個人消費の低迷と婦人服需要の弱さ
FY2016に初出。35回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-09-29。
ハニーズホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-09-29顕在化決算
「物価上昇の影響による節約志向の継続などから、消費者の購買行動は慎重に推移しました。」
節約志向が継続し、客数が伸び悩んだことで減収となった。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「個人消費は一部に持ち直しの動きがみられた一方、エネルギー価格や原材料価格の高止まり、円安の進行等を背景とした物価上昇の継続により、消費者マインドへの影響もみられるなど、先行きは依然として不透明な状況が続きました。」
物価上昇と節約志向が消費者マインドおよび客数に影響し、個人消費・婦人服需要の下押し要因として実際に記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「一方、雇用・所得環境に改善の動きはあるものの、食料品を中心とする物価高が家計の節約志向を高めるなど個人消費も伸び悩み、下押し要因となりました。」
雇用・所得環境の改善を示しつつ、物価高による節約志向と個人消費の伸び悩みを婦人服需要の下押し要因として再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、雇用・所得環境に改善の動きはあるものの、食料品を中心とする物価高が家計の節約志向を高めるなど個人消費は伸び悩み、下押し要因となりました。婦人服専門店業界においては、原材料高や円安傾向の継続等による仕入コストの上昇や天候要因もあり、引き続き厳しい経営環境が続きました。」
個人消費の伸び悩み、物価高による節約志向、原材料高・円安による仕入コスト上昇など、婦人服市場の厳しい環境を引き続き記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「個人消費は持ち直しているものの、資源価格の高止まりや円安影響等により、食料品を中心とする物価上昇が家計の節約志向を高めるなど、下押し要因となりました。婦人服専門店業界においては、原材料高や円安傾向の継続等による仕入コストの上昇で、引き続き厳しい経営環境が続きました。」
個人消費の持ち直しが示される一方、物価上昇、原材料高、円安による仕入コスト上昇が婦人服市場の厳しさとして継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「婦人服専門店業界においては、原材料高や為替変動等による仕入コストの上昇で、引き続き厳しい経営環境が続きました。」
感染症による行動制限の影響が小さくなる一方、原材料高や為替変動による仕入コスト上昇が婦人服市場の厳しさとして継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「同感染症による行動制限等の影響は緩和されましたが、原材料高や為替変動等により仕入コストは上昇し、引き続き厳しい経営環境が続きました。」
感染症による行動制限・需要への影響は緩和された一方、原材料高や為替変動による仕入コスト上昇が厳しい環境の主な要因として前面に出ている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「婦人服専門店業界においては、同感染症による行動制限等もなく、その影響は緩和されたものの、原材料高や円安進展もあって仕入コストは上昇傾向となり、引き続き厳しい経営環境となりました。」
感染症による行動制限の影響は緩和された一方、原材料高と円安による仕入コスト上昇が婦人服市場の厳しさとして継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界においては、同感染症による行動制限もなく、その影響は従来より小さいものの、原材料など資源高や円安進展による為替要因等もあって仕入コストは上昇傾向となり、引き続き厳しい経営環境となりました。」
感染症による行動制限の影響は従来より小さいとする一方、資源高・円安による仕入コスト上昇を新たな主要要因として前面に出している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「婦人服専門店業界においては、同感染症の感染状況に伴う行動制限等の影響を受けたほか、原材料やエネルギー価格の上昇に伴う仕入コストの上昇、為替の急変動等もあって引き続き厳しい経営環境となりました。」
感染症に伴う行動制限に加え、仕入コスト上昇や為替変動も重なった厳しい婦人服市場の環境を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「婦人服専門店業界においても、同感染症の感染状況に伴い外出自粛要請等の行動制限など影響を受けたほか、原材料や海上輸送費など仕入コストの上昇もあり、厳しい経営環境が継続しました。」
感染症に伴う行動制限に加え、仕入コスト上昇もあり、婦人服専門店業界の厳しい環境が継続していると説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「婦人服専門店業界においても、同感染症の長期化が外出自粛等の行動制限やテレワークの定着により、生活様式の変化に伴う影響を受けて厳しい経営環境が継続しました。」
感染症の長期化、行動制限、テレワークの定着による生活様式の変化が婦人服需要に影響し、厳しい環境が継続していると説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界は、同感染症の長期化により、営業時間の短縮や外出自粛などの行動制限によって、厳しい環境が継続しております。」
新型コロナウイルス感染症の長期化と行動制限による婦人服需要の厳しい環境が継続していると説明している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界は、飲食業界や旅行業界などに次いで新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた業界であり、緊急事態宣言解除後の６月には一時的な回復が見られたものの、同感染症の再拡大や天候不順等の影響のほか、その後の２度にわたる緊急事態宣言の発出によって来店客数に大きく影響があったことに加え、商業施設の休業や営業時間の短縮等を余儀なくされるなど総じて軟調に推移しました。」
感染症の再拡大、天候不順、2度の緊急事態宣言、商業施設の休業・営業時間短縮が、婦人服需要と来店客数に実際に影響したと説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界は、飲食や旅行業界などに次いで新型コロナウイルス感染症の影響が大きい業界であり、６月の緊急事態宣言解除後の一時的な回復はあったものの、同感染症の再拡大や天候不順等の影響により、総じて軟調に推移しました。」
感染症の再拡大や天候不順により、婦人服需要が一時回復後も総じて軟調に推移したと説明している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界においては、６月は緊急事態宣言解除後の一時的な回復はあったものの、その後は新型コロナウイルス感染症の再流行や天候不順等の影響で、概して軟調に推移しました。」
感染症の再流行や天候不順が婦人服需要を実際に押し下げ、業界が軟調に推移したと説明している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界においては、緊急事態宣言解除後の一時的な回復はあったものの、その後は新型コロナウイルス感染症の再拡大、「令和２年７月豪雨」、長雨や低温、８月の猛暑等の影響で概して軟調に推移しました。今後も業界全体としては、感染再拡大懸念が消費活動を萎縮させることから、厳しい経営環境が続くことが予想されます。」
一時的な回復後に感染再拡大や天候要因で婦人服需要が軟調となり、感染再拡大が今後の消費活動を萎縮させるとの見通しを示している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界においても新型コロナウイルスの影響は大きく、外出自粛要請や商業施設の休業・営業時間短縮等により、かつて経験したことがない困難に直面しました。」
従来の消費低迷・天候要因に加えて、新型コロナウイルスによる外出自粛や商業施設休業が婦人服需要を大きく押し下げたと説明している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界においては、記録的暖冬による影響が大きく、相次ぐ自然災害の影響もありました。また、消費増税の導入に伴う消費マインドへの影響もあり、厳しい経営環境が続きました。」
記録的暖冬、自然災害、消費増税による消費マインドへの影響が、当四半期の婦人服需要・業界環境に実際に発生したと説明している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界においては、天候不順や台風の影響等もあり厳しい経営環境が続きました。また、消費増税に伴う駆け込み需要とその反動も影響を与えました。」
天候不順・台風および消費増税に伴う需要変動が、当期の婦人服需要や業界環境に実際に影響したと説明している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界においては、７月中旬まで低温・長雨の影響で軟調に推移しましたが、梅雨明け後、回復傾向となりました。その一方で、消費増税を10月に控え、今後厳しい経営環境が続くことも懸念されています。」
低温・長雨が婦人服需要を実際に押し下げたほか、10月の消費増税による今後の消費環境悪化を懸念として記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界は、西日本豪雨や７月の猛暑など自然災害に加え、冬物の実売期に暖冬傾向が続くなど厳しい状況が続きました。」
西日本豪雨、猛暑、暖冬傾向が婦人服専門店業界の厳しい環境として実際に発生したと説明している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界は、西日本豪雨や７月の猛暑、北海道胆振東部地震などが客足に影響し、厳しい状況が続きました。」
自然災害や猛暑が実際に客足へ影響し、婦人服専門店業界の厳しい状況が続いたと説明している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界においては、７月の西日本豪雨など異常気象が相次ぎ、消費マインドを下押ししました。」
異常気象が実際に消費マインドを下押しする事象として発生したと説明している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界は、Ｅコマースやリユース市場の拡大、長雨や季節外れの低温等不安定な天候の影響により、厳しい状況が続きました。」
従来の可処分所得・消費マインド中心の説明に加え、Eコマースやリユース市場の拡大を含む業界構造上の厳しさとして記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界は、可処分所得の低迷により、とりわけ若年世帯で消費を抑える姿勢が強まっており、厳しい状況が続きました。」
可処分所得の低迷と若年世帯の消費抑制により、婦人服専門店業界の厳しい環境が続いている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界は、若年層を中心に消費性向の低下が続くなか、夏場の記録的な長雨と低温、10月の２度にわたる週末台風などにより、厳しい状況が続きました。」
若年層を中心とする消費性向の低下と、天候要因による厳しい婦人服需要の状況を継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界は、可処分所得の低迷等により消費マインドは力強さに欠け、一時的に盛り上がる季節商品の買いも長続きしない状況が続きました。」
可処分所得の低迷、消費マインドの弱さ、季節商品の需要の持続性不足を厳しい事業環境として引き続き記載している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界は、将来の負担増に対する生活防衛意識の高まりが消費を下押ししており、極めて厳しい経営環境が続きました。」
将来負担への生活防衛意識が消費を下押しし、婦人服専門店業界の経営環境を「極めて厳しい」と表現している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する婦人服専門店業界は、夏場の天候不順に加え、社会保障費の負担増に伴う可処分所得の減少などにより、引き続き厳しい経営環境が続きました。」
天候不順と可処分所得の減少を背景とする婦人服需要の厳しさが続いている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、個人消費も、社会保障費の負担増加に伴う可処分所得の減少を背景として、力強さに欠ける動きが続きました。」
可処分所得の減少を背景とする個人消費の弱さが続いている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「個人消費については、食料品を中心とした物価上昇や社会保険料の負担増加などにより、回復は緩慢なペースにとどまりました。」
個人消費の回復の遅れや消費マインドの弱さが記載され、国内・中国の売上減少要因として説明されている。