人件費・減価償却費等の諸経費増加
FY2018-Q2に初出。20回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-11-02。
ユタカフーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「売上原価が前年同期と比べ8.3％上昇し、販売費及び一般管理費が0.2％増加した結果、営業利益は143百万円と前年同期と比べ538百万円（79.0％）、経常利益は291百万円と前年同期と比べ509百万円（63.6％）の減益となりました。」
原材料価格高騰や新工場稼働等を背景に、売上原価が8.3％上昇し、利益減少につながった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「円安に伴う原材料価格上昇、人手不足の影響によって、先行きは不透明な状況が続いております。」
円安による原材料価格上昇及び人手不足の影響が、厳しい経営環境の要因として継続して記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「食品業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響が緩和されたことに伴い、消費者の購買行動はコロナ禍以前の状態に戻りつつあるものの、継続する物価上昇による消費意欲の減退、より一層食への安心・安全に対する関心が高まるとともに、原材料価格や燃料費の高騰は続くと思われ、厳しい経営環境が継続していくと見込まれます。」
原材料価格及び燃料費の高騰が続く見込みとの認識が、前四半期と同様に記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「原材料価格や燃料費の高騰は続くと思われ、厳しい経営環境が継続していくと見込まれます。」
原材料価格及び燃料費の高騰が続く見込みとの認識が継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「地政学リスクの高まりによる原材料価格や燃料価格の高騰及び諸物価の上昇については継続すると予想され、経営環境は依然として厳しい状況で推移することが予想されます。」
原材料価格・燃料価格の高騰に加え、諸物価の上昇が継続するとの見通しが示された。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「原材料価格は依然高く続くと思われ、厳しい経営環境が継続していくと見込まれます。」
前四半期の原材料価格及び燃料費の高騰への言及から、燃料費や人件費・物流費への直接的な言及がなくなり、原材料価格の高止まりに焦点が絞られている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「原材料価格や燃料費の高騰は続くと思われ、厳しい経営環境が継続していくと見込まれます。」
原材料価格及び燃料費の高騰が続く見込みとの認識が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「食品業界におきましては、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、消費者の需要衰退や購買行動の変容、より一層食への安心・安全に対する関心が高まるとともに、原材料価格や燃料費の高騰は続くと思われ、厳しい経営環境が継続していくと見込まれます。」
従来の人件費・物流費や原材料費の上昇に加え、原材料価格及び燃料費の高騰が継続する見込みとして記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「食品業界におきましては、食の安心・安全に対する関心が一層高まるとともに、原材料、原油を中心としたエネルギー価格の上昇、労働環境の変化等が依然続く状況にあり厳しい経営環境が継続しております。」
原材料・原油を中心としたエネルギー価格の上昇と労働環境の変化が、厳しい経営環境の要因として明示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「人手不足による人件費・物流費の上昇や原材料費の不透明な先行き等、経営環境は依然として厳しい状況で推移することが予想されます。」
人手不足による人件費・物流費上昇及び原材料費の先行き不透明性が、厳しい経営環境の要因として継続して記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「人手不足による人件費・物流費の上昇や原材料費の不透明な先行き等、経営環境は依然として厳しい状況で推移することが予想されます。」
人手不足による人件費・物流費上昇及び原材料費の先行き不透明性が、厳しい経営環境の要因として継続して記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「セグメント利益は鳥取工場にて昨年７月より稼働した新工場の償却費の増加等により、9百万円（前年同期比64.0％減）となりました。」
鳥取工場の新工場稼働に伴う償却費増加等が、粉体部門の減益要因として引き続き記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「人手不足による人件費・物流費の上昇や原材料費の不透明な先行き等」
従来の人件費・減価償却費等の増加に加え、人手不足による人件費・物流費の上昇と原材料費の先行き不透明性が経営環境上のコスト要因として記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「7月より鳥取工場にて新工場の稼動に伴う償却費及び諸経費の増加により、セグメント損失（営業損失）31百万円」
鳥取工場の新工場稼働に伴う償却費・諸経費の増加が、粉粒体食品部門の損失要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「7月より鳥取工場にて新工場の稼動に伴う償却費及び諸経費の増加により」
新工場の稼働に伴う償却費・諸経費の増加が、当四半期の粉粒体食品部門の損失要因として具体的に記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「営業利益は新ラインの増設に伴う償却費及び諸経費の増加により985百万円と前年同期と比べ22百万円（2.2％）の減益となりました。」
新ラインの増設に伴う減価償却費・諸経費の増加が、通期の減益要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「人件費や減価償却費を始め諸経費の増加により、営業利益は741百万円（前年同期比14.3％減）、経常利益は833百万円（前年同期比13.5％減）、四半期純利益は557百万円（前年同期比17.3％減）となりました。」
上半期に続き、人件費・減価償却費を含む諸経費の増加が減益要因として記載されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「人件費や減価償却費を始め諸経費の増加により、営業利益は427百万円（前年同期比22.4％減）、経常利益は489百万円（前年同期比18.8％減）、四半期純利益は333百万円（前年同期比22.0％減）となりました。」
上半期の増収減益について、人件費・減価償却費を含む諸経費の増加を要因として初めて明示している。