キッコーマン（2801）・目標ROE目標未達
ROEを目標指標とした資本効率の向上
FY2016に初出。12回の記載のうち4回が「達成」で、最初の「達成」はFY2017。直近の記載はFY2026。
12記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE向上目標248社が書いているテーマ・逆風3社・追い風248社
キッコーマンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの252件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026ROE目標未達有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分当期利益率（％） 12.3 11.5」
親会社所有者帰属持分当期利益率は11.5％となり、2025～2027年度中期経営計画のROE12％以上の目標を下回った。 - 2026-04-24悪化決算
「2026年３月期 11.5」
親会社所有者帰属持分当期利益率は前期の12.3％から11.5％へ低下し、中期経営計画のROE目標12％を下回った。 - FY2025達成有価証券報告書
「・ＲＯＥ 12％以上」
2025～2027年度中期計画のROE目標12％以上に対し、2025年3月期の親会社所有者帰属持分当期利益率は12.3％となり、目標水準を上回った。 - FY2024達成有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分当期利益率（％） 10.0 10.7 11.7 11.4 12.5」
2024年度を最終年度とする中期経営計画のROE目標11％以上に対し、親会社所有者帰属持分当期利益率は12.5％となり、目標水準を上回った。 - FY2023ROEは目標超も前年度から低下有価証券報告書
「また、利益率の改善を第一に、資産効率、資本効率をあげることで、ＲＯＥ向上に取り組んでまいります。」
ROEは11.4％となり、中期計画の目標11％以上を上回った一方、前年度の11.7％からは低下した。利益率・資産効率・資本効率の改善を通じたROE向上方針を再確認した。 - FY2022前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分当期利益率（％） － 10.0 10.7 11.7」
親会社所有者帰属持分当期利益率は11.7％となり、前年度の10.7％から上昇した。 - FY2021達成有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分当期利益率（％） － 10.0 10.7」
2020年度計画のROE10％以上に対し、日本基準の自己資本利益率は10.0％、IFRSの親会社所有者帰属持分当期利益率は10.7％となり、10％以上の水準に到達した。 - FY2020ROE9.9％で計画10％以上に未達有価証券報告書
「ＲＯＥは9.9％となり、2020年度計画の10％以上に対して、同計画の２年目となる2020年３月期は」
ROEは前年度の10.1％から9.9％となり、2020年度計画の10％以上を下回った。 - FY2019前進有価証券報告書
「ＲＯＥは9.8％から10.1％となり、2020年度計画の10％以上に対して、同計画の初年度となる2019年３月期は初年度の目標を上回りました。」
ROEは10.1％となり、2020年度計画のROE10％以上を初年度目標として上回った。利益率、資産効率、資本効率の向上を通じたROE向上方針も継続している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「2020年度における連結業績目標は売上高5,000億円、営業利益450億円、ROE10％以上であります。」「また、利益率の改善を第一に、資産効率、資本効率をあげることで、ROE向上に取り組んでまいります。」
2017年度のROE目標9％以上を達成したうえで、新中期計画では2020年度のROE目標を10％以上へ引き上げ、利益率・資産効率・資本効率の改善を手段として掲げた。 - FY2017達成有価証券報告書
「自己資本利益率（％） 10.3」
中期計画のROE目標9％以上に対し、当事業年度の自己資本利益率は10.3％となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらに、利益率の改善、資産効率の向上とともに、資本効率をあげることも重要な経営戦略の課題であり、ＲＯＥを目標指標としております。」
ROEを目標指標とし、利益率・資産効率・資本効率の改善を課題化。