総労働時間1,800時間に向けた取組み ・人事、研修制度改革 ・健康経営の推進」
働き方改革から生き方改革への展開、総労働時間1,800時間、ダイバーシティ、人事・研修制度、健康経営を2020年度の重点課題として再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「③ 「働き方の改革」から「生き方改革」へ ・ダイバーシティの推進 ・総労働時間1,800時間に向けた取組み ・人事、研修制度改革 ・健康経営の推進」
働き方改革を生き方改革へ広げ、ダイバーシティ、総労働時間1,800時間、人事・研修制度、健康経営を一体の重点課題として示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、重点課題である①既存事業・カテゴリーのバリューアップ、②イノベーションによる新たなビジネスモデルの創造、③グローバル化の推進、④働き方の改革による生産性の向上などに取組み、更なる企業価値の向上に努めております。」
働き方の改革による生産性向上を、中期経営計画の重点課題として再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、重点課題である①既存事業・カテゴリーのバリューアップ、②イノベーションによる新たなビジネスモデルの創造、③グローバル化の推進、④働き方の改革による生産性の向上などに取組み、更なる企業価値の向上に努めております。」
働き方の改革による生産性向上を、中期経営計画の重点課題として再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「⑤ 働き方の改革と収益構造改革 SCM機能の強化と効率化の推進、生産性の向上、在庫の削減」
働き方改革・収益構造改革を、SCM効率化、生産性向上、在庫削減に具体化して再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「④働き方の改革による生産性の向上」
働き方の改革による生産性向上を中期経営計画の重点課題として再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「④働き方の改革による生産性の向上」
働き方の改革による生産性向上を中期経営計画の重点課題として再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、重点課題である①既存事業・カテゴリーのバリューアップ、②イノベーションによる新たなビジネスモデルの創造、③グローバル化の推進、④働き方の改革による生産性の向上などに取組み、当社の社会的価値、経済的価値の更なる向上に努めております。」
働き方の改革による生産性向上を中期経営計画の重点課題として再掲している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「④働き方の改革による生産性の向上」
働き方の改革による生産性向上を中期経営計画の重点課題として再確認している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「④働き方の改革による生産性の向上」
働き方の改革を生産性向上および収益構造改革につなげる方針を示している。