原材料価格高止まりと香辛料市場の競争激化
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-04。
ハウス食品グループ本社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中15社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026対処有価証券報告書
「利益面は、価格改定直後は販売数量が落ち込み上期は大幅な減益となったものの、下期には販売数量も徐々に回復を見せ、価格改定効果が拡大したことから、通期では前期並みの利益を確保しました。」
原材料等のコスト上昇は継続したが、価格改定効果の拡大と販売数量の回復により、香辛・調味加工食品事業は通期で営業利益を前期並みに確保した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面は、事業コストの上昇に対して価格改定効果の発現がまだ限定的であることや新価格定着に向けたマーケティングコストを投下したことから減益となりました。」
価格改定を実施したものの効果の発現は限定的で、原材料等の事業コスト上昇と新価格定着のためのマーケティング費用が減益要因となった。 - FY2024再定義有価証券報告書
「原材料の調達にあたっては、国際的な需要の拡大に伴う食資源の調達競争の激化や需給動向の変化、気候変動・生物多様性や地政学的リスク、資材お取引先での感染症集団発生による原材料の供給停止・遅れ、物流業界のドライバー不足や紛争・天候の船舶運航影響等による輸送遅れ、VCの各段階における社会・環境問題への対応の遅れ等により、調達の不全やコストの増加、社会的信用の失墜等に繋がるリスクがあります。」
原材料価格・調達競争のリスクに加え、生物多様性、取引先での感染症、ドライバー不足、船舶運航、輸送遅延など、調達リスクの経路がさらに具体化された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、原材料費などコストアップ圧力に対して国内外グループ各社が価格改定や効果的なコスト運用を進めるなか、海外食品事業は各展開エリアの市場環境変化を受け大幅な減益となりましたが、他の４つの事業は増益となりグループ連結トータルは増収増益となりました。」
原材料費などのコストアップ圧力が続き、価格改定やコスト運用で対応する状況が再確認された。海外食品事業では市場環境変化も重なり大幅減益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「そのようななか、当社グループの業績を事業セグメントベースで総括いたしますと、原材料費などコストアップ圧力に対して国内外グループ各社が価格改定や効果的なコスト運用を進めるなか、海外食品事業は各展開エリアの市場環境変化を受け大幅な減益となりましたが、他の４つの事業は増益となりグループ連結トータルは増収増益となりました。」
原材料費などのコストアップ圧力が継続し、価格改定やコスト運用で対応している状況が再確認された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面は、前期実施した価格改定の効果もありましたが原材料価格高騰によるコスト増を吸収するには至らず、減益となりました。」
価格改定を実施したものの、原材料価格高騰によるコスト増を吸収できず、香辛・調味加工食品事業の営業利益は前年同期比20.3％減となった。原材料コスト上昇の影響が継続して実績に表れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当事業セグメントはグループの収益を支えるコア事業としての役割を務めてきましたが、当連結会計年度は原材料価格やエネルギーコスト上昇の影響を大きく受けました。2022年８月に主力のルウ製品をはじめとした一部製品の価格改定を行いましたが、大幅なコスト増を吸収することができず、減益となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰が、価格改定後も香辛・調味加工食品事業の営業利益37.3％減として実際の業績に影響した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方利益面は、原材料やエネルギー価格の高騰などのコストアップを吸収するには至らず、減益となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰によるコスト上昇が、香辛・調味加工食品事業の営業利益33.8％減、営業利益率4.0ポイント低下として引き続き実績に影響した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方利益面は、原材料やエネルギー価格の高騰など、コスト環境の急激な悪化の影響が大きく、減益となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰によるコスト環境の急激な悪化が、香辛・調味加工食品事業の営業利益40.7％減として実際の業績に影響した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、利益面では、増収効果が一定程度寄与したものの、原材料価格高騰の影響が大きく減益となりました。」
原材料価格高騰が香辛・調味加工食品事業の営業利益26.8％減益、営業利益率3.2ポイント低下として実際の業績に影響した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「営業利益は減収影響に加え、減価償却費の増加や下期以降の原材料価格の急騰もあり、126億28百万円、前期比19.1％の減益となりました。」
原材料価格の急騰が国内香辛・調味加工食品事業の営業利益19.1％減の要因として実際に影響した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当事業セグメントは、前期に生じた巣ごもり特需の反動影響に加え、原材料価格の上昇や減価償却費の増加等により減収減益となりました。」
原材料価格の上昇が香辛・調味加工食品事業の減収減益要因として、引き続き実際の業績に影響している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「米国豆腐事業は、原包材の値上がり影響を受ける一方、前期に稼働を開始したロサンゼルス工場新ラインの生産効率の改善が進み、増収増益となりました。」
原包材の値上がりが米国豆腐事業への実際の影響として記載された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループはスパイスをはじめ様々な原材料を世界各国から調達しております。原材料の調達にあたっては、国際的な需要の拡大に伴う食資源の調達競争の激化や需給動向の変化、気候変動や地政学的リスク、VCの各段階における社会・環境問題への対応の遅れ等により、調達の不全やコストの増加、社会的信用の失墜等に繋がるリスクがあります。」
従来の価格高騰・安定調達リスクに、食資源の競争、気候変動、地政学的リスク、社会・環境問題、信用失墜まで含めて整理した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「CVS向けの総菜等製造事業を営む㈱デリカシェフは、焼成パン類が軟調に推移したことに加え、人件費等の増加もあり減収減益となりました。」
人件費等の増加がデリカシェフの減収減益要因として実際の業績に影響した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「米国豆腐事業は、健康志向の高まりを追い風に事業規模を拡大しておりますが、労務費や物流費の上昇影響から、増収減益となりました。 ㈱壱番屋は、売上面は堅調に推移いたしましたが、修繕費等の製造コストの上昇や人件費の負担増から営業減益となりました。」
米国豆腐事業では労務費・物流費の上昇、外食事業では製造コスト・人件費の上昇が、実際の減益要因として業績に影響している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「米国豆腐事業は、アジア系市場の安定成長に加え、米系市場や業務用市場でも着実に拡大いたしましたが、労務費や物流費の増加影響から増収減益となりました。」
労務費・物流費の増加が米国豆腐事業の増収減益要因として実際に業績へ影響している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「また米を中心とした食材原価の上昇や人件費の増加などから営業減益となりました。」
食材原価の上昇が外食事業の営業減益要因として実際の業績に影響したことが示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ製品の主要原材料は、小麦粉・香辛料などの農産物および包材に使用する石油化学製品などであり、原産地での異常気象や紛争の発生、法律または規制の予期しない変更などにより安定調達が困難になるリスクや、さらに需給関係や相場の変動などによる価格高騰で製造コストが上昇し、当社グループの業績・財政状態に影響を及ぼすリスクがあります。」
農産物・石油化学製品を含む主要原材料の安定調達、異常気象・紛争・規制変更、価格高騰による製造コスト上昇というリスクが再確認されている。 - FY2017リスク範囲を具体化有価証券報告書
「当社グループ製品の主要原材料は、小麦粉・香辛料などの農産物および包材に使用する石油化学製品などであり、原産地での異常気象や紛争の発生、法律または規制の予期しない変更などにより安定調達が困難になるリスクや、さらに需給関係や相場の変動などによる価格高騰で製造コストが上昇し、当社グループの業績・財政状態に影響を及ぼすリスクがあります。」
従来の原材料価格高止まりに加え、農産物・包材の安定調達、異常気象・紛争・規制変更による供給リスクまで対象が具体化されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「ルウカレーは、天候不順や野菜価格高騰の影響を受ける中でも底堅く推移いたしました。」
天候不順・野菜価格高騰がルウカレー事業に実際の影響を与えたことが記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「食品業界においては、消費の二極化が進む中、円安や新興国需要の増加等から原材料価格が高い水準で推移し、依然厳しい状況が続いております。」「当社グループおよび㈱ギャバングループを取り巻く環境は共に厳しさを増しております。」
原材料価格の高水準と同業他社との競争激化が、香辛料事業を取り巻く環境として示されている。