女性活躍をはじめとするダイバーシティ推進
FY2017に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに79社。
- FY2026前進有価証券報告書
「主体的なチャレンジ行動 チャレンジ・公募施策に応募した社員の割合 20％以上 33.5％ 組織風土診断結果 「多様性受容風土」の項目への肯定回答割合 70％以上 70.3％ 「チャレンジ促進風土」の項目への肯定回答割合 70％以上 66.0％ 女性活躍推進 グループにおける女性管理職の割合 20％以上 15.2％」
第八次中期計画の人的資本KPIについて、チャレンジ応募割合は33.5％、多様性受容風土は70.3％となり目標を上回った。一方、チャレンジ促進風土66.0％、女性管理職割合15.2％は目標未達だった。 - FY2025前進有価証券報告書
「チャレンジ・公募施策に応募した社員の割合 20％以上 25.3％ 「多様性受容風土」の項目への肯定回答割合 70％以上 66.0％ 「チャレンジ促進風土」の項目への肯定回答割合 70％以上 62.6％ グループにおける女性管理職の割合 20％以上 13.6％」
第八次中期計画の人的資本KPIについて初年度実績を開示した。チャレンジ応募割合は目標を上回った一方、多様性受容風土、チャレンジ促進風土、女性管理職割合は目標未達の水準だった。 - FY2024前進有価証券報告書
「第八次中期計画では、多様性を高めるためのインフラ整備だけでなく、これらの多様性を組織内で受け入れ、多様性をグローバルなVC構築の推進力に変換していくために、５つの取組を実施してまいります。」
第七次中期計画で制度・施策の整備を進めた段階から、第八次中期計画では人材流動性、組織風土、自己変革支援、共創の場、VC戦略に連動した配置という5つの実践へ展開した。女性管理職比率は12.2％で、目標12％以上を上回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、これらの多様性をいかすための組織風土づくりの一環として、2023年４月からハウス食品㈱において、人事制度を改定しております。これまでの「資格等級・能力給」を軸とした体系から「役割等級・役割給」を軸とした体系に移行し、年齢や社歴に関係なく一人ひとりが担う役割と成果にしっかりと報いていくことで、グループの多様な人材が集い活躍する、より働きがいのある企業グループをめざしてまいります。」
ダイバーシティを支える施策として、2023年4月からハウス食品の人事制度を役割等級・役割給へ改定する具体策を示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、キャリア形成に重点を置いた施策や女性活躍推進を進め、社員一人ひとりの「個性の発揮と融合」を強力に支援してまいります。「ダイバーシティの実現」により生産性を向上させ、個人とグループの成長をともにめざしてまいります。」
「働きがい変革」、キャリア形成、女性活躍推進、個性の発揮と融合によるダイバーシティ実現の方針が継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「■働きがい変革の実行 ・自らの成長のために「働き方変革」から「働きがい変革」へコンセプト進化。 ■個性の発揮と融合を強力に支援 ・多彩な個性を融合させ、グループシナジーの最大発揮へ（キャリア採用の強化、グループ横断人材交流、グローバル人材育成、キャリア形成支援、女性活躍推進）。」
従来の働き方変革・多様な人材の活躍から、「働きがい変革」へ概念を進化させ、キャリア採用、人材交流、グローバル人材育成等の手段を具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「社員とその家族に対して ダイバーシティの実現と生産性の向上 （働き方変革の実行、多彩な人材の獲得と活躍できる場づくり）」
働き方変革、多彩な人材の獲得・活躍の場づくりを通じたダイバーシティ実現と生産性向上が継続して示されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「働き方変革の実行」と「多彩な人材の獲得と活躍できる場づくり」の２つの取組を進め、ダイバーシティの実現をめざしてまいります。」
働き方変革と多様な人材の獲得・活躍の場づくりを通じたダイバーシティ実現の方針が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「働き方変革の実行」と「多様な人材の獲得と活躍できる場づくり」の２つの取組を進め、ダイバーシティの実現をめざしてまいります。」
働き方変革と多様な人材の獲得・活躍の場づくりを通じたダイバーシティ実現の方針が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「働き方変革の実行」と「多様な人材の獲得と活躍できる場づくり」の２つの取組を進め、ダイバーシティの実現をめざしてまいります。」
働き方変革と多様な人材の獲得・活躍の場づくりを通じたダイバーシティ実現の方針が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「社員とその家族に対して ダイバーシティの実現（働き方変革の実行、多彩な人材の獲得と活躍できる場づくり）」
働き方変革と多様な人材の獲得・活躍の場づくりを通じたダイバーシティ実現の取組が再確認された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「「働き方変革の実行」と「多様な人材の獲得と活躍できる場づくり」の２つの取組を進め、ダイバーシティの実現をめざしてまいります。」
従来の女性活躍推進を含むダイバーシティの方針が、第六次中期計画では働き方変革と多様な人材の獲得・活躍の場づくりという2つの取組に整理された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、性別・年齢・国籍に関わりなく働きがいを持ち、活躍できる会社をめざして、女性活躍推進をはじめとしたダイバーシティに取り組んでおります。」
女性活躍推進を含むダイバーシティへの取組が再掲されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、性別・年齢・国籍に関わりなく働きがいを持ち、活躍できる会社をめざして、女性活躍推進をはじめとしたダイバーシティに取り組んでおります。」
女性活躍推進を含むダイバーシティへの取組が再掲されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、性別・年齢・国籍に関わりなく働きがいを持ち、活躍できる会社をめざして、女性活躍推進をはじめとしたダイバーシティに取り組んでおります。」
女性活躍推進を含むダイバーシティへの取組が再掲されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、性別・年齢・国籍に関わりなく働きがいを持ち、活躍できる会社をめざして、女性活躍推進をはじめとしたダイバーシティに取り組んでおります。」
性別・年齢・国籍を問わず活躍できる会社を目指し、女性活躍推進を含むダイバーシティへの取組を初めて独立したテーマとして抽出した。