売上総利益率の改善と経費削減
FY2016に初出。35回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-09-29。
ハニーズホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-09-29悪化決算
「販管費率は、売上高が計画を下振れたことで54.4％（前年同期比3.5ポイント増）となりました。」
販管費の絶対額は概ね計画どおりだったが、売上高の下振れにより販管費率が上昇した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、284億53百万円（前年同期比0.7％増）と増加しましたが、概ね計画どおりに進捗しました。販管費率は売上高が計画を下振れたことで50.7％（前年同期比1.7ポイント増）となりました。」
販管費の絶対額が増加し、売上高の計画下振れにより販管費率は50.7％へ上昇した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、140億53百万円（前年同期比5.4％増）と増加しましたが、販管費率は売上増収となったことで47.6％（前年同期比0.8ポイント減）となりました。」
売上増加により販管費率は47.6％へ0.8ポイント低下した一方、販管費の絶対額は前年同期比5.4％増加し、売上総利益率の低下と合わせて営業利益は8.4％減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、271億19百万円（前年同期比5.3％増）、販管費率は48.0％（前年同期比1.1ポイント増）となりました。」
販管費率が48.0％へ上昇し、営業利益は前年同期比9.1％減、経常利益は9.2％減となった。給与ベースアップ、店舗使用料、WEB広告費、EC発送費用、決済手数料等の増加が記載されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前年同期比増となりましたが、売上高及び売上総利益を確保したことで、増収増益となりました。」
人件費、店舗使用料、WEB広告費、EC発送費用等で販管費は増加した一方、売上高と売上総利益を確保し、営業利益は前年同期比11.1％増となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前年同期比増となりましたが、売上高及び売上総利益を確保したことで、増収増益となりました。」
人件費、店舗使用料、WEB広告費、EC発送費用等により販管費は増加した一方、売上高と売上総利益の確保により増収増益となり、収益面は改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前年同期比増となりましたが、売上高及び売上総利益の確保により、増収増益となりました。」
販管費は増加したものの、売上高・売上総利益を確保し、営業利益は前年同期比66.2％増となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は前期比増となりましたが、売上高及び売上総利益の確保により、増収増益となりました。」
販管費は増加したものの、売上高・売上総利益の確保により、営業利益は76億70百万円、前年同期比53.6％増となり、収益面が改善した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、124億50百万円（前年同期比6.9％増）、販管費率は47.8％（前年同期比3.2ポイント減）となりました。」
人件費、店舗経費、EC発送経費、決済手数料等は増加したが、売上高の増加により販管費率は前年同期比3.2ポイント低下し、増収増益となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「売上高及び売上総利益の確保により、増収増益となりました。」
販売費及び一般管理費は前年同期比で増加したものの、売上高・売上総利益の確保により増収増益となり、収益面が改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「以上の結果、売上高及び売上総利益を確保したことで、販売費及び一般管理費がわずかに前期比増となりましたが、増益となりました。」
販管費は前年同期比1.0％増、販管費率は53.7％と上昇した一方、売上総利益の確保などにより営業利益は前年同期比11.1％増となり、収益面は改善した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては116億49百万円（前年同期比0.7％増）、販管費率は51.0％（前年同期比2.0ポイント増）となりました。人件費は前年同期と同水準でしたが、ＥＣ事業の伸長による商品発送費用や手数料等が増加しました。売上高が減少した結果減益となりましたが、概ね計画水準を達成しました。」
EC事業の伸長に伴う発送費用・手数料の増加で販管費率が51.0％へ上昇し、売上高減少により減益となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては56億99百万円（前年同期比1.6％増）、販管費率は54.2％（前年同期比3.3ポイント増）となりました。店舗賃料等の減免交渉や店舗照明のＬＥＤ切替え等継続して経費削減に努めましたが、売上減少に伴って減益となりました。」
賃料減免交渉やLED切替えによる削減策を継続した一方、販管費率は54.2％へ上昇し、売上減少に伴って営業利益が前年同期比35.6％減となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「以上の結果、営業利益、経常利益ともに増益となりました。」
売上総利益率59.1％の維持、仕入原価低減、販管費削減などにより、営業利益は前年同期比56.5％増となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「収益面につきましては、アセアンシフト等による仕入原価低減に努め、売上総利益率は58.1％（前年同期比0.6ポイント増）と高い水準を維持し、また、販売管理費の削減にも努めましたが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により来店客数が減少し減益となりました。」
アセアンシフトによる仕入原価低減と販売管理費削減を進め、売上総利益率58.1％を確保した。一方、来店客数減少により営業利益は前年同期比26.1％減となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「収益面につきましては、６月及び10月のプロパー販売時期の売上が好調だったこと等から、売上総利益率は59.0％（前年同期比0.4ポイント増）を確保し、収益性の高いＥＣ事業の伸長と販売管理費削減に努めた結果、ほぼ前年同期並みの営業利益を確保しました。」
売上総利益率は59.0％へ0.4ポイント改善し、EC事業の伸長と販売管理費削減により、減収下でも営業利益をほぼ前年同期並みに確保した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「収益面につきましては、売上高の減少はあったものの、売上総利益率は前年同期並みの57.4％と高い水準を維持し、販売費及び一般管理費を削減した結果、利益水準はほぼ前年並みを確保しました。」
売上総利益率57.4％の維持と販管費削減により、減収下でも利益水準をほぼ前年並みに確保した。 - FY2020対処有価証券報告書
「アセアン生産比率の拡大や値下げ販売の抑制等が奏功し、売上総利益率は前連結会計年度比0.6ポイント拡大し、58.3％を確保しました。」
アセアン生産比率の拡大と値下げ販売の抑制により、売上総利益率は58.3％へ0.6ポイント改善した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「収益面につきましては、国内は、売上が堅調に推移したことに加え、値引き販売が減少し売上総利益率が向上したこと等で営業利益20億83百万円（前年同期比4.5％増）と増益となりました。また、営業を終了した中国子会社の販売費及び一般管理費が減少したこと等により、連結におきましても前年同期比で増益となりました。」
国内の値引き販売減少・売上総利益率向上と、中国子会社の営業終了による販売費及び一般管理費の減少により、収益面の改善が続いている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「収益面につきましては、国内は売上が堅調に推移したことに加え、値引き販売が減少し売上総利益率が向上したこと等で営業利益24億21百万円（前年同期比23.1％増）と増益となりました。また、営業を終了した中国子会社の販売費及び一般管理費が減少したこと等により、連結におきましても前年同期比で増益となりました。」
国内の値引き販売減少と売上総利益率向上、中国子会社の営業終了に伴う販売費及び一般管理費の減少により、収益面が改善した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「収益面につきましては、国内は売上が堅調に推移したことに加え、値引き販売が減少し売上総利益率が向上したこと等で増益となりました。また、営業を終了した中国子会社の経費が減少したこと等により、連結におきましても前年同期比で増益となりました。」
国内の値引き販売減少と売上総利益率向上、中国子会社の営業終了に伴う経費減少により、連結収益が改善した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「収益面につきましては、中国の赤字額が減少したことに加え、国内は、第２四半期に続き課題のセール期も堅調に客数が増加したことから大幅増益となりました。」
中国の赤字額減少と国内客数の増加により、営業利益は前年同期比450.1％増の15億19百万円となり、収益面が改善した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「収益面につきましては、中国の赤字額が減少したことに加え、国内の売り上げが堅調に推移し、また、販売費及び一般管理費の削減等により増益となりました。」
販売費及び一般管理費の削減、中国の赤字額減少などにより、営業利益は前年同期比36.1％増となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「収益面につきましては、国内、中国ともに売上高が減少したことに加え、在庫整理に伴う値下げ販売により売上総利益率が低下したことから、減収となりました。」
国内・中国の売上減少に加え、在庫整理に伴う値下げ販売で売上総利益率が低下した。営業利益も前年同期比51.9％減となっている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「売上総利益につきましては、299億47百万円（前連結会計年度比4.5％減）となりました。国内においては、アセアンシフト等により売上総利益率が改善したものの、中国においては売上高の減少に加え、滞留在庫の評価減及び値下げ販売を実施したことにより、売上総利益率が低下したため、減少しました。」
国内の粗利益率は改善したが、中国の売上減少、滞留在庫評価減、値下げ販売により連結売上総利益は4.5％減少した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間におきましては、売上高は375億37百万円（前年同期比3.9％減）、営業利益は２億76百万円（同49.8％減）、経常利益は４億40百万円（同97.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純損失は２億23百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失４億43百万円）となりました。」
経常利益は改善した一方、売上高と営業利益は減少し、営業利益の減少率は前年同期比49.8％となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間におきましては、売上高は266億41百万円（前年同期比1.2％減）、営業利益は11億85百万円（同18.4％減）となりました。」
連結売上高が前年同期比1.2％減、営業利益が18.4％減となり、営業利益の減少幅が前四半期より大きくなった。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間におきましては、売上高131億38百万円（前年同期比0.6％減）、営業利益３億98百万円（同5.3％減）、経常利益４億54百万円（前年同期は経常損失73百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億16百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失２億19百万円）となりました。」
売上高と営業利益は前年同期を下回り、営業利益の減少が続いている。一方、経常損益と親会社株主帰属損益は黒字に転換した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「国内においては、アセアンシフト等により売上総利益率が改善したものの、中国において売上総利益率が低下したため、減少しました。」
国内では粗利益率が改善した一方、中国では粗利益率が低下した。国内の新型什器投入・人件費増加により販売費及び一般管理費も増加し、連結営業利益は前年比17.2％減となった。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「日本における売上高は323億93百万円（前年同期比0.1％減）、営業利益は８億８百万円（同31.2％減）となりました。消費マインドが低迷し、売上高はわずかながら前年を下回りました。また、新しい什器を導入し販売費及び一般管理費が増加した結果、減益となりました。」
日本では新しい什器の導入に伴い販売費及び一般管理費が増加し、営業利益が前年同期比31.2％減となった。経費削減・利益改善の流れから、費用増加による減益が記載されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「商品単価の見直しにより客数が増加したため、売上高は前年を上回りました。また、アセアンシフト等が功を奏し粗利益率が高い水準を維持した結果、増収増益となりました。」
日本セグメントで売上高224億81百万円（前年同期比1.2％増）、営業利益16億22百万円（同2.3％増）となり、粗利益率の高水準維持と増収増益を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、アセアンシフト等が功を奏し粗利益率が比較的高い水準を維持したことに加え、販売費及び一般管理費を削減した結果、増益となりました。」
日本セグメントでは粗利益率の高水準維持と販売費及び一般管理費の削減により、営業利益が前年同期比46.5％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の削減に加えて、国内における売上総利益率が改善したことから、営業利益は28億21百万円（同30.2％増）となりました。」
国内ではアセアンシフト等により売上総利益率が改善し、販売費及び一般管理費も減少したと説明している。