店舗閉鎖損失の発生
FY2017-Q2に初出。27回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
カルラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。20社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 5,667 ―」
前年同期に5,667千円計上された店舗閉鎖損失が、当中間連結会計期間は計上されていない。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「特別損失 店舗閉鎖損失 4,828 ―」
前年同期に4,828千円計上された店舗閉鎖損失が、当第1四半期連結累計期間は計上されていない。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 11,225 6,210」
店舗閉鎖損失は前年同期の11,225千円から6,210千円へ減少しており、損失額は前年同期比で縮小している。ただし、当第3四半期連結累計期間にも損失自体は発生している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 6,164 5,667」
店舗閉鎖損失は前年同期の6,164千円から5,667千円へ減少している。ただし、当第2四半期連結累計期間にも損失自体は発生している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 296 4,828」
店舗閉鎖損失が前年同期の296千円から当第1四半期連結累計期間には4,828千円へ増加している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 35,571千円」
店舗閉鎖損失が前年度の1,146千円から35,571千円へ増加し、店舗閉鎖に伴う損失が拡大している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 797 11,225」
店舗閉鎖損失が前年同期の797千円から11,225千円へ増加している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 8 6,164」
店舗閉鎖損失は前年同期の8千円から当第2四半期連結累計期間には6,164千円となり、閉店に伴う損失が増加している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 8 296」
店舗閉鎖損失は前年同期の8千円から当第1四半期連結累計期間の296千円へ増加している。 - FY2022対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 30,423千円 1,146千円」
店舗閉鎖損失は前年度の30,423千円から1,146千円へ大幅に減少している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 29,953 797」
当第3四半期累計期間にも店舗閉鎖損失797千円を計上しており、店舗閉鎖に伴う損失が継続して発生している。一方、前年同期の29,953千円からは大幅に減少している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 18,258 8」
前年同期の18,258千円に対し、当第2四半期連結累計期間にも店舗閉鎖損失8千円を計上している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 ― 8」
当第1四半期連結累計期間に店舗閉鎖損失8千円を計上しており、店舗閉鎖に伴う損失が少額ながら発生している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失30,423千円」
店舗閉鎖損失が前年度の19,870千円から30,423千円へ増加している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 19,411 29,953」
店舗閉鎖損失が前年同期の1,941万1千円から2,995万3千円へ増加している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 18,258」
前年同期は計上がなかった店舗閉鎖損失18,258千円が、当第2四半期連結累計期間に発生している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 19,782千円 19,870千円」
店舗閉鎖損失を当年度も計上しており、前年度の19,782千円から19,870千円となっている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 19,782 19,411」
当第3四半期累計期間に店舗閉鎖損失19,411千円が発生している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 19,782 ―」
前年同期に19,782千円計上されていた店舗閉鎖損失が、当第2四半期連結累計期間は計上されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 ―千円 19,782千円」
店舗閉鎖損失19,782千円の発生を通期の特別損失として確認している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「効率性を高めたことにより、人件費は削減されましたが、３店舗新規出店による消耗品費、販売促進費の増加、及び売上減少分による売上総利益の減少分を吸収できずに減益となりました。」
当第3四半期累計期間に店舗閉鎖損失19,782千円を特別損失として計上しており、店舗閉鎖損失が再び発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「不採算店舗及び原発事故により営業休止となっていた店舗の撤退による店舗閉鎖損失19百万円を特別損失に計上することとなったため、減益となりました。」
店舗閉鎖損失19百万円が実際に発生し、特別損失として計上されている。 - FY2018対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 7,479千円 ―」
前年度に7,479千円計上した店舗閉鎖損失が、当年度はゼロとなっている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 7,479 -」
前年同期には7,479千円の店舗閉鎖損失があったが、当第3四半期連結累計期間の計上額はゼロとなっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 7,479千円」
店舗閉鎖損失7,479千円の計上を通期の特別損失として引き続き開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 - 7,479」
店舗閉鎖損失7,479千円の計上を引き続き記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 - 7,479」
当第2四半期連結累計期間に7,479千円の店舗閉鎖損失を特別損失として計上している。