天候・自然災害・重篤な感染症の大流行
FY2017に初出。13回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
ハウス食品グループ本社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中67社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「東南アジア機能性飲料事業は、タイ国内の天候不順による飲料市場全体の落ち込みやトラディショナルトレードにおける販売苦戦もあり減収減益となりましたが、円貨換算では売上・利益ともに前年同期並みの水準となりました。」
従来想定されていた自然・天候リスクが、タイの飲料市場全体の落ち込みとトラディショナルトレードの販売苦戦として実際に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「タイ機能性飲料事業は、トラディショナルトレードで前年同期からの反動や洪水被害の拡大による影響はありましたが、都市部への人流増加などによりモダントレードが底支えし、増収増益となりました。」
自然災害リスクとして従来想定されていた洪水がタイ機能性飲料事業に実際に影響した。一方、都市部の人流増加により事業全体は増収増益となった。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症からの経済活動の再開に伴う需給ギャップの発生や、ロシア・ウクライナ情勢の長期化により、世界的なインフレの進行や急激な円安の進行など事業環境の変動は大きく、先行きの不透明な厳しい状況が続きました。」
新型コロナウイルス感染症からの経済活動再開が示され、感染症による活動制約は一部緩和した一方、需給ギャップやインフレ、円安など別の不透明要因が拡大している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「・大規模災害発生、重篤な感染症の大流行に際して、食品企業の使命として人命の安全を確保しながらも製品供給を果たすための生産・供給体制の整備等の危機管理体制を構築 ・国内外グループ会社の事業特性や事業規模に応じた事業継続計画（BCP）の策定と定期的な訓練等を通じた見直し」
災害・感染症リスクへの対応として、生産・供給体制、BCP、定期訓練による見直しが継続して示されている。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響は、ワクチン接種の普及に伴い緩やかな回復傾向にありましたが、新たな変異株による感染拡大も懸念され、先行き不透明な状況が続きました。」
感染症の影響についてワクチン普及に伴う緩やかな回復傾向が示されたため、前期の甚大かつ長期化した影響からは一部緩和されたが、変異株への懸念と不透明感は残っている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「国内外に多数の製造・事業拠点を有しておりますほか、世界各地から原材料を調達しております。上述の通り感染防止策を講じておりますが、クラスターの発生による事業活動の一時停止や海外調達原料の供給不安等により、製品・サービスの供給に支障をきたすリスクがあります。」
感染症リスクについて、クラスターによる拠点停止と海外調達原料の供給不安を通じた製品・サービス供給停止の経路を具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発生以降、世界的に感染拡大と抑制施策が繰り返され、抜本的な医療対応体制の確立が期待されるなか、依然として経済活動への影響は甚大であり、先行き不透明な状況が継続しております。」
重篤な感染症の大流行という従来のリスクが、新型コロナウイルス感染症の世界的拡大と経済活動への甚大な影響として継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大が経済活動に甚大な影響を及ぼすなか」
従来リスクとして示されていた重篤な感染症の大流行が、新型コロナウイルス感染症の世界的拡大と経済活動への影響として現実化している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期における国内および海外経済は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による停滞が続き、極めて先行き不透明な状況にありました。」
従来リスクとして記載されていた重篤な感染症の大流行について、新型コロナウイルス感染症の拡大と経済停滞として実際に発生したことが示されている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「ビタミン事業は、「Ｃ１０００」が夏季需要期の天候不順の影響を強く受け苦戦したほか、「１日分のビタミン」は一部製品の仕様変更に伴う影響等から前年を下回りました。」
夏季の天候不順が「Ｃ１０００」の販売苦戦という形で実際の業績に影響した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「ビタミン事業は、収益性の強化を優先課題に取り組む「Ｃ１０００」が需要期である７月の天候不順の影響を強く受け苦戦したほか、「１日分のビタミン」も仕様変更による切替えの影響もあり前年を下回りました。」
7月の天候不順がC1000の販売苦戦という形で実際の事業業績に影響した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループの事業は、冷夏・猛暑・暖冬などの天候要因や、大規模な自然災害の発生・重篤な感染症の大流行により、業績・財政状態に影響を及ぼすリスクがあります。」
リスク項目の名称が「気候変動や自然災害・重篤な感染症の大流行」となり、従来の天候要因・自然災害・感染症に気候変動が明示的に加えられた。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの事業は、冷夏・猛暑・暖冬などの天候要因や、大規模な自然災害の発生・重篤な感染症の大流行により、業績・財政状態に影響を及ぼすリスクがあります。」
天候要因、大規模自然災害、重篤な感染症の大流行を事業継続上のリスクとして明示している。