有価証券の時価変動リスク
FY2017に初出。13回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
カゴメがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。135社中53社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに35社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の純変動 817 △295」
保有金融資産の公正価値変動が、当中間期には2億95百万円の減少としてその他の包括利益に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループが保有する上場株式について株価が10％下落した場合における連結包括利益計算書のその他の包括利益（税効果考慮前）の影響は、△985百万円」
上場株式の株価10％下落時のその他の包括利益への感応度が、前年度の915百万円から985百万円へ拡大している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「保有株式の時価の上昇などにより「その他の金融資産」が13億36百万円、それぞれ増加したことによります。」
保有株式の時価上昇が、その他の金融資産13億36百万円の増加として現れた。 - FY2021-Q2保有株式時価上昇による資産増加継続有価証券報告書
「保有株式の時価の上昇などにより「その他の金融資産」が15億32百万円、それぞれ増加したことによります。」
保有株式の時価上昇により、その他の金融資産が15億32百万円増加した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「保有株式の時価の上昇などにより「その他の金融資産」が17億37百万円増加しました。」
保有株式の時価上昇が、その他の金融資産17億37百万円の増加として現れた。 - FY2020-Q3保有株式時価上昇による資産増加有価証券報告書
「保有株式の時価の上昇などにより「その他の金融資産」が7億27百万円増加しました」
保有株式の時価上昇により、その他の金融資産が前期末比7億27百万円増加した。時価変動リスクは残るが、当四半期には上昇影響が現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、「その他の非流動資産」が投資不動産の売却などにより24億43百万円、「その他の金融資産」が保有株式の時価の下落などにより12億50百万円、それぞれ減少したことによります。」
保有株式の時価下落が、その他の金融資産12億50百万円の減少として実際に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する上場株式について株価が10％下落した場合における連結包括利益計算書のその他の包括利益(税効果考慮前)の影響は以下のとおりであります。」
上場株式の株価が10％下落した場合、その他の包括利益に1,000百万円の影響がある感応度を開示している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「保有意義の希薄な政策保有株式の処分・縮減という基本方針に則り、当社保有のアサヒグループホールディングス株式、日清食品ホールディングス株式等を売却したことによる投資有価証券売却益45億74百万円を計上しました。」
政策保有株式の売却・縮減に伴い、投資有価証券売却益45億74百万円を計上し、有価証券の時価変動・売却の影響が通期で現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「「投資有価証券」は前期末に比べ、時価の下落や売却により20億８百万円減少いたしました。」
投資有価証券の時価下落が売却とともに20億8百万円の減少として実際に現れた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「これは、「利益剰余金」が「親会社株主に帰属する四半期純利益」により46億47百万円増加、剰余金の配当により26億68百万円減少した結果、19億78百万円増加したものの、円高の進行や投資有価証券の時価下落などで「その他の包括利益累計額」が26億47百万円減少したことによります。」
投資有価証券の時価下落が円高の進行とともに実際に発生し、その他の包括利益累計額の減少要因となった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「「投資その他の資産」は、保有する投資有価証券の時価が下落したことなどにより前期末に比べ24億円減少いたしました。」
保有投資有価証券の時価下落が実際に発生し、投資その他の資産が前期末比24億円減少した。 - FY2017初出有価証券報告書
「これらの有価証券のうち、時価を有するものについては、全て時価にて評価されており、市場における時価の変動は業績と財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
売買目的ではない保有有価証券についても、市場時価の変動が業績・財政状態に影響するリスクを初めて独立して記載している。